headless 曰く、

Appleはバッテリーの劣化したiPhoneのパフォーマンス低下問題を受けて保証対象外のバッテリー交換料金を減額しているが、減額前の料金で交換したユーザーに差額の返金を行うそうだ(Appleの告知、 Mac Rumorsの記事、 The Vergeの記事)。

対象となるのは、2017年1月1日から2017年12月28日までにAppleの正規修理拠点で行われたiPhone 6以降の保証対象外バッテリー交換。日本では現在、iPhone 6以降のバッテリー交換料金が5,600円引きの3,200円となっており、この差額分の5,600円を銀行振込または料金支払いに使用したクレジットカードへの払い戻しという形で返金する。返金額は国や地域ごとに異なるが、米国では50ドル、英国では54ポンド、ユーロ圏では60ユーロなど、各地での減額分に相当する金額となっている。

Appleは5月23日から7月27日までの間に対象ユーザーへメールで連絡するという。ただし、8月1日までに連絡がない場合は12月31日までにAppleへの問い合わせが必要となる。この場合は正規修理拠点の修理証明が必要になることもあるとのことだ。

headless 曰く、

20日から22日にかけてAvastを使用している環境でWindows 10 バージョン1803にアップグレードすると正常に動作しなくなる問題が報告され、Microsoftが該当環境へのバージョン1803の配信を一時停止したそうだ(Avast Forum、 The Registerの記事、 BetaNewsの記事、 Softpediaの記事)。

症状としては、起動時に回復オプションが表示される、ログインすると「ごみ箱」アイコンとタスクバーのみの黒いデスクトップが表示されるといったもののようだ。ログイン時にはデスクトップにアクセスできないといったメッセージが表示されるとのことで、スタートメニューも機能しないとのこと。

Redditのスレッドでは症状が発生する環境の99%でAvastを使用しているとまとめられているが、AVGやMcAfee、Nortonを使用している環境でも問題が報告されており、必ずしもAvastが原因とは言い切れないようだ。Avastのフォーラムでは、AvastやMicrosoftでは症状が再現できていないことや、MicrosoftがAvastを使用する環境へのバージョン1803配信を一時的に停止したことがAvastチームから報告されている。

また、Microsoft Communityでは同様の症状が発生した場合の対処法が掲載されているが、アンチウイルス関連の記述はない。対処法としては 1)回復オプションから「トラブルシューティング」→「詳細オプション」→「以前のバージョンに戻す」を選んでアップグレード前のバージョンに戻す、2)解決法が提供されるまで待つ、3)ファイルをバックアップしてWindows 10を再インストールする、といったものだ。

なお、修理業者The Computer CellarのWebサイトでは、黒いデスクトップ画面でCtrl+Alt+Delを押してタスクマネージャーを起動し、「新しいタスクの実行」で別途用意したWindows 10インストールメディアの「setup.exe」を実行してアップグレードする方法が紹介されている。この方法ではユーザーファイルが失われることはないとのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

古いコンピュータのエミュレータの開発で知られる武田俊也氏が、通算100機種目の作品を公開した。
最近はFM-16βやPC-98RLなど比較的メジャーな機種の開発が多かったが、100機種目の作品はBubcom-80と超マイナーな機種である。
どうやって資料を調達しているのかも興味深い。

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あるAnonymous Coward 曰く、

http://natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/18/052400226/

EMドライブは確かに推力を発生させたが、マイクロ波の反射条件を変えても推力が発生してしまったという。研究チームでは、推進力はEMドライブによるものではなく、地球磁場など何らかの電磁相互作用によるものではないかと推測している。

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あるAnonymous Coward 曰く、

https://twitter.com/unspiritualized/status/610447742637178880

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あるAnonymous Coward 曰く、

建物の上層階にいる人ほど、リスクの高い決断を下す傾向が強いらしい。マイアミ大学の研究チームが発表した研究によると、人は自分がいる場所の高さによって、選択の内容が左右されるのだという。研究者チームは実験で、建物の上層階にいる人ほど経済的なリスクをとる傾向があることを指摘している。

研究チームは、被験者が非常に高い建物のガラス張りのエレヴェイターで上り下りする間に、ある決断をするよう求める実験を行ったという。その結果、72階まで上った参加者たちは、よりリスクの高い決断を下す確率がより高かった。一方、下りていった人々は、より控えめな“勝利”をもたらすような決断をしたとしている。

