HTCは13日、5G対応スマートフォンHTC Desire 21 pro 5Gを発表し、同日から公式オンラインストアでの予約注文受付を開始した(製品情報、 Android Policeの記事、 The Next Webの記事、 SlashGearの記事、 動画)。

日本などでは2018年のHTC U12+以来スマートフォン新製品がなく、スマートフォン事業から撤退などという誤報も飛び交ったHTCだが、本拠地台湾では毎年数機種の新製品を投入している。昨年9月には5GスマートフォンHTC U20 5Gを発売しており、HTC Desire 21 pro 5Gは同社の5Gスマートフォンとしては2機種目だ。

HTC Desire 21 pro 5Gはリフレッシュレート90Hzで6.7インチFHD+のパンチホールディスプレイ(1080×2400ピクセル、アスペクト比20:9)を搭載し、プロセッサーはSnapdragon 690 5G、RAM 8GB、内蔵ストレージ128GBといったスペックだ。OSはAndroid 10。リアカメラは48MP広角+8MP超広角+2MPマクロ+2MP深度のクアッドカメラ、フロントカメラは16MPとなっている。外部接続端子はUSB Type-Cで、NFCや指紋センサーも搭載する。

SIMはデュアルnano SIM・デュアル待ち受けに対応し、4G LTEはFDDバンド1/3/5/7/8/20/28、TDDバンド38/39/40/41に対応。5G NRはSAモードおよびNSAモードをサポートし、対応バンドはn1/n3/n7/n28/n41/n78となる。HTC U20 5GではSIMスロット1のみが5G対応だったが、本機種では特に記載がない。

本体サイズは167.1×78.1×9.4mm、重量は205g。バッテリー容量は5,000mAhで、Quick Charge 4+に対応する。カラーバリエーションはダークブルー(星辰藍)とライトパープル(幻境紫)の2種類で、ダークブルーは1月21日出荷、ライトパープルは2月4日出荷となっている。価格は12,990台湾ドル(約48,250円)だが、2月28日までに注文すれば11,990台湾ドルとなり、Bluetoothヘッドフォンが無料プレゼントされる。これまでの感じからして、台湾以外での発売は期待薄だ。

1月12日に元ソフトバンク社員が社内の営業秘密を不正に持ち出したとして警視庁に逮捕されたそうだ。この人物は2019年末にソフトバンクを退職し、楽天モバイルに社員として転職していたという（ケータイ Watch、ITmedia）。

12日のソフトバンク側の発表によれば、この人物はソフトバンクの4Gおよび5Gネットワーク用の基地局設備の情報を持ち出したとしている。顧客などの個人情報についてはアクセス権がなかったことから持ち出しはされていないとのこと（ソフトバンク）。

この発表を受けて、楽天モバイル側も同日にリリースを出している。従業員1名が、不正競争防止法違反の容疑により逮捕されたことは認めつつも、この従業員が前職により得た営業情報を業務に利用していたことはないと否定している（楽天モバイル）。

東洋経済の記事では、持ち出しの手法についての解説が行われている。これによれば、容疑者はソフトバンク在籍の最終日に社内サーバーに接続し、機密情報を自分の別メアドに送信するという単純な手法であったようだ。同記事ではソフトバンク側の情報管理体制にも問題があったと指摘している（東洋経済）。

headless 曰く、

IDCは11日、2020年第4四半期および2020年全体のPC出荷台数推計値を発表した(プレスリリース)。

2020年のPC出荷台数は前年から3,494万台増(13.1%増)の3億261万台。PC出荷台数は2011年をピークに減少が続いていたが、2016年以降はWindows 10のリリースやWindows 7サポート終了に向けた移行需要で減少幅は小さくなり、2019年には前年比3.1%増加していた。2020年はCOVID-19パンデミックによる在宅勤務・在宅学習の需要に加え、消費者の需要回復がみられたという。年間のPC出荷台数が3億台を超えるのは2014年以来であり、2010年と並ぶ増加幅になっている。IDCではパンデミックがPC市場の需要を喚起しただけでなく、ゲーミングPCの増加やChrome OSベースデバイスが教育用途だけでなくコンシューマー市場にも広がりを見せるなど、新たな機会を創出しており、今後も伸びしろがあると予想している。

