米国で7日未明、9か月近く未配信だった大量のSMSが一気に配信され、苦情が相次いだそうだ(Syniverseの発表、 Android Policeの記事、 CNNの記事、 The Vergeの記事)。

元の送信日は主にバレンタインデーだが、SMSの内容はバレンタインメッセージとは限らない。中にはSMSでやり取りした会話の一部だけが配信され、夜中に意味不明なSMSが届いたと感じた人も多い。元の送信者は送信したこと自体を覚えておらず、そのSMSへの返信でさらに混乱することもあったようだ。また、別れた恋人からのバレンタインメッセージで気まずい思いをしたり、既に亡くなった人からのメッセージに驚いたりした人もいたという。

原因は通信会社にサービスを提供するSyniverseという会社のシステムトラブルで、問題は米4大キャリア(AT&T/Verizon/T-Mobile/Sprint)を含む複数の携帯電話キャリアで発生したようだ。

Syniverseによると、受信側の携帯電話が圏外にある場合や電源が切られている場合など、SMS(P2Pテキストメッセージ)がすぐに配信できなかった場合は一時的に(24時間～72時間)保持して繰り返し配信を試みる。その後(配信済み・未配信を問わず)SMSの内容はすべて削除され、料金請求用のメタデータのみ45日間保存されるとのこと。

しかし2月14日、送信待ちのSMSを保持したサーバーの1台で障害が発生したそうだ。そのサーバーはそのまま放置されていたようで、11月7日に再度起動されたサーバーは保持していたSMSの送信を一気に開始することになる。Syniverseでは当初、誤送信されたSMSを168,149通としていたが、さらに多いとみられるとのことだ。

IDCの推計値によると、2019年第3四半期のスマートフォン出荷台数は270万台増(0.8%増)の3億5,830万台となり、2017年第4四半期以来、7四半期続いた前年割れに歯止めをかけた(プレスリリース)。

第2四半期比では8.1%増加(7月に発表された第2四半期推計値との比較では7.5%増)しており、IDCでは再度増加に転じたとみているようだ。なお、販売台数ベースのGartnerのデータでは、2017年第4四半期に初めて前年割れしたのち、2018年中は再び増加していたが、2019年第1四半期・第2四半期は前年割れだった。

第3四半期のスマートフォン出荷台数をベンダー別にみると、米中貿易戦争で苦境に立たされた2位のHuaweiが引き続き中国市場に注力して2桁成長を実現する一方、国際市場でのHuaweiの苦境による恩恵を最も受けたのは1位のSamsungだという。

SamsungはGalaxy Note10シリーズを8月にリリースしたほか、ローエンド～ミッドレンジのAシリーズでHuaweiが抜けた市場の穴を埋めた。これにより、Samsungの出荷台数は前年比600万台増(8.3%増)の7,820万台となっている。Huaweiは中国で国民の愛国心に後押しされる一方、中国国内でこれまであまり力を入れていなかった地方都市の市場を開拓することで2桁成長を実現。前年比1,460万台増(28.2%増)の6,660万台を出荷し、シェアも18.6%まで増加した。ただし、第4四半期にはGoogleサービスを搭載しないMate 30シリーズなど、米国の輸出規制の影響が出始めるとみられる。米商務省のウィルバー・ロス長官は、米中貿易協議が順調に進めば米企業が申請したHuaweiへの輸出ライセンスも一部は認可できるとの考えを示しているが、どうなるだろうか。

3位のAppleは前年比30万台減(0.6%減)の4,660万台。iPhone 11やiPhone XRが好調で、事前に予測されていたほどの減少にはならかなったという。リファビッシュ版iPhoneの販売により、インストールベースは増加しているとのこと。第2四半期にはAppleに150万台差まで迫っていた4位のXiaomiは110万台減(3.3%減)の3,270万台にとどまった。5位のOPPOは120万台増(4.1%増)の3,120万台。XiaomiとOPPOは中国国内でHuaweiに押される一方で国外市場に注力しており、Xiaomiは出荷台数の3分の2以上、OPPOは半数近くが中国国外向けとなっているそうだ。

トップ5の合計出荷台数は2,400万台増(36.7%増)の2億5,530万台、シェア合計は71.2%となり、初めて70%を超えた。