スマートフォンでの文字入力時、指が端末を叩く際に発生するわずかな音から入力された文字を推測することに静岡大学の研究者らが成功したと発表した（NHK）。

画面をタップする際に発生する音は、タップする場所によってわずかに異なるという。これを利用し、「0」から「9」までの数字を入力する際に発生した音をAIシステムに学習させたところ、入力音から入力した数字を95％以上の精度で推測できたという。

2018年、インドで発売された携帯電話「Jio Phone」が世界の携帯電話出荷台数でトップ10に入る可能性があるという話題があったが、ASCII.jpにてこの携帯電話のレビュー記事が掲載されている。

レビュー記事では実際にインドでJio Phoneを購入し使用した様子が報告されているが、販売価格が699ルピー（日本円で1000円ほど）と安いのが特徴。タッチパネルを搭載せずテンキーで操作する、いわゆる「ガラケー」に分類されるものだが、通信は4G（VoLTE）に対応し、CPUはデュアルコア（動作クロックは1GHz）、メモリは512MB、ストレージは4GBで、無線LANやBluetooth、NFCにも対応するなど、価格の割に多機能という印象だ。

Jio PhoneはFirefox OSをベースとして誕生した「KaiOS」を採用しており、2018年にはこれを開発する企業がGoogleから2,200万ドルの投資を受けている。そのためYouTubeなどのGoogle関連アプリが利用できるほか、Googleの音声入力による入力にも対応しているという。NFCを使った電子決済にも対応しているそうだ。また、Facebookアプリも利用できるほか、サードパーティが提供するアプリストア経由でさまざまなサービス向けのアプリも導入できるという。

headless曰く、

スマートフォンのリアカメラをテストするDxOMark Mobile（Camera）でXperia 5のスコアがXperia 1を1点上回った（Sony Xperia 5 camera review）。

Xperia 5はディスプレイサイズ・本体サイズ・バッテリー容量を除き、カメラを含めてXperia 1とほぼ同スペックだ。写真のサブスコアはXperia 1を2点上回り、Xperiaシリーズで初めて100点を超える101点。写真の各テスト項目をXperia 1シリーズと比較すると、10項目中5項目で上回り、5項目では下回った。得点差としてはArtifacts（64点）で10点上回り、Bokeh（45点）で5点下回った以外は5点未満の差に収まっている。Wide（37点）はXperia 1を1点下回っているだけだが、撮影結果は大きく異なる。Xperia 1は歪みが大きいものの人の顔が歪まないよう調整されているのに対し、Xperia 5では一律に調整される。そのため、横に長い建物を超広角で撮影する場合は良好な結果が得られるものの、左右端に近い部分は引き延ばされてディテールが失われるとのこと。

動画のサブスコアはXperia 1を1点下回る83点。各テスト項目では7項目中4項目でXperia 1と同点になっており、Artifacts（81点）では3点上回っているが、Color（80点、-3）とStabilization（87点、-2）では下回っている。フロントカメラをテストするDxOMark Mobile（Selfie）でもXperia 5のスコアはXperia 1を1点上回っており、フロンカメラト・リアカメラともにXperia 1を上回ったことになる。

このほか、最新のDxOMark Mobile（Camera）テスト結果ではAppleの2019年モデルの中で最も低価格なiPhone 11が109点を獲得し、2018年の最上位モデルだったiPhone XS Maxのスコアを3点上回っている。写真のテスト項目ではNight（54点）でiPhone XS Maxを17点上回ったものの、Artifacts（76点、-10）とZoom（33点、-26）で大きく下回っている。それでも写真のサブスコアはiPhone XS Maxを2点上回る112点。iPhone XS Maxには超広角レンズが搭載されておらず、Wideが評価なしになった影響かもしれない。動画のサブスコアはiPhone XS Maxを5点上回る101点。各テスト項目ではStabilizationが同点だったのを除き、全項目でiPhone XS Maxを上回っている。

