Sony Mobileは8月31日、IFA 2017出展に先立って行われた記者会見でフラッグシップモデルのスマートフォンXperia XZ1/XZ1 Compactを発表した(ニュースリリース、 Sony Mobileのブログ記事、 The Vergeの記事、 Softpediaの記事、 The Registerの記事)。

両モデル共通のスペックはQualcomm Snapdragon 835にAdreno 540 GPU、メインカメラは19メガピクセル(Motion Eye搭載)、RAM 4GB、IP68、USB Type-C、バッテリー容量2,700mAhなど。両モデルともOSはAndroid 8.0 Oreoで、9月発売予定。指紋センサーが搭載されない米国モデルの価格はXZ1が699ドル99セント、XZ1 Compactが599ドル99セントとのこと。

XZ1は5.2インチのHDR対応FHDディスプレイを搭載し、内蔵ストレージは64GB、フロントカメラは13メガピクセル。LTE Cat 16に対応し、最高ダウンロード速度は1Gbpsとなる。サイズは148×73×7.4mmで、重さは156g。

XZ1 Compactは4.6インチHDディスプレイを搭載し、内蔵ストレージは32GB、フロントカメラは18メガピクセルとなる。LTEはCat 15対応で、最高ダウンロード速度は800Mbps。サイズは129×65×9.3mmで、重さは143gとなっている。

両モデルともに最新スペックのスマートフォンではあるのだが、今年各社が発表した/するという噂のフラッグシップモデルとは異なり、ベゼルレスデザインではなく、超縦長画面でもない。そのため、海外メディアではデザインが古いとの評価が多くみられる。スラドの皆さんは、ベゼルレスデザインについてどう思われるだろうか。

米国・ユタ州で、ノートPCとの結婚を認めないのは不当だと主張する男性が提起した訴訟に対し、州司法次官補が棄却申立を行っているのだが、その中で男性の所有するPCが結婚可能な年齢に達していない点を指摘している(棄却申立の文書: PDF、 The Registerの記事)。

この男性は昨年、所有するPCとの結婚許可証をユタ郡で申請したが、無生物との結婚は認められないとして発行が拒否されたため、郡書記官を訴えていた。訴状はその後修正され、州知事や州司法長官も被告に加えられており、複婚の権利を主張する男性2名が原告に加わっている。原告3名は同性カップルに結婚する権利があるなら、PCと結婚する権利や複婚の権利も認められるべきだと主張している。

棄却申立の文書で州司法次官補は、ノートPCや複数のパートナーと結婚することは憲法で保障された権利ではないと主張。男性のノートPCはユタの州法上、儀式による結婚も合意による結婚も不可能だという。これらの条件が満たされるにしても、州法で結婚が認められる15歳に達していないとのこと。また、複婚の権利を主張する2名については、その結婚相手が訴訟に加わっておらず、意思を確認することもできないと述べている。

原告3名は訴状を通じて複婚や同性愛、機械性愛などに対する嫌悪を示しており、連邦最高裁が同性婚を権利として認めたことは違憲でモラルに反するとの考えを明確にしているという。訴訟はノートPCとの結婚や複婚による結婚許可証の受領が目的ではなく、同性愛者の結婚する権利を制限することが目的だと州司法次官補はみているようだ。

これまでに作られた最も変わったスマートフォンと題し、The Next Webが10機種を取り上げている(The Next Webの記事)。

The Next Webが選んだ10機種は以下の通り。中にはスマートフォンではないものも含まれている。

• Nokia N-Gage
• Nokia 7600
• Blackberry Passport
• Motorola Flipout
• Motorola Q700 Sidekick(Danger Hiptop)
• Huawei KFC中国30周年記念モデル
• Vertu Signature Touch
• Sirin Labs Solarin
• Bluetooth Mini Mobile Phones
• RED Hydrogen One

ただし、HuaweiのKFCモデルはよくあるコラボモデルであり、ベースモデルは市販されている。また、世界初のホログラフィックディスプレイ搭載というHydrogen Oneは未発売だ。VertuとSirin Labsは価格の高さ(それぞれ8,000ドル、16,000ドル)で選ばれたようだ。一方、Blootooth Mini Mobile Phoneのようなものも含めるとすれば、他にも変わったものがたくさんあると思われる。

