スコットランドのグラスゴー大学と、フィンランドのアールト大学の研究チームは、犬から人のスマートフォンへビデオ通話をかけられるボール型IoTデバイスを開発したそうだ（ACM Digital Library、ITmedia）。

このデバイスは「Forming the Dog Internet: Prototyping a Dog-to-Human Video Call Device」（DogPhone）といい、イヌがボール型のデバイスをくわえて動かすことにより、電話先の飼い主とビデオ通話できるそうだ。従来の動物監視用の機器は、人間から犬への一方通行の監視しかできなかったが、このデバイスでは犬側から離れた場所にいる人間にビデオ通話をかけられるのが特徴だとしている。

楽天モバイルを契約し、かつiPhoneを利用しているユーザーの間で、電話が「着信できない」という報告が多数上がっているという（Buzzap！ 、スマサポチャンネル[動画]）。

条件としては端末にiPhoneを利用し、楽天モバイルのSIMを入れていること。そして国内通話が0円で利用できるRakuten Linkアプリを利用している場合であるようだ。この状態では別の端末から該当する端末に電話をかけると「電話に出ることができません」と案内され、受けられない状態が起きる事例があるそうだ。ただiPhone＋楽天モバイルSIM＋Rakuten Linkアプリの組み合わせで確実に再現されるバグではないとのこと。まれにAndroidユーザーでも報告例があるようだ。間隔を空けずに2回コールするとつながったりすることもある模様。

さらに問題なのは、着信履歴や不在着信が届かない場合があるとのことで、折り返しかけ直すこともできない場合があるという。12月2日段階ではこの問題に関して楽天モバイルからのアナウンスは出ていない。YouTubeのスマサポチャンネルでも条件を揃えて再現検証を試みたものの、一度も再現できなかったとしている。同チャンネルでは原因についても推察しているが、確信のもてるものではなさそうだ。

タレコミでは、[Rakuten Link] 着信音が鳴らない、ロック画面上に通知が残らないの記事にリンクが貼ってあったが関係あるかは不明。なお、別の記事で楽天回線またはローミング回線に接続せず、Wi-Fiに接続した状態で電話が着信した場合、Rakuten Linkが非通知になるといった話も出ているので、Rakuten Linkに関する複数の条件が重なり合って何かが起きているのかもしれない。

若者のテレビ離れが進んでいると言われてきたが、その一つである民放テレビドラマのネット配信には需要はあるそうだ。とくに若者向け番組の配信のCM枠に関しては枠が足らないほど好況な局もあるという（デイリー新潮）。

民放スポンサーは旧来の視聴率は無視され、購買意欲の高い「コア層」と呼ばれる13歳~49歳の男女の個人視聴率の「コア視聴率」が重視されるようになったことが一因にあるようだ。一方で旧来型の世帯平均視聴率は高いものの、購買力の高いコア視聴率が低い番組は整理したいとする現場の声もあるようだ。しかし簡単にはいかない事情もあるようだ（東スポ）。

あるAnonymous Coward 曰く、

キー局には社外秘のAVOD（アドバタイジング・ビデオ・オン・デマンド）のランキング（広告を視聴することで番組も視聴できるビデオ・オン・デマンド・サービス、つまり無料で見ることのできるネット配信番組の視聴ランキング）があり、この順位が地上波の順位とはまるで違い、ランキング上位はいずれもドラマ、それも若者向けの“恋バナ”ばかりで、故にドラマ配信向けに広告が集まるようになったとするのが、デイリー新潮記事の趣旨。

具体的には配信の順位では、地上波トップ3の『ドクターX』は5位、『日本沈没」は6位に過ぎず、1位は吉高由里子の『最愛』（TBS）、2位は杉咲花の『恋です！～ヤンキー君と白杖ガール～』（日テレ）、3位は清野菜名の『婚姻届に判を捺しただけですが』（TBS）、4位が西島秀俊の『真犯人フラグ』（日テレ）との事。

本当か知らんけど。

とすればキー局は嬉しいだろうけど、系列局には厳しいだろうなぁ。

ITmediaの記事によると、スマートフォンからテレビ視聴のためのチューナー機能が消えつつあるそうだ。2021年に発売された製品ではワンセグ・フルセグともに搭載された製品はなかったという（ITmedia）。

