アナウンス：スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
ここ最近、エイプリルフールの不正利用が多発しており、エイプリルフール企画を実際に発売してしまったり、エイプリルフールを利用して市場調査を行ったり、はたまたエイプリルフールに夢を語り合ったりなどエイプリルフールの本来の趣旨から逸脱する行為が増加傾向にある。
この事態に対し不正に使用されたエイプリルフール側は「わたしばかだからよくわかんない」と述べているが、スラドの皆様はどうお考えだろうか?
わずか2年前に提唱されたメテオフォール型開発だが、その後の調査で、日経平均株価に採用されている大企業225社すべてに、メテオフォール型開発が普及していることが判明した。
従来のウォータフォール型開発が、各工程の出戻りのコストが大きく、問題があっても問題がなかったことにされがちなことに対して、メテオフォール型開発は、決定権者の意向がダイレクトに反映され、真の顧客の要望が実現できることから、普及が急速に進んでいると考えられている。
メテオフォール型開発をさらに深化したラグナロク型開発も普及の兆しを見せており、ウォータフォール型開発が許された昭和世代が仕様変化に追従できず、リタイヤする事例も多くみられる。
ウォータフォール型開発が許されるのは昭和までだよね 部門より
令和二年度予算が成立した結果、航空自衛隊の次期戦闘機の開発が確定し、4月1日付で装備庁に次期戦闘機開発を担当する装備開発官が新設される。
防衛大臣記者会見によると、「今度の次期戦闘機は、わが国の戦闘機の間の、あるいは地上とのネットワーク機能を重視し、また、ステルス性能についても高いものを要求したいと思っております。また、Ｆ－３５と比べてもミサイル搭載数を多くする、そうした要求がございます。」とのこと。
航空自衛隊としては、F-35のミサイル搭載数には満足していないようだ。
F-2のときに対艦ミサイル4発搭載が要求されたように、数の不利をミサイルの数で補う、もしくは、輸入ではなく、新規開発する理由とする意向があるのかもしれない。
ミサイル搭載数を増やすには、機外搭載のためのハードポイントを増やすか、兵器庫を拡大するしかなく、いずれにしても機体の大型化が必要になると思われる。
日本は戦闘機用のジェットエンジンでは遅れているが、長年、開発を継続しており、最新のIHI XF9-1エンジンは、F-22に搭載されているP&W F119エンジンに匹敵する性能を達成した。
次期戦闘機はF-22と同程度の大きさの機体に双発のエンジンになるのだろうか。
個人的には無人機として、前面ステルスだけの低コストなミサイルキャリアーを作って、数を補えばいいと思うが、飛行場の確保が難しいのかもしれない。
COVID-19(新型コロナウイルスによる疾病)の感染拡大を受けてGoogle ChromeやMicrosoft Edgeのリリーススケジュールには遅れが出ているが、Mozillaは現在のところFirefoxのリリーススケジュールを変更しないようだ(Mozilla Wikiの記事、 Ghacksの記事)。
Firefoxのメジャーリリースサイクルは2月のFirefox 73以降4週間おきに設定されており、Firefox 75は4月7日、Firefox 76は5月5日、Firefox 77は6月2日のリリースとなる。3月26日のChannel Meetingによれば、機能の開発の遅れが予期され、一部の変更を先送りすることを検討しているものの、この時点では公開済みのスケジュールを維持するとのことだ。
4月1日、熱帯夜撲滅委員会はエコキュートの運転量を増やすことにより夜間の気温を下げる実証実験を今夏に行うと発表した。エコキュートを所有する個人や企業に広く参加を呼び掛ける。
エコキュートはヒートポンプによる給湯器。大気中の熱を貯湯タンクに集めて水を沸き上げ、その湯を給湯や浴槽に使う。主に夜間に動作し、沸き上げ時は冷たい風がポンプユニットから排出される。通常、沸き上げ量はAIの予測により自動で決定されるが、実験参加者は設定変更などで沸き上げ量を増加させる。これによりポンプユニットから冷たい風がより多く放出され、熱帯夜が緩和されるという。
実証実験では気温の変化や消費電力量などの影響を調査。具体的な実施日は後日改めて発表予定だが、熱帯夜が予測される期間やライトダウンキャンペーンの実施日を検討している。
If you receive a USB,
https://twitter.com/FBISeattle/status/1243336753152319492
差し込むとマルウェア感染するUSBデバイスが届いた事例についてまとめてみた — piyolog
https://piyolog.hatenadiary.jp/entry/2020/03/30/052613
ベルギーの保健当局は27日、飼い主から猫に新型コロナウイルスが感染する事例が初めて確認されたと発表した。飼い主の女性に新型コロウイルスの症状が出始めた1週間後、猫にもおう吐や呼吸困難などの症状があらわれ、専門家が猫の便を調べたところ、ウイルスが検出された。