現在、DxOMark Mobile（Camera）の上位陣では、Huawei Mate 30 Pro 5Gが無印のMate 30 Proを2点上回る123点を獲得して1位になっており、Honor V30 Proが122点を獲得して2位になっている。HonorはHuaweiのサブブランドであり、Huawei系のスマートフォンが1～3位を独占したことになる。一方、DxOMark Mobile（Selfie）ではHuawei nova 6 5GがGalaxy Note10+ 5Gを1点上回る100点を獲得し、1位となっている。

日本マイクロソフトによると、日本の消費者のPC買い換えサイクルは7年と長く、さらに日本の売れ筋PCは他国と比べて「特殊」なのだという（PC Watch）。

一般的なPCユーザーはPCを壊れるまで買い換えないと考える人が多く、そのため買い換えサイクルが長くなっているようだ。また、日本のノートPCの売れ筋は「15インチディスプレイ、DVDドライブ搭載」で、SSDを搭載した薄型PCよりもそういったPCの方が人気なのだそうだが、これは日本のPCユーザーのPCの使い方が5年前からほとんど変わっていないのが理由だと推測されている。

なお、日本マイクロソフトの調査によると、PC購入後1度もDVDドライブを使用しないユーザーの方が圧倒的に多いそうだが、それでもDVDドライブ搭載モデルが選ばれるそうだ。

ネット掲示板で中傷され名誉が毀損されたとして、その投稿の発信者を開示するようソフトバンクに対し求めた裁判で、東京地裁がソフトバンクに対し発信者の氏名および住所、携帯電話番号の開示を命じる判決を下した（読売新聞）。携帯電話番号の開示が命じられるのは異例。

発信者情報の開示において、開示する情報については「氏名、住所その他の侵害情報の発信者の特定に資する情報であって総務省令で定めるもの」とされており、具体的には氏名および住所、電子メールアドレス、IPアドレス、携帯電話端末の利用者識別符号、SIMカード識別番号、発信日時とされている（特定電気通信役務提供者の損害賠償責任の制限及び発信者情報の開示に関する法律第四条第一項の発信者情報を定める省令）。そのためソフトバンク側は携帯電話番号を開示する必要はないと主張していたが、東京地裁は電子メールアドレスが開示対象となっていることを踏まえ、SMSに用いられる電話番号を除外する合理性はないと判断した。

Anonymous Coward曰く、

楽天モバイルは4月より自社の回線網を使った携帯電話サービスの正式サービスを行う予定だが、このサービスの料金プランについて同社の山田善久代表取締役社長は「前もって発表したい。インパクトのあるものにしなければ」と語った（ケータイWatch）。

楽天のMNO参入発表から今日までは「大手より3割安い月額4,000円程度を検討」という報道があったり、「菅官房長官の「4割程度下げる余地ある」発言」もあった。利用者の割合は少ないもののMVNO市場は多くの企業が価格競争を行っている。MNOも極一部のプランで値下げもあった。さらに、楽天モバイルの仮のプランが流出しユーザーの期待はさらに増した。「インパクトのある料金の発表」時期については明確にはされていないが、4月のサービス開始時よりは前に発表予定だという。

なお、通信障害が発生したことを踏まえ「徹底的に過負荷試験をしたい」とし、無料サポータープログラムの二次募集も行う。

TAKUMI JAPANという企業が、利用量上限のない「データ通信使い放題」サービスを発表した（プレスリリース、ITmedia、ケータイWatch）。

いわゆる「格安SIM」の一種で、プラン名は「KAZUNA 神SIM UNLIMITEDプラン」。価格は初月3,000円、2か月目以降は4,980円で、12か月の最低契約期間が設定されている。最低契約期間以内の解約の場合、4980円×残月数の解約手数料が必要になるとのこと。なお、同社のTwitterアカウントをフォローするとそこからさらに割引料金が適用されるという。

ソフトバンク回線を利用しているとのことだが、速度などについては不明。

BCNによると、12月23日週に販売されたノートPCの24.3％がAMDのRyzen CPU搭載モデルだったという（BCN+R）。

1年前の2019年1月7日週では、Intel製CPUを搭載したモデルは98.8％だったという。しかし、その後AMD製CPU搭載モデルの販売台数は上昇を続け、2019年12月ごろからは販売数のうち25％前後がAMD製CPU搭載モデルになっている。AMD製CPU搭載PCの平均単価はIntel製CPU搭載PCよりも約1万7,000円ほど安いことが追い風になっているようだ。

