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あるAnonymous Coward 曰く、
新型コロナの影響で、オンライン授業の必要性が高まっているが、オンライン授業でも生徒がサボっていないかを測定する技術が開発された。ユーザーローカルらよる生徒の集中力を測定AIがそれ。視線予測、表情認識、物体検出、人物検知といったディープラーニング技術を使って生徒の表情を解析し、某スカウターのように集中力をポイントで表示するのだという(ITmedia、マイナビ)。
この集中度データをもとに、また、授業態度と成績との因果関係や、教師別の満足度の調査などもできるとしている。JavaScriptのタグを埋め込むだけで、既存のオンライン授業配信システムに簡単に導入できるとしている。また生徒のプライバシーにも配慮、顔部分をマスキングした状態でも集中力を計測できるとしている。
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あるAnonymous Coward 曰く、
去年始めの時点で、5Gではない4Gモドキじゃね?って報道があった気がするけど、結局嘘の5Gだった
情報元へのリンク
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あるAnonymous Coward 曰く、
TikTokが他のアプリで入力中のテキストを、ほぼリアルタイムで読み取っている様子が動画化された。6月23日に発表された「iOS 14」のベータ版の機能により、その様子が可視化されたという。iOS 14では入力したデータがほかのアプリに読み取られるたびに、警告メッセージを表示する機能が搭載されている。TikTokをインストールした状態だと、テキストを入力時に1~3回のストロークごとにTikTokが読み取っていることが警告に出ている。
GIGAZINEによれば、この問題はiOS 14の発表前から指摘されており、Appleも「問題ない動作である」とコメントしているという。これを受けて、TikTokはこの仕様を変更したと発表している。
ただ、中国資本が入っているため、何かと当局に目の付けられやすいTikTok。TikTokが実際にテキストを読み取っている様子が動画というわかりやすい形で可視化されたので、ネット上では大きな反響があった模様(INTERNET Watch、GIGAZINE、記事の元となったツイート、YouTube)。
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あるAnonymous Coward 曰く、
顔認証と発熱者検知が同時にできる「顔認証型AIサーマルカメラ」が出るそうだ。事前に設定されたものより高い体温であったり、事前登録していない個人を検出した場合、音声による警告を行う機能がある。アイリスオーヤマによると検知速度は0.2秒、顔認証精度は99%だとしている。ちなみにお値段は25万円。
同社は4月に販売したAIサーマルカメラ2種が予想の倍も売れたことから、新製品を投入した模様。今回投入されたモデルはオフィスの入り口などに設置できる壁掛けタイプ。マスク着用者だけ入場できるようにする「マスク着用強制モード」や、出退勤登録にも使用可能な「勤怠モード」も搭載されている(ITmedia、ロボスタ)。
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あるAnonymous Coward 曰く、
最近ニュースサイトでは有料記事が増えて読めない記事が多くなってきたが、Googleがそれを逆手にとって「新しいニュース体験」なるプログラムを開始するらしい。このプログラムはGoogleニュース経由で提供され、Googleがニュースのパブリッシャーに金銭を支払うことで、ユーザーは有料記事を無料で読むことができるとしている。プログラムは2020年後半にリリース予定。
新プログラムにより、メディアは収益化が可能になり、ユーザーはより深い内容の記事や最新情報を読めるとしている。すでにGoogleはドイツ・オーストラリア・ブラジルといった国や地域でメディアと契約を結んでいるとしている。他の国でも契約を拡大したい意向だが、日本がそれに入るかは不明(ITmedia、GIGAZINE)。
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あるAnonymous Coward 曰く、
創価学会が防犯パトロールを悪用している
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あるAnonymous Coward 曰く、
やりすぎ防犯パトロール、特定人物を尾行監視 2009年3月19日19時7分配信 ツカサネット新聞
【復刻版URL】
https://bakusai.com/thr_res/ctgid=119/acode=3/bid=1006/tid=8528699/rrid=0-11/
この記事で問題になった通称やりすぎ防犯パトロールの問題ですが、これは創価学会と警察署が引き起こしていたようです
掻い摘んで説明すると
・創価学会は、町内会や老人会、PTA、商店会などの住民組織に関し、学会員が役員になるよう積極的に働きかける運動を
90年代末から始めており、その結果、多くの住民組織で、役員が創価学会員であるという状況が生まれた
・防犯パトロールは地域の住民活動ですので、担い手は住民組織です
しかも防犯活動に関する会議や協議会には、住民組織の代表として役員が出席する為
防犯活動や防犯パトロールに対して、創価学会が間接的に影響力を行使できるようになった
・防犯パトロールは住民が行っている為、住民が不審者や要注意人物にでっち上げられ、トラブルになっていたのですが、
創価学会はその緩さに目をつけて、住民組織を握っている状況を利用し、嫌がらせの対象者を不審者や要注意人物にでっち上げて
防犯パトロールをしている住民らに尾行や監視、付き纏いをさせるようになった
・防犯パトロールは地元の警察署との緊密な連携によって行われる為、警察署の幹部を懐柔してしまえばし放題できますので
創価学会は警察署幹部を懐柔して創価学会側に取り込んでしまい、不審者にでっち上げた住民への嫌がらせに加担させました
