あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.pcgamer.com/thousands-of-eve-online-players-go-to-war-in-celebration-of-this-terminally-ill-players-birthday/
https://twitter.com/wanabee774/status/1277205794295930887

2003年から続く宇宙を舞台にしたSFのMMORPG「EVE Online」において、ある末期癌と診断されたプレイヤーがゲーム内の友達にこれが最後の誕生日になるだろうから最後に一戦やりたいと伝えたところ、情報が拡散され、最終的に2000人のプレイヤーによる一大会戦が繰り広げられるという出来事があったという。

会戦が行われたのは23日火曜日で、発端となったChappy78氏はその直前に末期の膵臓癌である旨が判明し、最初は親しい友人達と戦いにいければいいなぐらいの話だったようだ。ところがこの話を聞いた主要な同盟が参加を表明し、さらに公式フォーラムでも告知を行うことになったことから参加者が急増。当日、Chappy78氏はどこに行っても「誕生日おめでとう！」などと声をかけられ、しまいにはうっかり危険地帯に入った際には、有名なPK集団から「俺たちもイベントに参加させてもらう。護衛する」と言われたとのこと。集合場所には2000人のプレイヤーが集まり、大会戦が繰り広げられたそうである。

なお、EVE Onlineでは誰に殺されたかなどを記した「キルメール」というシステムがあるそうで、Chappy78氏は会戦の最後には全員で自分を撃沈してくれるように依頼、サーバー負荷の都合もあったが、762人から攻撃を受けることができたそうで、なんとも思い出に残る一日となったようである。

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あるAnonymous Coward 曰く、

古河グループ系のFDK株式会社が、SMD（表面実装）型、小型全固体電池を年内に量産開始すると発表した。この製品は”SoLiCellTM”という名称で、プリント基板に直接実装して利用できる。高温や真空といった高耐久性が求められる環境下でも利用できる性質を持つ。

同社の小型全固体電池は、2019年5月からサンプル出荷を行ってきており、サンプル出荷を通じて量産製品の仕様決定を進めてきた。量産仕様ではサイズが4.5×3.2×1.6mm、電圧3V, 容量0.5mAhというスペックとなっている。2020年度中に月30万個規模の生産体制が整備されるとしている（FDK、株探ニュース）。

あるAnonymous Coward 曰く、

アフリカなどでも蝗害被害が報告されているが、インドの首都ニューデリーにもサバクトビバッタたちが近づいている。CNNなどによると、一部はすでにニューデリーにも到達しているという（CNN、TBS）。

ニューデリー近郊のグルガオン市には27日の午前11時半に到達。数千匹が町に襲来した。インド政府はドラムや爆竹、太鼓などを鳴らして群れを追い払うなどの対策を住民に伝達。また、ドローンを使って殺虫剤を散布するなどの対処もしている模様。
、
しかし、スプートニクにまとめられている現地住民がアップしている写真や動画を見る限り、音で対処できる感じではないと思われる（スプートニク）。

あるAnonymous Coward 曰く、

新型コロナウイルスのワクチンとして、英製薬大手アストラゼネカ製のものが有力視されている。臨床試験（治験）で有効性や安全性が確認された場合、2020年内にも実用化する方針。アストラゼネカコロナワクチンを年20億回分製造するとしている（アストラゼネカリリース、日経新聞）。

さらに、日本政府とアストラゼネカは、この新型コロナ用ワクチンを日本国内に供給するための協議に入っている。アストラゼネカのプレスリリースによれば、二編の第一三共、Meiji Seikaファルマ、KMバイオロジクの3社と極力体制を構築していくと発表している。

アストラゼネカ製のワクチンの有力性については、開発がどれだけ進んでいるか、どの段階にあるかという点で、最有力候補だろう」として、WHOの主任科学者ソミヤ・スワミナサン氏も認めている。なお、WHOはワクチン開発に成功しても、発展途上国に行き渡らない可能性があることから来年末までに20億本を確保し、そのうちの10億本は途上国向けとする考え。そのための資金援助を各国に求めている（ニューズウィーク、TBS）。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60889670X20C20A6000000/
https://japan.cnet.com/article/35155967/
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2006/29/news067.html