個人的にはN-GageとNokia 7600を使ったことがあるが、記事に挙げられている機種に限らず、スラドの皆さんが使っていた(使っている)中で変わった携帯電話は何かあるだろうか。

headless曰く、

Essentialは5月30日、スマートフォン「Essential Phone（Essential PH-1）」を正式に発表した（公式サイト、The Verge、Guardian、9to5Google）。

Essentialは「Androidの父」ことアンディ・ルービン氏が設立した会社。ルービン氏はどんどん選択肢が少なくなっていき、どんどん不要なものが押し付けられるようなテクノロジーの現状を憂慮するうち、自身もその一端を担っているとの批判に出会ったという。人々がテクノロジーと戦わざるをえない状況から、テクノロジーが生活をシンプルにする21世紀の製品を作るためにEssentialを設立したとのこと（Essentialのブログ記事）。

PH-1はSnapdragon 835（オクタコアのKyro 280 CPU+Aderno 540 GPU）にRAM 4GB、内蔵ストレージは128GB。13メガピクセル（RGB+Mono）のデュアルリアカメラ、8メガピクセルのフロントカメラを搭載する。5.71インチQHD（19:10）ディスプレイは角が丸く、ほぼ縁なしで、フロントカメラ部分が切り欠きになっている。ボディはチタン製で、セラミック製のバックパネルが組み合わせられている。OSはAndroidとのみ記載されている。

ポートはUSB-Cに加え、磁力で固定するアクセサリーポートを搭載し、専用アクセサリーとして360度カメラが用意される。ヘッドフォンジャックは搭載されていないようだ。3,040mAhの内蔵バッテリーはUSBから充電するほか、ドッキングステーションからの充電も可能だ。ボディーサイズは141.5mm×71.1mm×7.8mmで、重さは185グラム未満。価格は699ドル、360度カメラとのセットは通常価格898ドルだが、期間限定で749ドルとなっている。

また、他のデバイスを簡単に接続して使用できるというホームアシスタントデバイス「Essential Home」も発表されている。詳細なスペックは未発表だが、ユーザーのプライバシーに配慮し、クラウドへのデータ送信は可能な限り制限しているという。OSはAmbient OSという新しいOSが搭載されるとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

昨今、ほぼすべての携帯電話やスマートフォン契約では月間のデータ通信量に制約があるが、最近の若者の間ではデータ通信量の残量が減ったことを意味する「ギガが減る」という言葉が使われているらしい（IZAの記事、Togetterまとめ）。

このギガは勿論「ギガバイト（GB）」を省略したもので、「5GB」「10GB」といったデータ通信量の残りを指す言葉からバイトが消え、次に残ったギガが独り歩きして、「ギガが減る」といった表現に至ったようだ。

このニュースに対してSNS上などでは「教育の敗北」「ギガは単位じゃない」といった声が上がる一方、そういう人も「カロリーとりすぎて体重が3キロ増えた」とか言っていないかといったツッコミもされている。既に若者ではないだろうスラド諸氏は「ギガが減る」は許せる？許せない？

あるAnonymous Coward曰く、

先日販売が開始されたAppleの最新スマートフォンiPhone Xだが、分割払いのためのローン審査が通らず購入できない人が多発しているという話が出ている（Togetterまとめ）。

昨今ではスマートフォンの購入時、一定期間の契約継続を条件に月額料金を一部割り引くサービスが提供されている。これによって端末代金が見かけ上安く購入できるように見えるが、実際のローン契約については端末代金全額が対象となる。iPhone Xの「実質負担額」はたとえばソフトバンクの場合64GBモデルで5万4,000円だが、実際のローン金額は13万1,040円となっている。

今回ローン審査が通らない人が増えた原因は、この「10万を超えるローン」にあるという。ローン販売などを規制する割賦販売法では消費者が収入に見合わないローンを組まないよう、クレジット業者に対し「支払可能見込額」の算定を行うよう義務付けられている（経済産業省）。これには「比較的少額（10万円以下）の生活に必要な耐久消費財に係る個別クレジット契約については、延滞していないこと等を確認することを条件に、支払可能見込額調査を行いません」という例外が設けられているため、10万円以下のローンでは基本的に支払い可能見込額の調査は行われないが、iPhone Xの場合は10万円を超えているため年収ベースの審査が行われ、それによってローンを拒否されるケースがあるようだ。

自動的に時間割を作成したり、休講などの講義に関する情報を通知できる機能を持つ大学生向けのスマートフォンアプリ「Orario」について、各大学が学生に対し利用自粛などを求めているという（ITmedia）。

