vitaminwater(グラソー ビタミンウォーター)が「vitaminwater scroll free for a year contest」と題し、スマートフォン(タブレット含む)の使用を1年間やめる場合の時間の使い方を募集している(vitaminwaterのツイート、 vitaminwaterのInstagram投稿、 SlashGearの記事、 募集要項)。

応募資格は18歳以上の合法的な米国在住者で、コンテスト開始前からスマートフォンを所有して毎日使用している人に限られる。仕事などでスマートフォンの使用が必須の人は応募できない。締め切りは2019年1月8日。TwitterかInstagramでハッシュタグ#NoPhoneforaYearをつけてスマートフォンなしの1年間をどのように使うかを投稿すればいい。

審査では独創性やブランドとの関連性、ユーモアなどが評価される。優勝者には1996年当時の携帯電話が月額プラン付きで贈られ、実際にスマートフォンなしの1年間に挑戦できる。スマートフォンやタブレットを一切使用せずに1年間過ごすことができれば賞金10万ドル、1年未満で挑戦に失敗すると賞金は減額され、6か月の場合は1万ドルとなる。

なお、他の人が所有するスマートフォン・タブレットの使用も禁じられ、1年後には嘘発見器を使用した検査も行われるとのこと。ノートPCやデスクトップPC、スマートスピーカーなどの使用は認められる。

日本在住者はコンテストに応募できないが、スラドの皆さんがこのような条件で1年間過ごすとしたら、どのように時間を使うだろうか。

NTTドコモが、今年10月より異なる携帯電話事業者間でのVoLTE相互接続に対応していたそうだ（ケータイWatch、NTTドコモ テクニカル・ジャーナル）。

VoLTEではLTE網を使い、デジタル化した音声をデータとしてやり取りすることで通話を行う。しかし、別事業者との通話の場合は既存音声通信網を介しての通話になるため、音質の低下などの問題があった。NTTドコモはデジタル化された音声信号を直接やり取りするための交換機や周辺装置を開発すると共に技術的条件を「接続約款」として制定したという。

ケータイWatchが各社に確認したところ、ソフトバンクも10月より同様に他事業者とのVoLTE相互接続に対応しているとのこと。KDDIは準備中だそうだ。

以前スラドでも取り上げたASUSのゲーミングスマートフォン「ROG Phone」では本体側面と底面にUSBポートが備え付けられているが、この2つのUSBポートを接続することで、「自分自身で充電」できることが分かったそうだ（PC Watch）。

ROG Phoneでは底面のUSBポートが充電用となっており、また側面のUSB端子では外部への給電機能があるようだ。そのためこういった挙動ができるという。といっても単に充電モードになるだけのようで、実際にこれでバッテリの残量が増えるかどうかは確認されていない。

周辺の導電体が存在してもその影響を受けないというアンテナ「Amcenna」を京セラが開発したそうだ（INTERNET Watch）。

Amcennaでは基板上に特定のパターンを設けることで電磁波を遮断する壁（人工磁気壁、AMC）を作り、それによって周辺の導電体の影響をブロックするという。また、独自技術によってAMCを従来比で60分の1のサイズに小型することにも成功、薄型化も実現したという。

maia曰く、

日本政府はHUAWEI（華為技術）とZTE（中興通訊）の製品を各府省庁などが使用する通信機器から事実上排除する方針ということだが（過去記事、FNN）、これを受けてか携帯電話大手3社が通信設備から「中国大手の製品」を事実上除外する方針を固めたことが分かったと共同通信が報じた。

ソフトバンクは5G通信設備にファーウェイを導入している。詳報がないが、除外は端末も対象であろうか。

Business Insiderによると、HUAWEIの通信設備はKDDIとソフトバンクが、ZTEについてはソフトバンクのみが採用しているという。

あるAnonymous Coward曰く、

ロシア・Yandexが、独自のスマートフォンをリリースした（CNET Japan、Slashdot）。

Yandexはロシアで検索エンジンや各種インターネットサービスを手がけている企業。2013年には世界4位の検索エンジンになったことが報じられていた。

Yandexはすでにスマートスピーカーを発売しているが、スマートフォンの発売はこれが初めてになるようだ。OSはAndroidでスペック的には平凡だが、独自の音声操作システム「Alice」を備えているという。

DxOMarkは6日、iPhone XRのDxOMark Mobileによるカメラの評価結果を発表した(DxOMarkのレビュー記事)。

iPhone XRのDxOMark Mobileスコアは歴代7位の101点。複数のメインカメラを搭載しないシングルレンズ機種としては初めて100点を超え、歴代最高となっている。これまでシングルレンズ機種で最高スコアだったのはPixel 2で、98点だった。iPhone XRの写真と動画のサブスコアはそれぞれ103点/96点で、写真のサブスコアでもシングルレンズ機種としては初めて100点を超えている。

iPhone XRは望遠カメラを搭載しないため、写真のサブスコア「Zoom」と「Bokeh」でそれぞれ35点と不利な結果が出ているが、そのほかのサブスコアはiPhone XS Maxと大差ない。Zoom(-24)とBokeh(-25)以外で10点以上下回るサブスコアはなく、写真のArtifacts、動画のExposure & Contrast/Color/Artifacts/Stabilizationおよび動画全体のサブスコアは同点、写真のTexture(+1)/Noise(+1)/Flash(+9)、動画のAutofocus(+1)/Noise(+2)で上回る。

