スマートフォンのカメラを評価するDxOMark Mobileで、メインカメラの写真撮影に新たなテスト項目「Night」と「Wide」が追加された。また、これまではメインカメラを評価する「DxOMark Mobile」とフロントカメラを評価する「DxOMark Selfie」に分かれていたが、「DxOMark Mobile」は総合的な名称となり、メインカメラのテストは「(DxOMark) Camera」と表記されるようになったようだ(新テストの発表記事、 Nightスコアの解説、 Wideスコアの解説)。

「Night」はこれまでフラッシュ撮影を評価していた「Flash」を拡張する形になっており、フラッシュオフ・オートフラッシュ・ナイトモードの撮影が追加されている。ただし、ナイトモードはすべての機種に搭載されているわけではないため、高評価な場合にボーナスポイントを追加する程度の位置付けになっているという。そのため、ナイトモードで撮影した写真が標準モードで撮影した写真よりも良い場合にはNightのスコアが上昇するが、ナイトモードが低評価または非搭載の場合でもNightのスコアが下がることはないとのこと。「Wide」は超広角レンズを搭載した機種でのみテストされる。こちらもナイトモード同様ボーナスポイント的な位置付けで、低評価でもトータルのスコアから減点されることはない。非搭載機種の場合は単に0点となる。

新テスト項目はこれまでに評価されていた機種から順次追加されていくとのことで、第一弾として12機種の評価が公開されている。テスト項目追加に伴ってレビュー記事のフォーマットも変更されており、一部の機種はレビュー全体が更新されているが、新テスト項目に関するレビューが追記されたものやスコアのみが更新されたものもある。なお、これまでに評価されていた全74機種のうち43機種が新テスト追加予定となっており、19機種はランキングから外されている。フロントカメラのみ評価されていた4機種とともに、これら19機種は現在のところ新テスト追加の予定はないようだ。

Huaweiは19日、ドイツ・ミュンヘンで開催した新製品発表会で「Mate 30」シリーズのスマートフォン計5モデルを発表した（プレスリリース、The Verge、VentureBeat、発表会動画）。

今回発表されたモデルは6.62インチ画面（2,340×1,080ピクセル）の「Huawei Mate 30」と6.53インチ画面（2,400×1,176ピクセル）の「Huawei Mate 30 Pro」、5G対応版の「Huawei Mate 30 5G」「Huawei Mate 30 Pro 5G」のほか、RAM/ストレージ容量以外の基本スペックがMate 30 Pro 5Gと共通の「Porche Design Huawei Mate 30 RS」の5種類。いずれもOLEDディスプレイを採用し、プロセッサーは5G対応モデルがKirin 990 5G、非対応モデルがKirin 990となっている。

ポルシェデザインのMate 30 RSを除き、本体デザインはカメラ専用機を意識したものになっており、Appleも真似したMate 20の四角いパネルにリアカメラを配置するデザインから、円形の「Halo Ring」デザインに変更されている。ディスプレイのベゼルはより細く、ノッチはより小さくなり、Mate 30 Pro/Pro 5G/RSは両サイドをほぼ水平位置（88度）まで包み込むHuawei Horizontal Displayを採用している。Mate 30/5Gの本体サイズは76.1mm×160.8mm×8.4mm（背面ガラス仕上げ）/9.2㎜（人工皮革仕上げ）、重量196g、バッテリー容量は4,100mAh。Mate 30 Pro/Pro 5Gの本体サイズは73.1mm×158.1mm×8.8mm（ガラス）/9.5mm（人工皮革）、重量198g、バッテリー容量4,500mAhとなっており、Mate 30 RSは厚みが9.3mmとなっている以外共通だ。

リアカメラはMate 30/5Gではトリプルカメラ（メイン40MP/超広角16MP/望遠8MP）、Mate 30 Pro/Pro 5G/RSではクワッドカメラ（メイン40MP/超広角40MP/望遠8MP/深度）で、いずれも光学3倍ズーム、ハイブリッド5倍ズーム、デジタル30倍ズームに対応する。Mate 30 Pro/Pro 5G/RSのメインカメラ「Cine Camera」は最高7,680fpsの超スローモーション撮影に対応するとのこと。フロントカメラは全モデル32メガピクセルとなっている。Huaweiコンシューマー事業CEOの余承東（リチャード・ユー）氏は1時間半ほどのプレゼンテーションの3分の1ほどをカメラの紹介に費やすなど、カメラには力を入れているようだ。