別の実験では、ある大学の建物の1階または4階にいた参加者たちに、さまざまなレヴェルのリスクと利益のある「10の決断」を求めた。その結果わかったのは、4階にいた人は1階の人と比べて、リスクのある選択をすることが多いのだという。「上層階にいる人ほど、意識のなかで“権力”をもっている感覚が強くなる傾向があります」と、論文の著者であるシナ・エステキーは説明している。

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yasuchiyo 曰く、

鉄道友の会は5月24日、2018年度のブルーリボン賞に西日本旅客鉄道（JR西日本）のSLやまぐち号に使用される35系客車が選ばれたと発表した。（公式サイト）（JR西日本のプレスリリース）（乗りものニュース）

この車両は2017年9月、山口デスティネーションキャンペーンに合わせて運行を開始した。
SL全盛期の客車を復刻新製すると発表された時にも話題になったが、完成した車両は「復刻元」であるマイテ49、オハ35、オハ31の外観、内装を忠実に再現しながら台車やブレーキ等は当然現代の技術で構成、座席には電源コンセントを設置、トイレもレトロなデザインながら温水洗浄便座装備など、最新技術で快適な旧型客車を作り上げた。
また中間の3号車には売店や、投炭ゲーム、運転体験が楽しめる展示スペースもある。

動態保存の蒸気機関車列車を運行するためには牽引される客車の確保は重要な課題、それを高いレベルで具現化し蒸気機関車列車を永続的に運行するための一つの方向性を示した点が高く評価されたそうだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

米トーマス・ジェファーソン国立加速器施設のチームが、陽子内部のクオークにかかる圧力の測定に成功したと発表した (マイナビニュース、nature)。圧力のピークは 10^35 Pa で、これは中性子星の内部よりも高い圧力だ。

陽子は3個のクオークがグルーオンによって繋ぎとめられてできている。このときクオーク同士にかかっている力を「強い力」という。陽子内部の圧力分布は、この強い力によって決まっていると考えられている。

今回の実験では、電子を陽子内部のクオークに打ち込み、電子とクオークの衝突によって発生する光子と、散乱された電子、反跳した陽子を測定した。測定データの解析には「一般化パートン分布」と「陽子の重力子形状因子」という理論を適用した。今回の研究の新しい点は、圧力のプローブとして、重力子の代わりに光子を使ったことだ。スピン2の重力子1個の代わりに、スピン1の光子2個を使うことで圧力を計算できたという。

結果、陽子の中心 0.6 fm の範囲では斥力が、それより外側では引力がはたらいていた。斥力のピークは 10^35 Pa だったという。

この手法を応用することで、陽子・中性子といった核子の圧力分布、力学的半径や内部せん断応力の測定が可能になるという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

いじめ問題の背後に「スクールカースト」と呼ばれる子ども社会があるという。クラス内の立ち位置を序列、階層化する傾向だ。九州北部の住宅街にある小学校。５年生の担任をしていた教員（４０代）は、いじめをテーマにした授業後、ある女子児童が書いてきた感想文でその現実の一端を知った。「女子は１軍、２軍、３軍に分かれている」　（文中いずれも仮名）

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あるAnonymous Coward 曰く、

企業が従業員を禁煙させるため、電子タバコや禁煙グッズを与えるのは効果がないという。New England Journal of Medicineに掲載された調査結果は、これまでの電子タバコ愛好家の主張に疑問を呈する内容となっている。調査に協力したのは米国企業54社。そのうち喫煙をする従業員数は6,006人だった。結果によると、全体における6か月間の禁煙成功率は3％未満だった。

実験では複数の禁煙方法が試されたという。一つは電子メールで禁煙を応援するメールを送るというもの。このサービス利用者で6か月間の禁煙成功率は1％以下。ニコチンパッチ、ロゼンジ、ガムなどの禁煙グッズを使用したグループの同期間の成功率は2.9％以下だった。電子タバコの利用者のグループは6か月間の禁煙成功率を4.8％にまで増やしたものの、全体の統計的には影響を与えなかったという。

最も成果を上げたのは、タバコから離れた場合に現金報酬を渡す方式のグループ。最初の月は100ドル、3か月の時点では200ドル、6か月間禁煙の場合は300ドルという形で現金を増やした。この結果、グループ参加者の9.5％が禁煙に成功したという。さらに6か月間禁煙できなかった場合、600ドルを失うという脅しを掛けたグループでは12.7％の禁煙成功率になったという（Reuters、slashdot）。