「これは特殊な事例で、ペットへの感染が相次いでいるという兆候はない」とする一方で、感染の疑いがある人はペットに触る前に手を洗うことなどを呼びかけている。新型コロナウイルスが人間からペットに感染した事例は、これまでにも香港で飼い犬への感染が確認されている。
アメリカで差し込むとマルウェアに感染するUSBメモリが郵送される攻撃が発生している模様。報告されているのはBEST BUYによる顧客へのプレゼントを装ったものだそうだ。
最近は電車内で拾ったCD-ROMを迂闊に使用することもできないご時世だが、突然届いたものにはご注意を。
なおこのデバイスは実際にはUSBメモリではなく、PCからはキーボードとして認識されるデバイスで、キーボードとして認識された後にリモートから悪意のあるスクリプトをダウンロードして実行させるような挙動をするらしい。
5000円というのは、一般的なPCでストレージに割かれるコストがそれくらいであり、それが1つの基準になるという。
「経営資源の集中」のため。利用者には事前告知がされているようだ。機器はソフトバンクのNB-IoTサービスと互換があったりするのだろうか？
韓国では徴兵制が男性だけに課せられ、その補償処置（徴兵終了者公務員優先採用）もフェミニストのせいで打ち切られた事等による男性側の不満が、今韓国で炎上中の“n番の部屋”事件の背景となっているそうな。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/71322?page=3
4月1日、目木国政府は2021年度上期に「3代目500円硬貨」が発行されたのち「2代目500円硬貨」の使用を終了するよう国民に呼びかけた。2代目を使用し続けることは、セキュリティ上のリスクがあるという。2代目の延長サポート終了日は未定。
初代から2代目への切り替え時は、変造500ウォン硬貨など大規模なゼロデイ攻撃が発生していた。このため、多くの自動販売機や自動券売機で初代の取り扱いが中止され、2代目への対応が完了するまで500円硬貨が使用できない期間が発生した。結果的に、初代は自販機で使えない不便な存在となったことにより急速に市中の流通量を減らした。
3代目への切り替えが速やかに完了するかは、セルフレジや硬貨対応ATMがいつ2代目のサポートを終了するかにかかっていると関係者はみている。旧札のサポート状況を調べるためタレコミ子がとある銀行のATMで聖徳太子の一万円札が入金できるか確認したところ、投入口の幅が足りず使用できなかった。窓口では入金でき、それをネットバンキングで他行へ振込みすることもできた。ネットバンキングは旧札をサポートしていて、とても便利だ。
チーズおかきこと3代目は、500円硬貨史上、最高のセキュリティをお届けするとしているが、国民からは「新500円玉、結構でかいな」という声も寄せられている。とはいえ、とあるマナー講師によると旧硬貨による支払いはマナー違反であるため、遅かれ早かれ置き換わるだろう。
500円硬貨に関する呼びかけに合わせて、紙幣に関するセキュリティの説明も行われた。近年、全国の中学二年生から「郵便物の不可視インクが発光するブラックライトを紙幣に照射しても発光しない、偽札ではないか」という問い合わせが急増しているという。このような場合、紫外線の波長が不適切である可能性が高いという。紙幣の不可視インクは、波長が375nm〜365nm程度でないときれいに発光しない(波長による違い、紫外線波長375nmと400nmの比較)。
LEDブラックライトとして数百円で売られているものは400nm程度であることが多く、375nmの物は数千円程度するため、間違って購入してしまうことが多いようだ。全国の中学二年生の方は、ブラックライト購入時の参考にしてほしい。UVカットゴーグルの用意も忘れずに。
2017年、漫画家の佐藤秀峰氏が代表を務める著作権管理会社が、Amazonに対し電子書籍定額配信サービス「Kindle Unlimited」にて佐藤氏の著作の一方的な配信停止が行われたとして訴訟を起こしていたが（過去記事）、これに対し東京地裁が請求を棄却した（共同通信、読売新聞、弁護士ドットコムニュース）。
佐藤氏側は、本来配信されるはずだった作品が配信されずに損害を受けたと主張。背景には、Amazon側が一定期間「特別条件」でロイヤリティを支払うとしていたものの、その期間の大半で氏の作品が配信されていなかったことがあるようだ。一方東京地裁はこれに対し、佐藤氏側とAmazonとの契約について、原告が求めた通りに配信される債務を負うような規定はない、として請求を棄却した。
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの人々がリモートワークのためのアプリケーションを利用している。オンライン会議ツールの「ZOOM」もそうしたツールの一つで、App Storeのビジネス部門で1位となっている。しかしこのZOOM、iOSアプリ版ではプライバシーポリシーに明記されていないにもかかわらず、Facebookアカウントを持っていないユーザーであってもデータをFacebookに送信されてしまうという問題が専門家から指摘されている。