・主に当該警察署に勤務すると考えられる創価学会員の警察官を動かして、恐らく非番の日だと思いますが、職権自体がないにもかかわらず
私服警官を偽装させて管轄内を歩いて回らせて、防犯協力をお願いしますと住民に協力を求めて回り、
防犯とは名ばかりの、ただの嫌がらせ行為を住民らに行わせた(防犯協力と称して依頼して回っていた警察官の正体は所轄勤務の学会員警察官です)
※これに加えて防犯要員が同様のお願いをして回っています
・こうして防犯パトロールを悪用し、住民を欺いて嫌がらせをさせつつ、創価学会自体も会員らを動員し、組織的な嫌がらせを連動して行った
つまり警察署に勤務する学会員警察官、警察署幹部、創価学会が通称やりすぎ防犯パトロールの黒幕です
>>0
最初に問題として世に出たのが、2009年、>>0にあるやりすぎ防犯パトロールという記事
この頃は警察が防犯パトロールを使って住民を不審人物(犯罪者予備軍)扱いして
尾行や監視をさせているものだと考えられていた
その後、ネット上で、これをやっているのが創価学会だ、という噂が2012年頃に出た
更に2013年には、コンビニ店員が、警察官から防犯活動への協力を依頼されたのだが
その内容がどう考えてもただの嫌がらせで、こんな事はやりたくないという告発が出た
これが>>0に出てくる嫌がらせを依頼して回ってる警察官の話
【告発された内容】
https://bakusai.com/thr_res/acode=8/ctgid=104/bid=119/tid=2742732/tp=6/
レス1-3参照
時の経過と共に、徐々に構図が明らかになって行って
例えば防犯協力者には創価学会員が多く、彼らが積極的に協力者になっている話や
創価学会自体が自前の防犯団体を持っていたり、積極的に防パトやってる事とか
嫌がらせに防パトを利用しているらしい事がわかっていった
そうしてツカサネットの記事が出てから11年近く経ってようやく辿り着いたのが>>0
妄想だのなんだのとやってる側が言い逃れ出来ない状況になってる
情報元へのリンク
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あるAnonymous Coward 曰く、
良い強炭酸とは(サンガリア、VOX、ウィルキンソンの比較)
https://www.amazon.co.jp/gp/customer-reviews/R3PD53XN6JN39Y/
【Amazon】とある炭酸水の商品レビューがもはや論文の域に達していると話題に「グラフと考察どころかリミテーションも書いてあってひっくり返ってしまった」 — Togetter
https://togetter.com/li/1548728
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あるAnonymous Coward 曰く、
ソニーの「VLOGCAM ZV-1」に対抗してか、パナソニックもVlog向けのデジカメ「LUMIX G100」を発表した。LUMIX G100は、4/3型センサーを搭載したマイクロフォーサーズ仕様のミラーレスカメラで、4K/30pや4K/24p、1080/60pでの動画撮影ができる。
ボディ内に5軸のハイブリッド手ブレ補正機能を搭載しているほか、3型のバリアングルモニターを装備しているのが特徴。北米とイギリスでは7月末に発売予定。価格はイギリス価格で本体が589.99ユーロ(約7万1000円)、12-32mmレンズキットが679.99ユーロ(約8万2000円)に設定されており、ZV-1と同じかやや安い価格帯を意識している模様。
またノキアの「OZO Audio」という技術を採用し、音声収録に力を入れているそうだ。内蔵マイク3個と人物検出機能を組み合わせ、検出した人の声を追跡して収録できるという。また三脚グリップ「DMW-SHGR1」というオプションも用意されている(AV Watch、マイナビ)。
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あるAnonymous Coward 曰く、
Facebookは、90日以上前の古いニュース記事をシェアしようとすると、「3か月以上前のものです」といった警告画面を表示する仕様変更を行った。日付の古い記事を最新の情報であると勘違いしないようにするための措置。古いと理解した上でシェアする場合は「続ける」ボタンを押せば先に進めることができる。
Twitterやネット掲示板でも、古い日付の災害写真や動画などを使って、意図的に誤った情報を拡散しようとするユーザーがいる。今回のFacebookの仕様変更は、こういった意図的な情報操作によるトラブルを防ぐためのものとみられる(Impress Watch、CNET、ITmedia、Slashdot)。
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あるAnonymous Coward 曰く、
米司法省は、FacebookとGoogleの進めている海底ケーブル計画に強く反対した。この計画が中国政府のスパイ活動に「前例のない機会」を提供していると批判している。反対された計画は、米国ロサンゼルスと中国香港を結ぶ太平洋横断海底ケーブル「PLCN(Pacific Light Cable Network)」。GoogleとFacebook、香港の通信事業者であるPLDCの共同によるもので、2015年末からスタートした。完成すれば米中を直接つなぐ初の海底ケーブルになるはずだった。
司法省などで構成される通信サービス分野への外国の参入を検証委員会「通称Team Telecom」は6月17日、香港との接続に反対すると表明。その理由として米国の通信データが中国に傍受される、有事の際にデータの大動脈が切断されるリスクがある、PLDCの親会社が中国国内のインフラを担当しているといった安全保障上の懸念を取り上げている。
「香港国家安全法」問題が表面化したことも、判断に影響したものとみられている。宙に浮いた形のPLCNだが、司法省などが台湾とフィリピンへの接続に関しては認めたことから、米・台湾間に限定してケーブルの運用を進めていく方針だという(日経新聞、ITPro、WIRED、Slashdot)。