海兵隊の演習中、ある隊員が自撮りを撮影していたことが原因でその部隊を「全滅」扱いにされるという出来事があったそうだ（Military.com、Military Blog、Togetterまとめ）。

この自撮りには部隊の火器が映り込んでおり、ここから位置情報なども取得できるため、この部隊については訓練において全滅したという扱いにされてしまったとのこと。

ARM系CPUを搭載した大型タブレット「Surface Pro X」の国内販売が開始された（Microsoftの発表、AKIBA PC Hotline!）。

13インチディスプレイ（2880×1920ドット、アスペクト比3:2）を搭載するタブレットで、プロセッサは「SQ1」、メモリは8GBもしくは16GB、ストレージは128GBもしくは256GB、512GB。OSはWindows 10 Homeだが、ARM版であるためx64向けアプリケーションは実行できない。価格は12万9,800円（税別）から。

また、別途専用キーボードや「Surfaceスリムペン」といった周辺機器も発売される。

昨年12月10日、楽天モバイルがMNOとして提供する携帯電話サービスにて一時回線が利用できなくなるトラブルがあったが（過去記事）、このトラブルは課金制御機器におけるデータベースのデッドロックが原因だったそうだ（ケータイWatch、楽天モバイルの発表）。

対策として、「データベースロック処理が遅延してもデッドロックを発生させない対処」を行ったほか、ソフトウェアベンダーに対し調査依頼も行ったとのこと。

スコットランド警察は14日、「サイバーキオスク」技術の段階的なロールアウトを20日から開始することを発表した(ニュースリリース、 BBC Newsの記事、 Holyrood Magazineの記事、 The Registerの記事)。

サイバーキオスクは各地の警察署に配備される41台のデスクトップコンピューターで、専用ソフトウェアを使用してモバイルデバイスのロックを解除することなく情報を確認できるというものだ。製品名についての記載はないが、解説動画ではCellebriteのロゴが見える。サイバーキオスクの操作は特別にトレーニングを受けた警察官だけに認められ、捜査担当者の申請により実行される。

これまでは事件・事故の関係者からデバイスを押収または自主的な提出を受けた場合、長期間預かる必要があった。サイバーキオスクを使用すれば捜査の初期の段階で関連性のある情報が含まれるかどうかを迅速に確認でき、早期に返却できるようになる。読み込まれたデータは操作終了時に消去されるため、プライバシーへの影響も最低限で済むとスコットランド警察は説明している。関連性のある情報が見つかった場合はスコットランド警察のサイバー犯罪課に送り、詳細な調査が行われるとのこと。

当初サイバーキオスクの導入は2018年に計画されていたが、英情報コミッショナーやスコットランド議会、人権団体などから警察がパスワードをバイパスしてデータを読み取ることは違法の可能性があるとの指摘を受けて計画は中断していた。スコットランド警察ではスコットランド政府のCrown Office and Procurator Fiscal Service などからサイバーキオスク使用の法的根拠が認められたと説明しているが、法的根拠が明確に示されていないとして人権団体などからは批判されているとのことだ。

1月14日のWindows 7延長サポート終了に伴い、Linuxディストロメーカーの間でユーザー増加への期待が広がっているそうだ(Softpediaの記事[1]、 [2]、 [3])。

Softpediaによると、Canonicalが14日にWindows 7からUbuntuへのアップグレードを呼びかけたのをはじめ、韓国のLinuxディストロメーカーも同様のキャンペーンを実施しているという。CanonicalではUbuntuが無料で使用できることのほか、Windowsで使い慣れたアプリ(Google Chrome/Spotify/WordPress/Blemder/Skype)が使えることやWebアプリならWindows上と変わりなく使えること、高いセキュリティが得られることなどを挙げている。