送信していたデータは、ユーザーが接続しているタイムゾーンや地域などの位置情報、ユーザーの使用しているモバイルキャリア、ユーザーが利用している端末が作成したAdvertising Identifier(広告識別子)などとなっている。こうなった原因はZOOMがFacebook SDKを使用して「Facebookでログイン」機能を実装していたためだという。
この問題の指摘を受けてZOOMは金曜日に対策版をアップデートを行った。Facebook SDKを削除して機能を再構成したという。これまで同様にFacebookアカウントを利用したログインもできるとしている。同社は「今回のの見落としを心よりお詫び申し上げます。今後ともユーザーデータの保護に全力で取り組んでいます」とする声明を発表している（VICE、GIGAZINE、Slashdot）。
マスクをしていないと非国民扱いされる現状にあって、新型コロナで心がすさんだ乗客同士によるトラブルが増えているため、電鉄各社はマスク専用車両の導入を決めた。
また、感染しても無症状である若者がウイルスを拡散している可能性があるため、29歳以下の若者専用車両も作られる。
その結果、マスクの有り無し、若者か否か、女性か否か、の組み合わせで、８種類の車両が用意される。
例えば、マスク・若者・女性専用車両のような名前となる。
8両編成ならちょうどよい数だが、6両編成の南武線の場合、マスク専用編成と非マスク編成で分ける方法が考えられる。
なお、イーロン・マスクは無条件でマスク列車に乗れるとのこと。
米Wall Street Journalによると米政府は、新型コロナウイルス（COVID-19）流行に対抗するために携帯位置情報の活用を進めている。WSJによれば、米政府は携帯電話会社からではなく、主に広告業界から位置情報を取得しているという。
その目的は、COVID-19流行対策の計画を建てるため、連邦、州、地方政府の職員のためのポータルを作成することにある。このデータは外出禁止令が遵守されているかを当局が判断したり、店舗での小売顧客の減少、自動車走行距離の減少、その他の指標からパンデミックが経済に与える影響を推し量るのに役立てられるとしている。
なお、広告業界では活用されている位置情報データは、同意したユーザーの情報（オプトイン方式）かつ契約情報など個人に紐付く情報を削除した「匿名化された位置情報」だという（Engadget、Slashdot）。
スパコン開発の助成金約6億5千万円をだまし取った詐欺と、約8億5千万円の所得を隠し、法人税約2億3千万円などを脱税した罪で逮捕され懲役8年が求刑されていた、スパコン開発会社PEZY Computing（PEZY社）の前社長齊藤元章被告に対して、今月25日に東京地裁は懲役5年の実刑判決を言い渡した。（NHK アーカイブ、日本経済新聞）
詐欺について、逮捕直後からPEZY社関連会社の社員が「そもそもの話最悪でもメモリという名目でもらった金でプロセッサーも作ってた、にしかならんのに、そもそもそれが不正受給かどうかはNEDOが判断することじゃないか。NEDOの要請なしに特捜が出る幕じゃないよ。ホンマいきなり出張ってくるならそれなりの説得力のある説明をしてみろよという。」などと捜査を批判するツイートをしたことから、私腹を肥やさず開発費の工面に苦しんだ被告やPEZY社を擁護する声が強かった。しかし判決文では「被告が助成金の一部を本人個人の株式運用資金、負債やクレジットカード代金に充てたり、相当部分を流用している」（日テレNEWS24 アーカイブ）と認定され、（スパコンやメモリの開発と無関係に）助成金の齊藤元章被告による着服・私的流用が明らかになった。
脱税について、齊藤元章被告は大部分で無罪を主張したが、判決では「多額の赤字を抱えるグループ会社に元社長がみずから送金を行ったり、部下に指示して架空の外注費に関する契約書を作成させたりするなど、脱税の首謀者だ」と指摘され（NHK アーカイブ）、被告による無罪の主張は却下され、すべての起訴内容が判決では認定された。
齊藤元章被告はこの判決を不服として、控訴している。
国際オリンピック委員会(IOC)と国際パラリンピック委員会(IPC)、東京2020組織委員会、東京都、日本政府は3月30日、東京2020オリンピック・パラリンピック大会の新日程に合意した(IOCの発表、 東京2020組織委員会の発表)。
新日程ではオリンピックが2021年7月23日～8月8日開催、パラリンピックが2021年8月24日～9月5日開催となる。この日程は当初予定(オリンピック: 2020年7月24日～8月9日、パラリンピック: 2020年8月25日～9月6日)のちょうど1年後(同じ曜日)であり、COVID-19対策に十分な時間がとれることや、国際競技イベントの日程にもたらす混乱を最小限に抑えられることなどが理由として挙げられている。トーマス・バッハIOC会長と安倍晋三首相は大会の期日延期が必要なことで合意した際、遅くとも2021年夏までに開催する方針を確認しており、これに沿った内容でもある。2020年に予定されていた暑さ対策も実施するそうだ。
なお、大会は2021年開催となったが、呼称は今後も「東京2020」を使い続けるとのことだ。
物事のやり方は一つではない -- Perlな人