Pixel 2と個別のサブスコアを比較すると大差ないものが大半で、Bokeh(-10)では下回るが、写真のNoise(+10)とArtifacts(+22)で大きく上回ったことが結果に出ているようだ。昨年発売のiPhone Xと比較すると、写真のFlash(-2)/Zoom(-23)/Bokeh(-20)以外で下回るサブスコアはない。DxOMark MobileではZoomとBokehがトータルのスコアにあまり影響しないようだが、望遠撮影やポートレート撮影を重視しないなら、ランキング上位のモデルと遜色ないといえるだろう。Pixel 3/3 XLもシングルレンズだが、DxOMarkのテスト結果は出ていない。どちらが高評価となるだろうか。

あるAnonymous Coward曰く、

Samsungが、ディスプレイを引き延ばしてタブレットとして利用できるスマートフォンの特許を申請しているという（iPhone Mania）。

この特許は、スマートフォンの側面を引っ張ることで画面が（物理的に）伸び、大画面のタブレットとして利用できるというもの。

この特許を申請したのは今年の第1四半期（1～3月）で、米国特許商標庁（USPTO）が11月29日付で出願を公開しているという。

headless曰く、

Gartnerの推計によると、2018年第3四半期のスマートフォン販売台数は前年同四半期比548万台増（1.4%増）の3億8,907万台となったそうだ（プレスリリース）。

ベンダー別にみると、1位のSamsungは前年同四半期比14.3%減（1,225万台減）と大幅に販売台数を減らし、シェアも3.4ポイント減の18.9%となっている。Samsungはトップ5で唯一減少しており、昨年第4四半期以降4半期連続の減少となった。第2四半期に続いてAppleを上回る2位となったHuaweiの販売台数は43.1%増（1,572万台増）と大幅に増加しており、シェアも3.9ポイント増の13.4%となり、Samsungに5.5ポイント差まで迫る。

3位のAppleの販売台数は0.7%増（30万台増）の4,575万台と微増にとどまり、シェアは変わらず11.8%となっている。昨年第2四半期から大幅な増加が続く4位のXiaomiは、販売台数が23.7%増（637万台増）の3,322万台、シェアは1.5ポイント増の8.5%となった。5位のOppoは2016年～2017年に大きく成長したが、この1年間は伸び悩んでいる。第3四半期も販売台数は3.8%増（111万台増）の3,056万台にとどまり、シェアは0.2ポイント増の7.9%となった。

第3四半期の販売台数増はHuaweiとXiaomiの需要増に支えられたもので、これら2社を除くと5.2%減（1,661万台減）となる。Huaweiは中国本土でトップを維持しているほか、欧州市場の多くでトップ3に入っており、新興国市場でも低価格なサブブランドHonorでフィーチャーフォンからの置き換えに力を入れているという。Appleはスマートフォン市場全体の成長が鈍り、中国市場での競争が激化する中、高価格スマートフォン市場の飽和に直面しているとのこと。

Gartnerでは今後の成長の鍵として5Gと折りたたみ可能な大画面スマートフォンを挙げているが、いずれも浸透には時間がかかるとみる。

韓国ではSK Telecomが1日、商用5G回線を通じたビデオ通話をデモしており、2019年は5Gのテストが活発化するとみられる。ただし、Gartnerは2019年に5G携帯電話が多く市場に出回ることはなく、2020年の販売台数は6,500万台にとどまると予測する。BloombergはAppleが5G対応iPhoneを発売するのは早くても2020年になると報じている。折りたたみ可能な大画面スマートフォンは、価格の高さが当初の重しとなり、新フォームファクターに適したソフトウェアの強いエコシステムを作り上げるのにも時間がかかるとみているようだ。

miishika曰く、

日本で唯一ページャー（ポケットベル）サービスを提供している東京テレメッセージが、2019年9月30日でのサービス終了を発表した（朝日新聞、NHK）。

最初から携帯電話（PHS）を使っていた人も多いと思いますが、皆様はポケットベルにどのような思い出があるでしょうか。

ベゼルレスデザインのスマートフォンではディスプレイに切り欠き(ノッチ)を設けてフロントカメラなどを搭載するタイプが増えているが、スライド式フロントカメラをはじめ、さまざまなノッチレスデザインのスマートフォンも登場しつつある。