2020年のPC出荷台数をベンダー別にみるとトップ5はすべて増加しているが、1位のLenovo(7,267万台)は12.0%増と2桁成長を実現したもののシェアは減少しており、2位のHP(6,745万台、7.5%増)と3位のDell(5,030万台、8.1%増)もシェアを減らしている。4位のApple(2,310万台、29.1%増)と5位のAcer(2,099万台、22.9%増)は大幅に増加しているが、いずれも3位のDellと比べると半分以下にとどまる。

2020年第4四半期のPC出荷台数ではApple(735万台、49.2%増)とAcer(655万台、48.3%増)の伸びがさらに大きく、Lenovo(2,312万台、29.0%増)とDell(1,580万台、26.8%増)も大きく成長している。HP(1,913万台、11.3%増)も2桁成長を実現したものの、シェアはトップ5で唯一減少(20.9%、-2.8)している。6位以下の合計(1,964万台)も25.0%増加しており、総出荷台数は前年同四半期比1,897万台増(26.1%増)の9,159万台となった。

同日発表されたGartnerの推計値でも2020年のPC出荷台数は増加しているが、こちらは前年比4.8%増(1,260万台増)の2億7,515万台にとどまる。Gartnerの推計対象はデスクトップPCとノートPC、Microsoft Surfaceなどプレミアム価格帯のウルトラモバイルを含み、ChromebookとiPadが除外されているのに対し、IDCの推計対象はデスクトップPCとノートPC、ワークステーションで、タブレットやx86サーバーを含まないため推計対象が異なる。ただし、2019年は512万台差だったのに対し、2020年は2,746万台差まで広がっている。

ベンダー別ではこちらも4位のApple(2,245万台、22.5%増)が大きく成長しており、5位のAcer(1,626万台、10.3%増)と6位のASUS(1,642万台、13.7%増)も2桁成長を実現している。1位のLenovo(6,851万台、8.4%増)と3位のDell(4,503万台、2.1%増)は1桁成長にとどまり、2位のHP(5,836万台、0.7%増)の成長幅は1桁に届かなかった。7位以下の合計は減少している。第4四半期の出荷台数でもAppleが31.3%と大きく増加しており、Lenovoも21.3%増加。AcerとASUSも2桁成長しているが、Dellは1桁成長にとどまり、HPは減少している。

KDDIは1月12日、新料金プランである「povo」を発表した。ドコモのahamoやソフトバンクのSoftBank on LINEに対抗する料金プランとなる。データ容量の上限は先の両社と同じく20GBだが、価格については月額2480円と3キャリアの中で最安値に設定された（KDDI、ITmedia）。

先行する2社との違いは標準では無料通話分がないこと、夏までは4Gのみの対応となること、キャリアメールには対応していないなどの点がある。データ容量20GB超過した場合は、最大で1Mbpsの通信速度を利用できるという点はドコモとソフトバンクと同じとなっている。

通話は標準状態では通話料は30秒ごとに20円かかる仕様となっている。5分以内の通話料無料は、同社が「トッピング」と呼ぶオプションにより提供される。オプション名は「5分以内かけ放題」で、これを適用するとahamoなどと同じく2980円の価格設定となる。このほかのトッピングとしては、1GB分のデータ容量を追加できる「データ追加 1GB」（500円）、24時間だけデータ容量が使い放題になる「データ使い放題 24時間」（200円）、「通話かけ放題」（月額1500円）が提供される。

Dellは5日に発表したビジネス向けモバイルPC Latitude 9420/9520のWebカメラには、使用状況に合わせて自動開閉するシャッター「SafeShutter」が搭載されるそうだ(プレスリリース、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事、 動画)。

Webカメラ稼働中にはパイロットランプが点灯するが、過去にはパイロットランプを無効化してカメラを使用可能な脆弱性が発見されたこともあり、プライバシーの観点から物理的にふさぐ人も多い。ただし、後付けのカメラカバーはディスプレイを傷つける可能性もある。ビデオ会議でWebカメラを使用する頻度が高まっている昨今では繰り返し貼り直すことになる。