現行でワンセグに対応しているのは、京セラ製の「かんたんスマホ2」（ソフトバンク）、シャープ製の「シンプルスマホ5」（ソフトバンク）、FCNT製の「らくらくスマートフォン F-42A」（NTTドコモ）の3機種。新製品としては2022年2月以降発売予定のFCNT製「らくらくスマートフォン F-52B」（NTTドコモ）が予定されている。いずれもシニア層向けのスマートフォンだという。

記事ではワンセグ・フルセグが廃れた理由として、通信の性能の向上や動画配信の普及、そしてテレビ離れという3つの理由があるとしている。一方でシニア向け端末でワンセグ搭載が残っている理由としては、シニアユーザーがアプリを利用して動画配信を視聴するのはハードルが高いと思われるためだメーカーが話しているそうだ。また災害時の情報入手の手段として一定の需要があるとのこと。

各社の3Gサービスの停波が近づいていることから、それに関連した話題がいくつか出てきている。サービス自体に関してはauの終了が最も早く、2022年3月31日に3Gサービス「CDMA 1X WIN」を終了する。これにより「VoLTE非対応SIMカード」サービスは2022年4月1日以降利用できなくなり、「CDMA 1X WIN」契約の場合は自動解約、「4G LTE」契約の場合は自動休止される。UQ mobileの場合は自動解約となる。KDDIおよび沖縄セルラーはこれに関するアナウンスを11月29日に改めて出している。またauではこれに先行してプリペイド携帯電話サービス「ぷりペイド」が2021年12月15日に終了となるので注意（KDDIリリース、ケータイ Watch）。

これ続いてソフトバンクが2024年1月下旬に3Gサービスを終了予定となっている（ソフトバンク・重要なお知らせ、過去記事）。もっともサービス継続が長いNTTドコモは2026年3月31日に3Gを終了する予定となっている。しかし、そのNTTドコモに関しても、2021年11月30日にiモード公式サイトを終了した（iモード公式サイトの終了について、過去記事）。

そんな中、ガラケーからスマートフォンに移行に関するトラブルが店頭で増えているようだ。多くのスマートフォンではマニュアルが付属していないため、電話やメールの基本操作に関するトラブルが結構出ているらしい（NEWSポストセブン）。

headless 曰く、

IDC Japan によれば、2021 年第 3 四半期の国内市場におけるスマートフォン出荷台数は前年同四半期から 23.1 % 増の 814 万 2 千台と大幅に増加したそうだ (プレスリリース)。

増加の要因としては、通信キャリア各社が 3G サービス終了に向けた 4G / 5G 対応端末への乗り換え支援を強化している影響が大きいという。従来型携帯電話とスマートフォンを合わせた携帯電話全体の出荷台数も 21.5 % 増の 823 万 5 千台となっている。

その一方で、第 2 四半期までは小さかった部材不足の影響が表れ始めているそうだ。第 4 四半期にはその影響がさらに大きくなるとみられ、各社の出荷や新モデルの価格に大きな影響を与える可能性があるとのこと。

ベンダー別にみると Apple が携帯電話全体の 43.4 % を占める圧倒的なシェアを得ており、京セラ (11.8 %)とソニー (10.9 %)、Samsung (8.1 %)、シャープ (8.0 %) が続く。従来型携帯電話は 93,000 台程度となるが、その半数以上をシャープが占めている。Apple 製品に従来型携帯電話はなく、Samsung も国内では従来型携帯電話を販売していない。

米通信会社のAT&TとVerizon Communicationsは、5G信号を送信する基地局と航空機の信号と干渉するのを防ぐ目的から、基地局からの送信出力レベルを全米で引き下げる方針であるという。米国連邦通信委員会（FCC）の委員長代行宛ての書簡の中で判明したそうだ（CNET）。