ただし、UbuntuなどのLinuxディストロはWindowsから移行しても違和感なく使用できるようデザインされているものの、Windowsからのアップグレードでデータや設定が移行できるわけではない。Ubuntu Desktop Editionのシステム要件は、Windows 10のシステム要件(これで十分かどうかは別として)よりむしろ高い。Softpediaによれば、今までWindows 7を使い続けていたユーザーのうち、サポートが終了したからといってLinuxへ移行するユーザーがそれほどの数になるとは考えられないとのこと。

一方、IDCの調査報告書によると、米企業のIT部門では現行のWindows 7 PCの13%をMacに置き換える計画だという(Computerworldの記事、 9to5Macの記事)。実際に既存PCのOSをLinuxに移行するよりも、買い替えでMacを導入する方がありそうな感じだ。スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。

headless曰く、

GartnerとIDCが13日にそれぞれ発表したPC出荷台数推計値によると、2019年のPC出荷台数は2011年以来8年ぶりに前年から増加したそうだ（Gartnerのプレスリリース、IDCのプレスリリース）。

GartnerのデータはデスクトップPCとノートPC、Microsoft Surfaceのようなプレミアムウルトラモバイルを含むが、ChromebookとiPadが除外されている。IDCのデータはデスクトップPCとノートPC、ワークステーションで、タブレットPCやx86サーバーが除外されている。その結果、Gartnerは前年比147万台増（0.6%増）の2億6,124万台、IDCは711万台増（2.7%）増の2億6,669万台と推計している。ベンダー別にみると、Lenovo、HP、Dellのトップ3のみが増加している。特にLenovoはGartner・IDCともに8%以上の成長率を達成しており、Gartnerでは昨年に続いて1位、IDCではHPを抜いて1位に上昇した。トップ3ベンダーのシェア合計はGartnerで63.1%（2.9ポイント増）、IDCで64.5%（2.2ポイント増）まで増加している。Gartnerによると、年間のPC出荷台数増加をけん引したのは日本だという。

2019年第4四半期のPC出荷台数はGartnnerが160万台増（2.3%増）の7,061万台、IDCが327万台増（4.8%増）の7,178万台と推計する。2019年はGartnner・IDCともに第1四半期は前年割れの推計値を出していたが、第2四半期以降は成長が続いている。トップ3の増加は変わらないが、特に3位のDellが出荷台数を伸ばしており、10%以上の成長率を達成している。4位のAppleはGartnerで3.0%減、IDCで5.3%減。AcerはIDCが4.2%減の437万台（5位）と推計する一方、Gartnerは3.5%増の399万台（6位）と推計している。

2019年第4四半期および年間の成長要因として、Gartner・IDCともにWindows 7のサポート終了によるWindows 10 PCへの移行需要を挙げる。ただしGartnerでは、Intel CPUの品不足がなければ移行がもっと早く進んでいたと予測している。一方、IDCによれば、Intel CPUの品不足によりAMD CPUの採用が進んだという。また、Gartner・IDCともに、第4四半期は米中貿易戦争が緩和に向かったことを成長の要因として挙げている。

headless曰く、

欧州議会が携帯電話の充電端子統一に関する議論を再び始めたそうだ（ニュースリリース、Mac Rumors）。

欧州委員会は2009年に携帯電話メーカー14社と了解覚書（MoU）を交わして2011年1月からMicro-USBに統一することを目指していたが、AppleがLightning端子を採用し、AndroidスマートフォンではハイエンドモデルでUSB Type-C採用が増加するなど統一には程遠い状態だ。

2018年に欧州委員会は充電端子統一に向けた調査を再開しているが、欧州議会は欧州委員会の業界に「推奨」するアプローチでは議員の目標を達成できず、異なる業界間での自主的な合意は望ましい結果を生んでいないと考えているという。議員からは携帯電話だけでなく、タブレットや電子書籍リーダー、そのほかのモバイル機器でも共通の充電器が使用できるべきとの意見が出ているとのことだ。強制的な統一も視野に入れているようだが、うまくいくだろうか。