SafeShutterはビデオ会議アプリに連動して自動でシャッターが開閉するというもので、動画では赤い薄板がスライドしてレンズを覆う様子が確認できる。Webカメラ用の自動シャッターは業界初だという。このほかにもビデオ会議向けの機能強化が行われており、Intel Visual Sensing Technologyによる自動ウエイクアップ/ロックも利用できる。

プレスリリースに細かいスペックは記載されていないが、Wi-Fi 6Eまたは5G LTEが利用可能で、第11世代Intel Core i7プロセッサーが選択可能とのこと。14インチディスプレイのLatitude 9420は2021年春発売で1,949ドルから、15インチのLatitude 9520の価格は後日発表となっている。

インドの携帯電話メーカーLava Mobileは6日、ハードウェアを66通りの組み合わせから選択でき、購入後1年間はハードウェアのアップグレードも可能というスマートフォン「myZ」を発表した(製品情報・カスタマイズページ、 Business Todayの記事、 Neowinの記事、 発表会動画)。

myZはリアカメラ(デュアルカメラ13+2MP/トリプルカメラ13+5+2MP)とフロントカメラ(8MP/16MP)、RAM(2GB/3GB/4GB/6GB)、内蔵ストレージ(32GB/64GB/128GB)、本体色(赤/青)の組み合わせを選択して購入可能で、価格は6,999～10,699ルピー(約9,900～15,200円)。ただし、トリプルリアカメラを選んだ場合、16MPのフロントカメラおよび3GB以上のRAMしか選択できないため、組み合わせは66通りとなる。また、16MPのフロントカメラおよび3GB以上のRAMを選択した場合のみ、指紋センサーが搭載される。OSはAndroid 10だが、RAM 2GBの場合はGo Editionになる。

リアカメラは13MPがメインカメラで、2MPは深度センサー、5MPは超広角となる。そのほかのスペックは、Mediatek Helio G35プロセッサー(2.3GHzオクタコア)にティアドロップノッチの6.5インチIPS液晶ディスプレイ(1600×720ピクセル、アスペクト比20:9)、デュアルnano SIM、5,000mAhバッテリーなど。本体サイズは164.5mm×75.8mm×9.0mm、重量190g。MIL-STD-810H 516.6(衝撃)準拠だという。myZと同じハードウェアで、カスタマイズに対応しない3モデルZ2/Z4/Z6も同時に発表されている。いずれも11日発売だ。

購入後のハードウェアアップグレードは近日開始の「Z-up」サービスでmyZ/Z2/Z4/Z6を対象に提供される。アップグレード可能なのはRAMと内蔵ストレージのみのようだ。発表会動画では2GB+32GBから4GB+64GBへのアップグレードが1,949ルピーと紹介されている。この金額はカスタマイズの差額+999ルピーに相当する。なお、動画では6,999ルピーの2GB+32GB(Z2)から8,999ルピーの4GB+64GB(Z4)へのアップグレードが例に挙げられ、差額分よりも安くアップグレードできるような印象になっているが、Z2とZ4ではカメラ構成も異なり、RAM+ストレージの差額+1.050ルピーの価格差がある。

NECが8インチディスプレイを採用した小型2in1タイプPC「LAVIE MINI」を出す計画があるらしい。PC Watchによると、国内大手メーカーのUMPC製品はかなり久しぶりであるそうだ。LAVIE MINIはオンラインで開催されるCES 2021のレノボバーチャル出展で展示される予定で、発売時期や価格などは未定だそうだ（PC Watch、CNET）。

LAVIE MINIはゲーミング市場などを意識した製品。液晶部分が360度回転する2in1形式を採用している。これによりノートPCとしてもタブレットとしても使えるという。加えて本体の左右に両手で操作するゲームパッドを接続したり、据え置きゲーム機として使えるドッキングステーションなども用意されるという。

