移動通信業界団体のGSMAは6月30日、企業や一般消費者が求める5Gサービス実現には、2030年までに、高周波数帯で平均帯域5GHz、中周波数帯で同2GHzをそれぞれ確保する必要があると提言した。GSMAが昨年の提言に続いて行ったもので、5Gサービスの可用性や高速性を高めるためには、周波数帯をいかに効率よく利用できるかがポイントとなるとしている（GSMAリリース、日経クロステック）。

高周波数帯（ミリ波）では、混雑した都市部での高速大容量モバイルブロードバンド強化、有線並みのFWA、企業向け5Gネットワーク強化を実現するためには、2030年までに平均帯域5GHzが必要となるという。中周波数帯では2030年までに平均2GHzの中周波数帯域が必要、低周波数帯では現在利用可能な周波数帯域に加えて、600MHz帯の2×35MHz~2×40MHzの利用が可能になれば、農村部でのブロードバンド速度は30~50％改善できるとしている。

2日から発生したKDDIの大規模通信障害では、iPhoneとAndroidで状況に違いが起きていたという。ASCII.jpの石川温氏の記事によれば、KDDI側も先の障害でiPhoneとAndroidで振る舞いが違う現象を把握していたという。iPhoneはアンテナピクトが立っていない状態でもデータ通信が使えた。INEやLINEの電話機能などは使用可能だった（ASCII.jp）。

その一方でAndroidは障害によって音声がNGだとデータも閉鎖する仕様になることが多かったという。ただ一部機種ではデータ通信だけ使えるAndroidもあったとしている。これに関して記事ではモデムに関係するのではないかとしている。

記事によると、日本で販売されているAndroid端末の場合、ほとんどがチップにクアルコムのSnapdragonを採用している。Snapdragonではチップにモデムが統合され、アプリケーションプロセッサとモデムが一体化されており、そのことが要因ではないかとしている。