両社はCバンド帯で5G信号を送信する場合、基地局からの送信出力レベルを引き下げる。さらに地方の空港や公共のヘリポートに近い場所では、さらに厳しい出力制限を課す方針であるという。この措置は米連邦航空局（FAA）が、Cバンドの5G信号を送信する設備が航空機の着陸を支援する自動操縦システムなどに干渉する可能性があると指摘したことによる措置であるという。なお、Verizon Communicationsは2021年2月に電波オークションでCバンド周波数帯を約455億ドル（約4.8兆円）で落札している（モーニングスター）。

auの新料金プラン「povo2.0」で25日、アプリやWebサイト上のマイページが使えなくなるという障害が起きたという。この障害は25日8時~10時10分ごろに発生、auからは解消策として「povo2.0アプリ」を削除ののち再インストールするよう案内が行われた。ブラウザでアクセスするマイページは利用可能だった。この件で同社は、アプリの再インストールなどに必要なデータ容量300MB（3日間）のプロモコードを公開している。コードの利用期限は2021年12月31日までとのこと（au、ケータイ Watch、ITmedia、関連過去記事）。

headless 曰く、

Gartner の推計によると、2021 年第 3 四半期のスマートフォン販売台数は前年同四半期から 6.8 % 減の 3 億 4,229 万台となったそうだ (プレスリリース)。

減少が続いていた 2020 年から一転し、2021 年は第 1・第 2 四半期ともに増加していた。しかし、第 3 四半期は消費者の強い需要にもかかわらず、高周波 IC や電源管理 IC などのコンポーネント不足による世界的なスマートフォン製造の遅れにより減少に転じたという。

ただし、ベンダー別にみると 1 位の Samsung が 14.6 % 減 (6,900 万台)、6 位以下の合計が 21.4 % 減 (1 億 1,072 万台) と大きく減少する一方で、2 位 ～ 5 位は増加している。前年同四半期の 3 位から 2 位に上昇した Apple は 19.4 % 増 (4,846 万台) と大きく増加し、2 位から 3 位に後退した Xiaomi も 0.2 % 増加 (4,448 万台) している。4 位の Vivo は 20.9 % 増 (3,601 万台) で最も大きく成長しており、5 位の OPPO も 12.6 % 増 (3,362 万台) となっている。

なお、10 月末に IDC が発表した第 3 四半期のスマートフォン出荷台数推計値も前年同四半期比 6.7 % 減の 3 億 3,120 万台と傾向は似ているが、Xiaomi が減少 (-4.6 %) となり、Vivo の増加幅が大幅に小さく (5.8 %) なっている。

Appleが23日、イスラエルのNSO Groupに対し、Appleユーザーを監視・標的にした責任を問う訴訟を起こした。この件に関しては過去記事でも何度か取り上げられているが、同グループは個人データ、写真、メッセージ、正確な位置情報などを把握できるスパイウェア「Pegasus」を開発し、人権抑圧国家に売却していた（関連その1、その2）。ジャーナリスト、活動家、反体制派、学者、政府関係者といった反体制派の言論抑制などに用いられたとされる（Appleリリース、Reuters、TechCrunch、Engadget、日経新聞、GIGAZINE、ITmedia）。

今回の訴訟でAppleはユーザーへのさらなる悪用と被害を防止するため、同グループがAppleのソフトウェアやサービス、デバイスの使用を禁止する恒久的な差止命令や賠償金支払い命令を求めている。訴状では、NSO Groupが被害者の機器にスパイウェア「Pegasus」を感染させる方法に関する情報なども記載されているという。Appleはリリースの中で、NSO Groupのような国家に支援されている組織が、説明責任を果たさず高度な監視技術に何百万ドルも費やしているとし、この状況を変える必要があるとしている。

ドコモは24日からメッセージサービス「+メッセージ」をドコモ回線を利用したMVNOでも利用可能になるよう拡大した。+メッセージはLINE対抗色の強いサービスで、長文のメッセージや画像、動画、スタンプなどが、携帯電話番号だけでやりとりできる。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3大キャリアが、SMSに替わるリッチなメッセージサービスとして2018年にリリースした。これまで大手キャリアでしか使えなかったが、今年8月に+メッセージをMVNOやサブブランドでも利用可能にする方針を示していた（ドコモリリース、ITmedia）。

先日、iPhoneが技適不適合リスト入りしていたが、GoogleのPixel 6に関しても技適不適合確認リスト入りしたことが報じられている。原因に関してはiPhoneのときと同じく、デュアルSIM機能利用時の不具合によるもので、一部のデータ通信専用SIMをデュアルSIMの設定で利用した場合、110・118・119番号といった緊急電話への発信ができない問題があることが確認されたとしている。Googleはこの問題をすでに確認しており、今後のソフトウェア更新で修正を図るとしている（Google Pixel コミュニティ、ケータイ Watch、総務省、au）。