OSはAndroid 10ベースのEMUI10。発表会で余氏が「Android」と言ったのはこの部分だけ、最後に「Huawei Mobile Services（HMS）」を紹介した際に「GMS Core」（Google Mobile Services Core）が使えなくてもHMS Coreが使えると言ったぐらいで、「Google」が話題に上ることはなかった。HMSに含まれるHuawei独自のアプリストア「AppGallery」は月間アクティブユーザー数（MAU）が3億9千万人以上、年間ダウンロード件数1,800億件、170以上の国・地域で利用できるという。HMSのエコシステムは完全にオープンだといい、インセンティブプログラムに10億ドルを投資する計画も紹介された。

価格はMate 30（RAM 8GB+内蔵ストレージ128GB、以下同）が799ユーロ、Mate 30 Pro（8GB+256GB）が1,099ユーロ、Mate 30 Pro 5G（8GB+256GB）が1,199ユーロ、Mate 30 RS（12GB+512GB）が2,095ユーロとなっている。発表会会場からの価格に対する反応は薄い感じだった。

grapefruit7曰く、

NTTドコモが8月17日、新たな料金プランに関する発表を行なった（報道発表資料、ITmedia）。

10月1日以降に「ギガホ」「ギガライト」「ケータイプラン」に申し込んだ場合、2年契約の解約金が1000円に値下げされ、また2年契約を申し込んだ際の割引額が170円になるよう2年契約なしの月額料金が1330円値下げされる。また、2年契約なしの場合に「dカード」での支払いを行うことで月額170円の割引を提供する「dカードお支払い割」も導入される。

一方で、2年縛りのプランを契約した場合に毎年1回付与されるポイント特典サービス「ずっとドコモ特典」は改悪される（ITmedia）。

「ケータイプラン」に変更、または新規契約したユーザーが対象で、スマホ向けプランの場合は影響がない。例として、従来「ケータイプラン」を15年以上利用していたユーザーには3000ポイントが付与されていたが、今後、「ケータイプラン」を新規契約またはプラン変更したユーザーへ付与されるポイントは1200ポイントとなる。

これらは10月1日に施行される「電気通信事業法」の改正、それに伴う総務省令やガイドラインに準拠するため。改正法令には「行きすぎた（契約の）囲い込み」の禁止が盛り込まれており、「1年に1カ月分の料金を超える長期利用者への特典」の禁止や「2年縛り」の違約金減額が含まれている。

あるAnonymous Coward曰く、

ポラロイドが、スマートフォンの画面をそのままインスタント写真として撮影できるカメラ「Polaroid Lab」を発売する（TechCrunch）。価格は価格は129ドル（約1万3900円）。

専用アプリで写真を開き、本体にスマートフォンとポラロイドフィルムをセットしてボタンを押すと、スマートフォンの画面からフィルムに映像が転写されるというもの。

フィルムは現行のポラロイドのインスタントカメラ用フィルムが利用できるようだ。

SIMカードの脆弱性とそれを悪用する攻撃「Simjacker」について、通信会社向けのサイバーセキュリティ企業AdaptiveMobile Securityが解説している(AdaptiveMobile Securityのブログ記事、 Android Policeの記事、 The Next Webの記事、 Ars Technicaの記事)。

Simjackerの脆弱性とは、一連のSIM Toolkit (STK)コマンドを含む特別に細工したSMSを受信することで、それらのSTKコマンドが実行されてしまうというものだ。コマンドの実行環境としては、SIMカード内のS@T (SIMalliance Toolbox) Browserというソフトウェアが使われる。S@Tは2009年以降更新されていないという古い規格で、機能の多くが新しいテクノロジーで置き換えられているものの、現在も広く使われているという。

具体的な攻撃としては、ターゲットにSimjacker用に細工したSMSを送り付け、ターゲットに気付かれることなくIMEIや位置情報などを記載したSMSを送信させるというものが挙げられている。エクスプロイトは複数の国の政府が特定の個人を監視するために使用しているそうだ。攻撃用SMSに含めるSTKコマンドを変えることで、偽情報を記載したSMS/MMSを送信することや、ターゲット側から電話をかけさせて音声を聞くこと、Webブラウザーを起動して別のマルウェアを実行させること、SIMカードを無効化することなども可能となる。マルウェアのリンクを送付するなど、SMSがサイバー攻撃に使われるのは珍しくないが、マルウェアそのものを含むSMSが現実の攻撃で使われるのは初めてのようだ。