Vivoが6月に発売したVivo NEXはフロントカメラをポップアップ式にすることでノッチレスデザインを実現している。11月に発売されたXiaomiのMi Mix 3やHuaweiのサブブランドHonorのMagic 2、LenovoのZ5 Proはフロントカメラがディスプレイの下に隠されており、ディスプレイをスライドして使用する仕組みになっている。

一方、ZTEのサブブランドNubiaでは、フロントカメラを省略し、背面にもディスプレイを搭載することでメインカメラをセルフィ―撮影にも利用できるようにしたNubia Xを11月に発売した。Vivoもポップアップ式のフロントカメラを廃止し、両面ディスプレイを採用するNEXの後継モデルNEX 2の画像がリークしている。

また、ノッチではなくフロントカメラ部分のみディスプレイを丸く切り抜いたタイプも今後登場するようだ。Samsungはカメラ穴のあるInfinity-Oと呼ばれるディスプレイを発表したが、このディスプレイを搭載するGalaxy A8の画像がリークしている。HuaweiもNova 4とされるモデルを11月28日にアイドルのバースデイライブ(動画の33分30秒あたり)で公開しており、12月3日に何らかの発表をするとThe Vergeに伝えたという。さらにLenovoもZ5sを12月に発売するとのことで、試用したSparrows Newsが動画を公開している。

これら3タイプの中に今後主流になるものはあるだろうか。スラドの皆さんのノッチレスデザインに対するご意見はいかがだろう。

米国のDriveSaversという企業が11月26日、パスコードロックされたあらゆるスマートフォンをアンロックできるというコンシューマー向けサービスを発表した(プレスリリース、 サービス紹介ページ、 The Vergeの記事、 Mac Rumorsの記事)。

DriveSaversによれば、プロプライエタリな新技術を用い、すべてのメーカー・モデル・OSのスマートフォンやタブレットデバイスでパスコードロックを100%解除できるという。パスコードの長さも問わず、長い複雑なパスコードでも対応可能とのこと。

捜査機関向けにパスコード解除サービスを提供している企業は既に存在するが、DriveSaversは捜査機関にサービスを提供することはなく、デバイスの所有者、もしくは死亡した所有者の相続人限定のサービスとなる。そのため、サービスを申し込むにはデバイスのデータにアクセスする法的権利を証明する書類などの提出が必要となる。

デバイスはアンロックされた状態で所有者に返され、データを外部メディアにコピーするオプションも用意されるという。アンロックの料金は3,900ドル(約44万円)ほどとのことで、安くはない。

しかし、米捜査機関の人気ガジェットとなっていたiPhoneアンロックツールGrayKeyはAppleがiOS 12で対策をして使用できなくなったとみられており、すべてのスマートフォンのパスコードロックを100%解除可能といった主張には疑問の目も向けられている。現在一般に知られていない技術をDriveSaversが持っている可能性もあるが、詳細については不明だ。

スマホ向け決済アプリ「LINE Pay」で支払いが行える飲料の自動販売機が登場している。たとえばキリンビバレッジの「Tappiness」では現金や電子マネーのほかLINE Payでの支払いが可能だ。また、伊藤園もWeChat PayとLINE Payに対応する自動販売機を展開しているのだが、LINE Payでの支払いには手間がかかるようだ（@chikuwa328氏による動画）。

LINE PayはQRコードとネットワーク通信を使って決済に関する情報をやり取し、自販機に表示されたQRコードをアプリで読み取ると決済画面が表示される。ここで各種情報を確認・設定し、スマートフォン側の認証をクリアすることで商品が購入できるのだが、このスマートフォン側の操作ステップがやや多く、そのため今のところ迅速には購入ができないようだ。

PCライターの山田祥平氏が、PCにさほど詳しくはない一般人が適切なスペックのPCを購入するのが難しくなっていると問題提起を行っている。

記事によると「Core i3かCore i5で8GBメモリ」という、汎用性のあるスペックの国内メーカーPCが店頭では見当たらなかったという。通販であれば選択肢は広まるが、クレジットカードを持っていないと購入のハードルは高い。

ギリギリPCは利用できるがスマートフォンは有効利用できないという老人世代もいるということで、そういう世代に向けたPCの販売方法を各社は考えるべきではないか、とされている。

スマートフォン向けTカードアプリ（モバイルTカード）の利用時に「本人確認が必要」などとして突然カード番号の入力を求められる例があるという（Togetterまとめ）。

モバイルTカードは、アプリに表示されるバーコードや「おサイフケータイ」機能を使ってTポイントを貯めたり、貯めたポイントを利用できるもの。利用にはあらかじめTカード番号を登録するか、もしくは「モバイルTカード専用Tカード番号」を発行しておく必要がある。

今回話題となっている「本人確認」はカードの利用時に行われ、登録しているTポイントカードの番号が求められるという。しかし、出先などでTポイントカード番号が分からなかったり、Tカード自体を破棄しているケースなども多く、不満の声が出ている。