このアプリは大学が学生に対して発行したID/パスワードなどのアカウント情報を使用して大学のシステムにアクセスし情報を取得するという。こういったアカウント情報をサードパーティが利用することに対し、一部の大学が個人情報流出といった問題が発生する可能性があるとして注意や利用停止を求める注意喚起を行っている（J-CASTニュース）。

いっぽう同アプリの提供元であるOrario社は、アクセスに使用するアカウント情報はスマートフォン側にしか保存されず、Orarioのサーバーには記録されないと説明している（同社のプレスリリース）。こういったアプリは大学が提供するシステムよりも便利な機能を提供しているとして利用を擁護する声もあるが、一方で京都大学の安岡孝一教授は『「Orarioガラミで取得した単位は取り消す場合がある」』としている。同アプリによる京都大学のシステムへのアクセスパターンなどを見る限り同アプリは信用できないと見ているようだ。また、第三者へのデータ提供についても懸念を示している。

headless 曰く、

Huawei PシリーズのCOOを務める老施氏が、現在のところスマートフォンのRAMは4GBで十分だとWeiboで主張している（Softpedia）。

老氏によれば、スマートフォンの速度低下は内蔵ストレージの容量不足や断片化によるものが大きいという。そのため、写真や動画などが多数保存されている状況ではRAM 4GB+内蔵ストレージ128GBの端末よりも、RAM 6GB+内蔵ストレージ64GBの端末の方が速度低下が起きる確率は高くなるとのこと。

同社のスマートフォンでは速度低下を防ぐ技術が搭載されており、iPhoneと同様に大容量RAMを搭載しなくてもスムーズに動作するとも主張している。老氏の別の投稿によれば、速度低下を防ぐ技術というのは内蔵ストレージの最適化やKirin 960プロセッサーの能力に関するものらしい。

4GBモデルよりも6GBモデルの方がスムーズに動作するという意見もある一方、大差ないとする比較記事も多いようだ。RAMの大容量化は冷戦時代の軍拡競争のようなものだが、心の平安が保たれるという点は理解できるという。そのため、金に糸目をつけないというなら反対するつもりはなく、同社でも6GBモデルを用意しているとも述べている。

headless曰く、

MicrosoftのWindowsおよびデバイス担当コーポレートバイスプレジデントのジョー・ベルフィオーレ氏が、Windows 10 Mobileプラットフォームには注力しないという旨の発言をしている（Windows Central、The Verge、On MSFT、Softpediaの記事［1］、 記事［2］）。

この発言はTwitterでユーザーの質問に答える一連のツイートで飛び出したもの。Windowsのモバイルプラットフォームを離れる時期なのかという質問に対し、ベルフィオーレ氏は現在も従業員へのデプロイを行っている企業に対するサポートを続けると回答。個人的には他のプラットフォームに移行したことを表明し、これらのプラットフォームのユーザーもサポートするので、自分に合ったものを選べばよいと述べている。

ベルフィオーレ氏がWindows 10 Mobileの今後について言及したのは、上述の発言を受けた個人ユーザーへのサポートに関する質問への回答だ。ベルフィオーレ氏はバグの修正やセキュリティアップデートなどのサポートはもちろん続けるが、新機能やハードウェアを作ることに主眼を置くことはないと述べている。

このほか、Windows 10 Mobile向けアプリが少ないことについては、Microsoftはアプリ開発者に金を払うなどのインセンティブを提供したが、多くの企業が投資するにはユーザー数が少なすぎる（のでどうにもならなかった）と回答。人々がiOSやAndroidに切り替えたらMicrosoft製品を必要としなくなるのではないかという質問に対しては、もともと大半のWindows/Office/XboxユーザーはWindows以外の携帯電話を使用している（から問題ない）と回答している。

あるAnonymous Coward曰く、

8月29日早朝、北朝鮮がミサイルを発射したのに伴い、警告対象地域内の携帯電話やスマートフォンに「全国瞬時警報システム（Jアラート）」による通知が送られた。しかし、SIMフリー端末や格安スマホなどの一部の機種では受信できなかった人も多かったという（NHK、Engadget Japanese）。

楽天では、楽天モバイルが販売する18のスマートフォンの端末はいずれもJアラートは受信できないとしている。対策としては「Yahoo!防災速報」といった防災情報アプリをインストールするなどがあるようだ。