スマートフォンを冬山などの低温環境で運用した場合、どのようになるのかを冷凍庫を使って実験したそうだ。この実験結果は登山家向けのコミュニティサイト「ヤマレコ」に投稿されたものだそうで、マイナス26℃に設定した冷凍庫に1時間ほど9台のスマートフォンを入れ、電源が入るのか、バッテリーの減りが早くないのかといった挙動についてチェックしたという。調査対象となったのはiPhone7、iPhoneX、iPhone12Pro、arrows M03、Xperia Z5 Compact、Android One S4、AQUOS R2、Pixel4、Pixel6の9製品（ヤマレコ、INTERNET Watch）。

結果は5台は電源が落ちることもなく正常に動作。残りの4台に関しても電源は落ちたものの、再起動後は問題なく動作したとしている。電源が落ちるのはリチウムイオン二次電池の保護回路が働いたため。なお機種によってはバッテリーの減りに変化が生じたとしている。

これまで電波オークションに否定的だったNTTドコモが、「オークション制度」導入に前向きな姿勢へと方針転換したそうだ。11月16日に開かれた有識者会議「新たな携帯電話用周波数の割当方式に関する検討会（第2回）」においてドコモが意見表明したことが判明した（日経クロステック、ケータイ Watch）。

現行の事業計画を評価して割当先を決定する「比較審査方式」では、巨額な落札費用がかからないものの、行政による裁量の余地が大きく不透明さが残る。一方のオークション制度は透明公平ではあるものの、落札額の高騰や周波数の有効利用の確保に課題がある。これまでNTTドコモを含む携帯各社は、オークション制度では落札額が高騰した場合はインフラ整備が遅れる、利用者料金が高騰するなどの立場から反対してきた。

しかし、ドコモの井伊社長は先の有識者会議において、現行の割り当て方式では「未知の需要に対して柔軟性を確保できなくなる可能性がある」。しかし、今後の電波割り当ては、高い周波数帯中心となることから、特定エリアに対してニーズに応じてソリューションと一体で提供していく形になるだろう。こうなると電波割り当て時点で数年後の基地局数をコミットするような形は向いておらず、オークション制度が適していると話したとされている。

一方で楽天モバイルの三木谷氏は、Twitterで電波オークションは、docomoなど過剰に利益をあげている企業の寡占化を復活するだけで、携帯価格競争を阻害する『愚策』だとして反対する意見を投稿している（三木谷氏のツイート、ケータイ Watch）。