こういった攻撃を防ぐためAdaptiveMobile Securityでは顧客の携帯通信会社と協力しているほか、GSM Association(GSMA)やSIMallianceと脆弱性情報を共有している。その結果、GSMAではGSMA CVDプログラムを通じたモバイルコミュニティー全体での情報共有が行われ、SIMallianceではS@T仕様に関する新しいセキュリティガイドライン(PDF)を公開している。

なお、Simjackerの詳細については、10月2日～4日に英国・ロンドンで開催されるVirus Bulletin International Conference (VB2019)で10月3日に発表予定とのことだ。

Anonymous Coward曰く、

ソフトバンクが自社回線ユーザー以外にも端末を売ることで「端末割引きの2万円上限」を回避する方策を発表したが、auも同様のサービスである「アップグレードプログラムDX」を発表した（ITmedia）。

KDDIの社長曰く、ソフトバンクへの追従では無いとのこと。ドコモも真似るのだろうか（Business Insider）。

auは料金プランの整理も行ったが、こちらもタイミング的に追従感がある（Engadget日本版）。

48回の分割払いでの対象機種を購入し、25か月目以降に新たな機種に買い替えた際に使用していた端末を返却することで残債を免除するというもの。月額390円の利用料金がかかる点まで含めて、ソフトバンクの発表した「半額サポート＋」と同じシステムとなっている。

また、auはすでにKDDIが2年契約の解約時違約金を1000円に設定した料金プランを発表しているが、今後すべての料金プランについて2年契約の解約時違約金を1000円にすることも発表された。割引額は月額170円となっている。

headless曰く、

Appleは日本時間11日、iPhoneの新モデルiPhone 11/iPhone 11 Pro/iPhone 11 Pro Maxを発表した（iPhone 11のプレスリリース、iPhone 11 Pro/Pro Maxのプレスリリース、 製品情報: iPhone 11、iPhone 11 Pro/Pro Max）。

3モデルともA13 Bionicチップを搭載し、ディスプレイはiPhone 11が6.1インチLCD（1,792×828ピクセル）、iPhone 11 Proが5.8インチOLED（2,436×1,125ピクセル）、iPhone 11 Pro Maxは6.5インチOLED（2,688×1,242ピクセル）。メインカメラとフロントカメラ（TrueDepthカメラ）はいずれも12メガピクセルで、フロントカメラはiPhone 11がデュアルカメラ（超広角・広角）、iPhone 11 Pro/Pro Maxがトリプルカメラ（超広角・広角・望遠）となっている。防塵・防水性能は3モデルともにIP68等級だが、iPhone 11は最大水深2メートルで最大30分間、iPhone 11 Pro/Pro Maxは最大水深4メートルで最大30分間の耐水性能があるとのこと。

本体はiPhone 11がガラス＋アルミニウムでカラーバリエーションは6色、iPhone 11 Pro/Pro Maxがテクスチャードマットガラス＋ステンレスでカラーバリエーション4色。バッテリー駆動時間は従来モデル（iPhone XR/XS/XS Max）と比べてそれぞれ最大1時間/4時間/5時間伸びているという。3モデルとも9月13日21時から予約注文を受け付け、9月20日発売となる。税別価格は下取りなしの場合iPhone 11が74,800円から、iPhone 11 Proが106,800円から、iPhone 11 Pro Maxが119,800円から。内蔵ストレージはiPhone 11が64GB/128GB（＋5,000円）/256GB（＋16,000円）で、iPhone 11 Pro/Pro Maxが64GB/256GB（＋16,000円）/512GB（＋38,000円）となる。

新モデル発表に伴ってAppleのWebサイトからはiPhone 7/7 Plus/XS/XS Maxが商品リストから外れており、iPhone XRとiPhone 8/8 Plusは値下げされている。

「通信料金と端末代金の完全分離」を目指す電気通信事業法の法改正に関連して携帯電話端末の割引の上限は2万円程度にするという案が出ているが（過去記事）。これに対しソフトバンクは同社の回線契約者以外にも端末を販売することで、この「割引き上限2万円」規制を回避する方針のようだ（Engadget日本版、ITmedia、日経新聞）。

新たに発表された「半額サポート＋」では、端末を48回払いで購入後、25か月目以降に端末を返却することで残債の支払い義務が無くなるというもの。返却義務はあるものの、実質的に半額で端末を利用できるようになる。ただし、プログラム利用料として月額390円×24か月が必要。24か月後に残債の支払いを継続する場合は、プログラム利用料の返還が行われるという。