Microsoftは2009年から直営店を出店しており、Surfaceの販売などが行われていた。店舗は3月下旬から新型コロナウイルス対策の一環として閉鎖されていたが、同社の主力事業がクラウドサービスに移行していく中、存在意義が薄れていたという。ただし、ロンドン、ニューヨーク、シドニー、レッドモンドの旗艦店については、今後も「Microsoft Eperience Center」として別の形で存続するとのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

• 昨年までに取得済み
• 今春の定額給付金申請のために取得
• 今秋からのマイナポイントのために取得
• 今後の行政サービスのために取得
• 取得する気はない
• 日本国外在住で個人情報登録カードを持っている
• 同種の個人情報登録制度がない国に在住
• 国籍・住民登録がない

あるAnonymous Coward 曰く、

https://info-score.yahoo.co.jp/close/
https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2006/29/news088.html
https://www.watch.impress.co.jp/docs/news/1262059.html

Yahoo!スコア開始時のスラド記事。個人情報利用に敏感な日本では難しかったのだろう。
https://it.srad.jp/story/19/06/07/184203/

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あるAnonymous Coward 曰く、

ZOZO創業者の前澤友作氏が「お金配りおじさん」を商標出願したそうだ。同氏が6月29日、Twitter上で報告した。商標出願の理由は不明。

同氏は、お年玉企画や一定のフォロワー数を得たときなど、幾度がTwitterのフォロワーに現金を配るイベントを行っている。これまではこの行為を「お金ばらまき」と呼称していたようだが、「ばらまき」というキーワードに抵抗がある方も多いとして「お金配り」に変更したという（前澤友作氏のTwitter、ITmedia）。

あるAnonymous Coward 曰く、

抗生物質などに耐性を持つとされる耐性菌の働きを止める化学物質が発見されたそうだ。
名古屋大学の荒川宜親名誉教授の研究グループが発見したもの。

細菌による感染症を治療するときに、抗菌薬であるカルバペネムは、最後の切り札とされてきた。しかし、こうした抗菌薬がほとんど効かない耐性菌が海外で生まれ、それが世界各国で広がってきている。イギリスの研究によれば、2013年の段階でこれが原因で世界全体で70万人が死亡しているとされる。

研究グループは、耐性菌がカルバペネムが効かなくなる時に発現する、特殊なたんぱく質の働きを止める化学物質を見つけたとしている。マウスを使った実験でも効果が確認できたそうだ（NHK、朝日新聞）。

あるAnonymous Coward 曰く、

人肌程度の温度で温めるとシート同士が引っ付く「体温感知自己粘着シート」が開発されたそうだ。三井化学が開発したもので、接着面にのりが残らずずにすみ、かつ何回も使用できる特徴があるという。

この粘着シートはガラス転移点である28度を超えると粘着性を発揮する。メーカーが想定している用途としては、面ファスナーの代替品。面ファスナーに比べて糸くずが出ない、着脱時にバリバリ音が出ない、厚みを減らせるといったほか、無色透明であるためデザイナーのデザイン上の意匠への影響を減らすことができるという。衣類だけでなく医療、ウエラブル端末などのIoT端末にも使えるとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

遠藤周作の未発表だった小説が見つかったそうだ。この作品は「影に対して」というタイトルで、遠藤家から長崎市の遠藤周作文学館に寄託された資料から発見されたという。本人による草稿2枚と、秘書による清書原稿104枚から構成されている。57年前の昭和38年3月以降に執筆されたものである模様。死後、未発表の小説が見つかるのは初めてだとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

スマートフォンのセキュリティに関する話題を取り上げたテレビ番組を見てSIMカードにPINロックをかけようとするも、失敗してスマートフォン自体が利用できなくなってしまうというトラブルがSNSなどで報告されている。

PINロック自体は昔からある機能で、SIMカード自体に暗証番号を設定してロックすることで他者による（通信を必要とする）スマホの操作をブロックするというものだが、暗証番号の設定時に「初期設定されているPINコード入力」が求められる。一般的なユーザーこの「初期設定されているPINコード」を意識しないため、適切なコードを入力できず、入力を3回間違えてカードがロックされてしまう、というトラブルに見舞われるようだ。

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hylom 曰く、

経済産業省が独立行政法人製品評価技術基盤機構（NITE）に要請して行なっていた、新型コロナウイルスに有効な消毒物資の評価結果をまとめた（経済産業省の発表）。ここでは、以下の界面活性剤と次亜塩素酸水について、新型コロナウイルスに対し有効な消毒効果があると判断されている。