これまで電波オークションに否定的だったNTTドコモが、「オークション制度」導入に前向きな姿勢へと方針転換したそうだ。11月16日に開かれた有識者会議「新たな携帯電話用周波数の割当方式に関する検討会（第2回）」においてドコモが意見表明したことが判明した（日経クロステック、ケータイ Watch）。

現行の事業計画を評価して割当先を決定する「比較審査方式」では、巨額な落札費用がかからないものの、行政による裁量の余地が大きく不透明さが残る。一方のオークション制度は透明公平ではあるものの、落札額の高騰や周波数の有効利用の確保に課題がある。これまでNTTドコモを含む携帯各社は、オークション制度では落札額が高騰した場合はインフラ整備が遅れる、利用者料金が高騰するなどの立場から反対してきた。

しかし、ドコモの井伊社長は先の有識者会議において、現行の割り当て方式では「未知の需要に対して柔軟性を確保できなくなる可能性がある」。しかし、今後の電波割り当ては、高い周波数帯中心となることから、特定エリアに対してニーズに応じてソリューションと一体で提供していく形になるだろう。こうなると電波割り当て時点で数年後の基地局数をコミットするような形は向いておらず、オークション制度が適していると話したとされている。

一方で楽天モバイルの三木谷氏は、Twitterで電波オークションは、docomoなど過剰に利益をあげている企業の寡占化を復活するだけで、携帯価格競争を阻害する『愚策』だとして反対する意見を投稿している（三木谷氏のツイート、ケータイ Watch）。

スマートフォンを冬山などの低温環境で運用した場合、どのようになるのかを冷凍庫を使って実験したそうだ。この実験結果は登山家向けのコミュニティサイト「ヤマレコ」に投稿されたものだそうで、マイナス26℃に設定した冷凍庫に1時間ほど9台のスマートフォンを入れ、電源が入るのか、バッテリーの減りが早くないのかといった挙動についてチェックしたという。調査対象となったのはiPhone7、iPhoneX、iPhone12Pro、arrows M03、Xperia Z5 Compact、Android One S4、AQUOS R2、Pixel4、Pixel6の9製品（ヤマレコ、INTERNET Watch）。

結果は5台は電源が落ちることもなく正常に動作。残りの4台に関しても電源は落ちたものの、再起動後は問題なく動作したとしている。電源が落ちるのはリチウムイオン二次電池の保護回路が働いたため。なお機種によってはバッテリーの減りに変化が生じたとしている。

スペックから受ける印象よりもずっと遅いと指摘されている Google Pixel 6 / 6 Pro の急速充電だが、Google によれば高速な充電とバッテリー使用時間・長寿命のバランスをとった結果なのだという (Pixel Phone ヘルプの記事、 The Verge の記事、 9to5Goolge の記事、 Ars Technica の記事)。

Google は Pixelのリチウムイオン充電池をバッテリーレベルが低い状態で高速に充電するよう最適化しており、スペックに記載されている通り Google 30W USB-C 充電器を使用した場合に約 30 分間で 50 % の充電が可能となる。デバイスの利用状況とバッテリー温度にもよるが、次の 30 分ほどで 80 % に到達し、満充電に近付くにつれてバッテリー寿命を維持するため徐々に充電速度を下げていくという。充電器のピーク出力は Pixel 6 で 21 W、Pixel 6 Pro で 23 W に設定されているとのこと。

また、充電しながらのゲームプレイのようにバッテリー消費が大きい状態で充電している場合や、 4 日以上継続して充電している場合には充電レベルの上限が 80 % となるほか、アダプティブ充電利用時には一晩かけて充電を完了するのに適切な速度で充電を行うとも説明している。

意図した通りの動作で全く問題ないとでも言わんばかりのヘルプ記事だが、Google は Pixel 6 の指紋認証の遅さについて同様の姿勢を見せつつも、数日後には指紋センサーのパフォーマンス改善を含むアップデートを日本と米国で提供開始している。こちらはどうなるだろうか。