液晶はタッチパネルに対応しており解像度は1,920×1,200ドット。本体サイズは幅20cm、奥行き14.7センチ、重さ約579gと小型軽量が売りとなっている。ゲーミング市場をターゲットにしているため、スペックもCPUにCore i7-1180G7、GPUはIntel Iris Xe、メインメモリ16GB、SSDは256GBなどとサイズからするとかなりのハイスペックとなっている。このため、そのまま出るとしたらかなりのお値段になってしまうのではないかと思われる。

米Qualcommは1月4日、エントリー向けの5G対応SOC「Snapdragon 480 5G Mobile Platform」を発表した。Snapdragon 480は4シリーズでは初の5G対応製品となっている。製造プロセスは4シリーズでは初めて8nmプロセスが採用された（プレスリリース、PC Watcht）。 モデムに関しては「X51 5G Modem-RF System」を搭載しており、ミリ波帯/サブ6、SA/NSA/TDD/FDD/DSSなどをサポートしている。5G時の通信速度は下りが最大2.5Gbps、上り最大660Mbpsで、Bluetooth 5.1やWi-Fi 6（IEEE802.11ax）にも対応している。

CPUはSnapdragon 675でも使用されていたKryo 460（最大2.0GHz）を、GPUにはSnapdragon 750Gと同じAdreno 619が採用されている。DSPはSnapdragon 600/700シリーズと同等性能を持つとされるHexagon 686を採用。これにより、前世代に当たるSnapdragon 460と比較すると最大70％のAIパフォーマンスの向上を果たしたとしている。

一部地域の郵便局では、マイナンバーカードの交付申請ができるようなっているが、同様の手続きを携帯ショップでも申請できるようにするという話があるそうだ。カードを発行している地方自治体の窓口は平日対応のみ。そこで休日も営業している携帯ショップを活用するという流れであるようだ。今年度中に方向性をまとめ、21年度中の実現を目指すとしている（SankeiBiz）。

携帯ショップが選ばれた理由として、本人確認の業務に慣れている点もあるという。政府はスマートフォンとマイナンバーカードの一体化を目指していることから、将来的には手続きの効率化も図れるという読みもあるようだ。

毎日新聞によると、総務省が今年の夏に「スマホ乗り換え相談所」なるサービスを始める計画があるという（毎日新聞）。

それによると、各社のサービスを比較して利用者に合わせたキャリアや料金プラン、機種変更などを中立的な立場で行うのだそうだ。この記事によれば、複数の保険会社の商品を扱う保険ショップのようなイメージであるとしている。今年の夏以降に全国で3か所以上に開設し、試験運用する予定であるようだ。運用自体は民間の中古端末取扱事業者や修理事業者、量販店などに委託する方針だそうだ。

楽天モバイルは12月30日、同社の提供している「Rakuten UN-LIMIT」の累計契約申し込み数が200万回線を突破したと発表した。ドコモのahamoなどの新料金プラン攻勢などにより危機感を強め、総務省に対してプラチナバンド提供を求めている楽天モバイルだが、一定の足場を築くことには成功している模様（楽天モバイル）。

あるAnonymous Coward 曰く、

楽天モバイルが4月8日（水）よりサービス提供を開始した料金プラン「Rakuten UN-LIMIT」の累計契約申し込み数が12月30日（水）に200万回線を突破した。
300万回線までは一人一回線一年間料金無料のキャンペーンを実施しているため、様子見をしていた人は、そろそろ加入のタイミングかもしれない。
もしかしたら、楽天のお買いものパンダデザインのWi-Fiルーター「Rakuten WiFi Pocket」が人気なことから、契約申し込み数が押し上げられたのかもしれない。
個人的には当初12月末の予定だった家の近くの基地局の開設が遅れており、早くこないかなあ～といったところだが、メイン回線ではなくモバイルルータでの契約もできるし、DSDV等に対応しているスマホならメインの回線と共存できるので、補助回線にいかがだろうか。

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Counterpoint Researchの推計によれば、2020年第3四半期はMediaTekがスマートフォンチップベンダー市場シェアで1位になったそうだ(プレスリリース、 DIGITIMESの記事)。