あるAnonymous Coward 曰く、

https://www.asahi.com/articles/ASL5T4S5QL5TUTFK00T.html
https://www.sankei.com/politics/news/180525/plt1805250005-n1.html
当然一部は防衛関係の研究開発費に回るのでしょう。

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あるAnonymous Coward 曰く、

AutoCADや3DCGソフトのMayaなどを手がけるAutodeskの日本法人は官報において2018年1月期の決算を公表した。決算によると日本法人の2018年1月期の純利益は255万円とのことで、2017年1月期の純利益の6億3700万円から大幅に下落したことになる (Social Game Infoの記事)。

Autodeskは、ほとんどの製品で、2015年2月にアップグレード購入を廃止し (スラドの記事)、2016年8月に永久ライセンスを廃止してサブスクリプションのみへと移行した (AutodeskのFAQ) ものの、2016年Q2より本家Autodeskの純利益 (net profit) が赤字に陥っていた (GraphicSpeakの記事)。本家Autodeskの2017年Q3の決算ではサブスクリプションが順調に伸びているとするものの、研究開発 (R&D)及び海外事業所を中心に大規模なリストラが打ち出されていた (CG Channelの記事)。

今回、日本法人の純利益も大幅に下がったわけだが、果たしてサブスクリプションのみへの移行は正しかったのだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleが自動運転車の開発でVolkswagenと提携したらしい。AppleとVolkswagenの自動運転車は、VolkswagenのT6 Transporterをベースにして開発され、Appleの従業員を送迎するシャトルとして提供される予定だという。従業員向けシャトルサービスは米国で多くの大企業が導入しており、燃料や運転手、メンテナンスに多くの経費が必要となっている。自動運転車開発で成功すれば、その経費の大部分を削減できると見られている。

しかしプロジェクトは予定より遅れており、Appleの無人運転チームはかなりの時間を費やしているようだ。以前、Appleは自動運転電気自動車の開発に向けてBMWおよびMercedes-Benzと数年にわたり協議してきた。しかし、データやデザインに関する主導権を譲るようにとのAppleの要求を両社が拒んだため、合意に至らないまま終結したという（CNET、TechCrunch、The New York Times、Slashdot）。

headless 曰く、

Pornhubは23日、無料VPNサービス「VPNhub」の提供開始を発表した(プレスリリース、 The Next Webの記事、 VentureBeatの記事、 The Vergeの記事)。

VPNhubは専用アプリから接続する仕組みで、Android/iOS/macOS/Windowsの各OS対応アプリが公開されている。ただし、モバイル版は無料で利用できるが、デスクトップ版を利用するには有料のVPNhub Premiumにサインアップする必要がある。VPNhub Premiumでは広告が非表示になるほか、米国以外のサーバーも選択できるようになり、より高速な通信速度が提供されるとのこと。なお、デスクトップ版にはVPNhub Premiumにサインアップする機能が用意されておらず、モバイル版でサインアップする必要があるようだ。

VPNhubはユーザーのセキュリティやプライバシーを守るPornhubの取り組みの一環だという。Pornhubを利用するかどうかにかかわらず世界中で利用できるが、米国でビジネスが禁じられているイラクや北朝鮮などでのサービスは未提供で、サウジアラビアや中国などでは接続がブロックされる可能性もあるとのことだ(FAQ)。

headless 曰く、

アンディ・ルービン氏のEssential Productsがスマートフォン新製品の開発をキャンセルし、売却先を検討中だとBloombergが報じている(Bloombergの記事、 9to5Googleの記事、 Android Policeの記事)。

Bloombergに情報を提供した複数の事情通によれば、Essentialは可能性のある売却先についてクレディ・スイスからアドバイスを受けており、少なくとも1社が興味を示しているという。条件としてはパテントポートフォリオやハードウェア製品、エンジニアなどを含めた全社の売却だが、売却するかどうかについても結論は出ていないとのこと。

新製品のキャンセルについてルービン氏は、同社が常に複数の製品を同時に開発しており、一方が優れていると判断すればもう一方をキャンセルすることもあるとツイートしている。また、The Informationが入手したルービン氏の社内向けメールによると、同社は現在資金調達を進めているといい、他社の傘下に入ることも選択肢の一つだと示唆しているそうだ。どの選択肢が同社にとって最良なのかは(ルービン氏を含めて)誰にもわからないが、会社を廃業することはないとのことだ。