Gartnerのデータによると、2017年第2四半期のスマートフォン販売台数は前年同四半期から6.7%増(2,288万台増)の3億6,623万台だったそうだ。特に新興国市場での4Gスマートフォン需要の伸びが目立っているという(プレスリリース)。

市場別の販売台数では1位の中国本土が11.1%減(1,265万台減)の1億152万台となり、シェアは5.6ポイント減の27.7%となった。一方、2位のアジアパシフィック地域の新興国は31.7%増(1,881万台増)の7,824万台で、シェアも4.1ポイント増の21.4%となっている。このほか増加しているのは昨年同四半期の5位から4位に上昇した西欧で、販売台数は3,579万台(427万台増)、シェアは9.8%(0.6ポイント増)となった。

3位の北米は232万台増の4,044万台となったが、シェアは0.1ポイント減の11.0%、5位に下がった南米は3,287万台(18万台減)でシェアは9.0%(0.6ポイント減)、日本を含むその他の地域は1,031万台増の7,737万台。新興国市場での4Gスマートフォン需要の高まりは、価格帯の中間に位置する150ドル～200ドルのスマートフォンの需要の高さが物語るとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

PC用VR HMD「VIVE」が好調なHTCだが、VR事業の売却も含めた幅広い選択肢の検討を進めているとブルームバーグが報じている(Bloombergの記事、 Engadget日本版の記事、 VR Insideの記事)。

HTC全体の業績はここ数年芳しくないことから、会社全体の売却も検討されているという。ただし、現時点では何も確定しておらず、いずれの選択肢も選ばない可能性がある。この件に関するHTCのコメントは得られていないとのこと。

VIVEは21日に99,800円から77,880円への値下げ(いずれも税別)が発表されたばかりだが、VR市場はまだまだ小さく、体力のある会社でないと難しいのかもしれない。買い手としてはどこがありえるだろうか。

Bloombergの英語版記事によれば、VR事業の売却先としてGoogleを含む数社と交渉しているという。会社全体の売却については、事業内容がVRデバイスから携帯電話まで幅広いため、情報提供者の一人は単一の売却先を探すのは難しいとの考えを示しているとのこと。

携帯電話事業でHTCは市場を支配するSamsungやApple、中国ブランドに押されて苦戦しているが、今年発売したHTC U11はDxOMarkでトップの座を得るなど高く評価されている。また、昨年のPixel/Pixel XLに続き、Googleの新型Pixel(小さい方)はHTC製になることがほぼ確定したと考えられている。