ソフトバンク回線ユーザー以外も利用できる点以外は、基本的には従来の半額サポートと同じ。ただし、端末にはSIMロックがかけられており、分割払いでの購入時は購入後100日が経過しないとSIMロックは解除できない。ソフトバンク回線を使ったMVNOサービスについてSIMロック解除無しでの利用が可能とのこと。

ソニーがスウェーデンのSony Mobile Communications ABを廃止し、従業員をSony Nordicへ異動してSony Europeに組み入れる計画だと報じられている(Diの記事、 Ingenjörenの記事、 Android Policeの記事、 Xperia Blogの記事)。

Ericsson Mobile Communications AB本社があったスウェーデン・ルンドのSony Mobile Communications ABは、 日本のソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社と並ぶソニーのモバイル・コミュニケーション事業2大拠点の一つだ。しかし、ソニーの2018年度スマートフォン販売台数は前年度から半減して650万台となり、2019年度も不振は続く。第1四半期は前年同四半期からさらに半減となる90万台(PDF)で、年間では300万台を割る可能性もある。ソニーは4月1日付でイメージング・プロダクツ＆ソリューション事業とホームエンタテインメント＆サウンド事業、モバイル・コミュニケーション事業を統合してエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション事業とする機構改革を実施している。

Sony Mobile Communications ABでは200人の人員削減を昨年11月に実施しているが、8月末にはさらに60人の人員削減を発表したという。他にも150人ほどの従業員が影響を受けており、100人ほどは今春ルンドに設置されたグループ全体の研究開発部門に異動、50人ほどはSony Network Communications Europeで事業開発やスタートアップ企業の提携に関する仕事をしているそうだ。スウェーデンエンジニア協会会長でSony Mobile Communications ABに勤務するUlf Bengtsson氏によれば、Sony Europeに組み込まれていることで会社としてのSony Mobile Communications ABは不要となるが、Sony Mobileがなくなるわけではなく、これまで通りの運営をSony Europeの枠組みの中で続けていくとのことだ。

ソニーモバイルコミュニケーションズは5日、Xperia 1よりも一回り小さい6.1インチディスプレイを搭載するXperiaフラッグシップシリーズのスマートフォン「Xperia 5」を発表した(ソニーのニュースリリース、 英語版プレスリリース、 Official Sony Mobile Blogの記事、 発表会動画)。

Xperia 5のディスプレイはXperia 1と同じくアスペクト比21:9のOLED「CinemaWide」ディスプレイだが、Xperia 1が4K(1644×3840)なのに対し、Xperia 5はFHD+(1080×2250)となっている。本体サイズは158×68×8.2mm(164g)で、ミッドレンジのXperia 10よりも縦方向に2mm長いが横幅は同じ、厚みは0.2mm薄い。バッテリー容量は3,140mAh。

プロセッサーはSnapdragon 855、RAM 6GB、内蔵ストレージ128GB、OSはAndroid 9 Pie、両面Gorilla Glass 6の本体デザインなど、ディスプレイサイズと本体サイズ、バッテリー容量以外のスペックはXperia 1海外モデルとほぼ同じだ。メインカメラも各12メガピクセルのトリプルカメラ構成(標準+超広角+望遠)で、光学2倍ズーム対応、瞳AF対応、標準カメラでExmor RS メモリー積層型センサー採用といったXperia 1と同じ構成になっている。メインカメラの位置は変更されているものの、外見的にもXperia 1とよく似ている。

現在のところ日本語版のプレスリリースはIFA 2019出展に関するものしか出ておらず、「今秋以降、日本を含む国と地域で導入」としか書かれていない。英語版プレスリリースによると10月以降発売で、欧州の一部市場では来週から予約を受け付け開始するそうだ。予約分には完全ワイヤレスノイズキャンセリングヘッドフォンWF-1000XM3がバンドルされるとのこと。

Anonymous Coward曰く、

ソフトバンクが携帯電話契約の「2年縛り」を廃止する（ITmedia、ケータイWatch）。

解約金1,000円、価格差170円では無意味だとの判断でしょう。実際自分でもそのくらいの割引なら2年契約しないし。

「2年縛り」廃止は総務省が解約違約金の上限を1,000円にすることを求めたことが背景にあると思われる（過去記事）。

なお、ソフトバンクが9月6日に発表した新料金プランは「基本プラン（音声）」もしくは「基本プラン（データ）」と、データ定額サービスを組み合わせる形で、基本プランは音声・データ共に月額980円。