• 直鎖アルキルベンゼンスルホン酸ナトリウム（0.1%以上）
• アルキルグリコシド（0.1%以上）
• アルキルアミンオキシド（0.05%以上）
• 塩化ベンザルコニウム（0.05%以上）
• 塩化ベンゼトニウム（0.05%以上）
• 塩化ジアルキルジメチルアンモニウム（0.01％以上）
• ポリオキシエチレンアルキルエーテル（0.2％以上）
• 純石けん分（脂肪酸カリウム（0.24%以上））
• 純石けん分（脂肪酸ナトリウム（0.22%以上））
• 次亜塩素酸水（有効塩素濃度35ppm以上）

次亜塩素酸水については、霧状にしての噴霧を行うことで「空間除菌を行う」とうたう製品もあるが、今回有効性が確認されている使い方は「拭き掃除」と「流水で掛け流す」の2通りで、拭き掃除の場合は有効塩素濃度80ppm以上、掛け流しの場合は35ppm以上とされている。いずれも物品の消毒向けとされており

また、いずれも対象物と接触させて消毒する使い方を想定した評価であり、手指等への影響や、空間噴霧の有効性・安全性については評価されていない。

あるAnonymous Coward 曰く、

ジョージ・フロイド事件の影響により、米国での人種差別問題が大きくなる中で、様々な言葉や概念を見直そうとする動きがある。大きなものとしてはイエス・キリスト像に関するものだ。

6月26日、イギリスのカンタベリー大司教のジャスティン・ウェルビー大司教は、BBCラジオの番組で教会などに置かれている彫像は、「現状が適切であるか慎重に検討する必要がある」として白人のイエス・キリスト像を見直すべきだと示唆したという（ニューズウィーク、キリスト新聞社）。

米ミネソタ州では、奴隷商人としても知られるコロンブスの像を撤去して、歌手のプリンスの像と入れ替える運動が再燃しているという。もともとは2017年に始まった署名運動だが、ジョージ・フロイド事件をきっかけに再燃した。嘆願書では「コロンブス像をミネソタの黒人と先住民コミュニティーを代表する人の像に置き換えることを求める」と書かれているそうだ（TimeOut）。

音楽業界では、ラップやR＆Bなどの黒人アーティストの音楽ジャンルを総称する「アーバン」という言葉を廃止する動きがあるそうだ。これを区別しているのは、白人アーティストとの差別化で悪質な人種差別だという声が業界内であるという。ワーナー・ミュージック・グループは使用を止めると表明、ラジオ大手も別の言葉に差し替えるとしている（SankeiBiz）。

あるAnonymous Coward 曰く、

JR東海が2027年に予定しているリニア中央新幹線の開業延期を表明する見通しとなった。

JR東海と静岡県の間の交渉が難航し、静岡県側が主張する「大井川の流量減少につながる懸念」を払しょくできなかった件が工事開始の延長につながった模様。

計画では
品川駅－神奈川県駅（相模原市）－山梨県駅（甲府市）－長野県駅（飯田市）－岐阜県駅－（中津川市）－名古屋駅
と各県に１駅が設けられる予定だが、山梨県駅と長野県駅の間のトンネルのうち11㎞が静岡県を通っており、静岡県にしてみればメリットはないのに大井川の水量減少のリスクだけを押し付けられるのは認めがたいということだ。JR東海はこれまで、湧き水をポンプなどで大井川に戻す案を示したが地元の納得を得られていない。

静岡県の主張は地域エゴなのか、それとも環境と生活を守る必要な要求なのか。スラドの皆さんはどう思われますか。

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あるAnonymous Coward 曰く、

スタッフサービスの調査によれば、約8割の人がテレワークを「やってみて良かった」と考えているそうだ。同社は5月に、パンデミック後からテレワークを始めた20~50代の事務職の男女、計400人を対象に回答を求めたという（時事ドットコム）。

テレワークの導入は良かったとする人は32.0％、どちらかといえば良かったが46.8％で二つを合わせると78.8％がテレワークに良い印象を持っていたようだ。一方でどちらかといえば悪かったが17.5％、悪かったは3.8％だった。

メリット（複数回答可）としては、やはり通勤時間を有効活用できるが最も多く、続いてストレスが軽減されるも37.5％ほどいた。デメリットとしては運動不足になる46.8％と社内コミュニケーションが減った45.3％がほぼ同率。紙の書類のやりとりができないも4割ほどいたとのこと。

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