世界のスマートフォン出荷台数はCOVID-19の影響で第1・第2四半期に前年比大幅減となったが、第3四半期には減少幅が小さくなり、回復の兆しがみられた。MediaTekは100ドル～250ドルの価格帯で強みを発揮し、中国やインドなどでの成長も相まって31%のシェアを獲得。初めて世界一のスマートフォンチップベンダーになったとのこと。2位はQualcomm(29%)、3位はHiSiliconとSamsung、Appleが12%で並んでいる。

一方、5G対応チップセットではQualcommが31%のシェアを獲得して1位、MediaTekは26%で2位となった。3位以下はSamsung(16%)、HiSilicon(12%)、Apple(11%)の順になっている。第4四半期に出荷されるスマートフォンの3分の1は5G対応になると予測されており、第4四半期にはQualcommが1位に復帰する可能性もあるとのことだ。

総務省が12月23日に開催した電波政策懇親会で、楽天モバイルがプラチナバンドの再編を求めているそうだ。曰く、現在割り当てられている1.7GHz帯だけでは、割り当てが圧倒的に少なく他キャリアと同等条件で戦えないとするもので、屋内でもつながりやすい「プラチナバンド」の割り当てを総務省に要望したそうだ。楽天の提出した資料は総務省のサイトにアップされている（総務省、デジタル変革時代の電波政策懇談会（第2回）説明資料[PDF]、ITmedia、ケータイ Watch、Engadget）。

同社はMHzあたりの契約数に加え、利用するデータ量も含めて指標を検討すべきだとし、電波のひっ迫度を指標として再分配してほしいと主張する。総務省の調査結果によると、3キャリアの1契約あたりの総トラフィックは7.3GBであるのに対し、楽天モバイルはデータ無制限のプランを1年間無料で提供していることから15.6GBあるという。2年目からは無料ではなくなるので、この主張もやや強引な気もするが、新規周波数の割り当てでは、新規事業者に対して優先的に割り当ててほしいとしている。

神田敏晶氏の記事によれば、携帯電話キャリアにはそれぞれ解約ページが存在しているが、検索エンジンからはその解約ページがなかなか見つけられない現象が起きているという。その理由として、ドコモやKDDIではその解約ページが検索に引っかからないようHTMLコードの中に「noindex」タグを入れているそうだ。神田氏は総務省はこういったセコい施策こそきつく指導すべきだとしている（Yahoo!ニュース）。

なおタレコミによれば、2016年にはドコモの「携帯電話の解約お手続き方法」のページに仕込まれていたようだ。また2018年にはこの件に気がついている人も複数いた模様（Twitterその1、Twitterその2）。

あるAnonymous Coward 曰く、

少なくとも2016年の時点では<meta name="robots" content="noindex">となっていることが分かる。
https://web.archive.org/web/20160701045028/http://www.nttdocomo.co.jp/support/procedure/change_release/release/cancel/index.html
2018年頃に一部の利用者は気付いていたようだ。
https://twitter.com/taroken/status/979540182918602757
https://twitter.com/_yutasuzuki_/status/1074991362754265088

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headless 曰く、

スマートフォンを最後に電話機として使ったのはいつか、というWeb投票をAndroid Policeが実施している(Android Policeの記事)。

ユーザー同士がインターネット経由で音声通話できるアプリも数多いが、質問の趣旨としてはスマートフォンで最後に電話網経由の音声通話を利用したのはいつか、というものだ。

選択肢は「今日」「昨日」「2日前～1週間前」「1週間前～1か月前」「1か月以上前」「よくわからない」「自分のスマートフォンで電話をかけないか、かけることができない」の7種類。22日夜の段階では5,275票が投じられ、「今日」が過半数(52%)、「昨日」が4分の1弱(24%)を占める。2日前～1週間前は15%であり、91%が1週間以内にスマートフォンを電話機として利用したことになる。ただし、自分からかけなくても誰かからかかってくることがあるため、積極的に使用しているのかどうかは見分けられない。

個人的に普段はメッセンジャーアプリなどの音声通話機能を利用するため、普通に電話をかけることはあまりない。「電話」アプリの履歴を見ると11月27日が最後だった。スラドの皆さんはスマートフォンを電話機としてどれぐらい使用しているだろうか。