また、データ定額サービスは下記が提供される。

• データプラン50GB＋（容量50GB）：月額6,500円
• データプランミニ（容量0〜50GB）：月額3,000〜7,500円
• データプラン1GB（スマホ）/データプラン1GB（ケータイ）（容量1GB） ：月額1,500円
• データプラン100MB（容量100MB、ケータイのみ）：月額300円
• データシェアプラス（親回線のデータ容量を使用、タブレットやモバイルWi-FIルーターのみ）：月額0円

新プランでは2年縛りによる割引が廃止されるため、基本プラン＋データプラン50GB＋の場合月額料金は7,480円、基本プラン＋データプランミニの場合月額料金は3,980〜8,480円となる。

割引としては新規契約または機種変更時に1年間適用される「1年おトク割」（割引額月額1,000円）、指定の固定回線とセットで契約すると適用される「おうち割 光セット」（割引額月額1,000円）、同一の家族割グループ内の合計回線数に応じた割引の「みんな家族割＋」（割引額月額500〜2000円）が提供される。

headless曰く、

Googleは3日、Android 10をリリースした（The Keyword、Android Developers Blog）。

Android 10では折りたたみ型ディスプレイサポートや5Gサポートが追加されており、プライバシーやセキュリティも強化される。主な新機能として、動画や音声メッセージなどに自動でキャプションを付けるライブキャプション、システム全体でのダークテーマ対応や通知からのスマートリプライ、ジェスチャーナビゲーションなどが挙げられている。

Android 10はAndroid Open Source Project（AOSP）にソースコードがプッシュされているほか、Pixelシリーズスマートフォン向けのファクトリーイメージも公開されている。Android 10のリリースに合わせ、Android公式サイトでは先日発表された新ロゴや配色による模様替えが行われた。

なお、アルファベット順のデザートの名前が廃止になったAndroid 10（Android Q）だが、内部的には「Quince Tart（QT）」というコードネームで呼ばれていたそうだ（動画）。

Anonymous Coward曰く、

楽天が10月に予定していた携帯電話事業の本格的なサービス開始を来年春に延期するというとの報道が出ている（日経新聞、毎日新聞）。

報道では、携帯基地局の設置が遅れて、10月の時点では大量の通信に耐えられないと判断した模様としているが、参入公表当初から予想されていたように、投資不足じゃないかとタレコミ子は思うのです。

なお、9月6日に楽天モバイルは「当初の予定通り」10月より東名阪でサービスを開始する方針を発表した。ただし、当初は限定5000人まで、月額無料の「無料サポータープログラム」ユーザーにのみサービス提供を開始し、安定稼働の確認後に本格的に契約を受け付けるという。無料サポータープログラムは東京23区、大阪市、名古屋市、神戸市在住者が対象。また、正式な料金プランやサービス開始時期などはまだ未定のようだ（ITmedia）。

Anonymous Coward曰く、

Appleの共同創業者の1人であるスティーブ・ウォズニアック氏曰く、Apple Watch現在はお気に入りの製品の1つだそうだ（Bloomberg、Business Insider、iPhone Mania）。理由は、スマートフォン中毒にはなりたくないからだそうだ。

ウォズニアック氏は、メールやニュースのチェックにPCを使い、外出時は携帯電話ではなくApple Watchを主に利用しているという。

SMSでは容易に送信元を偽装でき、正規の送信元からのメッセージに偽装したメッセージを紛れ込ますことができるという（SMSで送信元を偽装したメッセージを送る）。

SMSでは任意の英数字を送信元として表示するための仕様（Sender ID）があり、これに従ってメッセージを送信するだけで任意の文字列を送信元として指定できるという。また、iOSのメッセージアプリなど、昨今のスマートフォンに搭載されているSMSアプリではチャットのような体裁でメッセージのやり取りを表示するものがあるが、iOSのメッセージアプリではこのSender IDを元にスレッド表示を行うため、正規の送信元からのメッセージと同じSender IDを使用することで、偽装したメッセージがスレッドに混入してしまうという。

こうした行為は「スミッシング」と呼ばれ、今年6月に日本サイバー犯罪対策センターから注意喚起も出されている、

なお、SMSを送信する上記の記事で検証に使用したSMS送信サービスTwilioでは電話番号をSender IDに設定することはできないとのこと。