The GuardianのJack Schofield氏が読者の質問に答えるブログ記事「Ask Jack」で、ノートPCの適切な画面サイズと解像度が取り上げられている。

元の質問としては、17インチFull HD画面のノートPCと13～14インチのモデルを比較して、どちらが家庭での利用に適しているか、表示の鮮明な方が老眼向きかどうか、というものだ。

自身も老眼だというSchofield氏によれば、表示の鮮明度は表示サイズと比べてあまり重要ではないという。Schofield氏はWindowsのスケーリング表示機能など表示の調整オプションに触れたうえで、家庭で使うなら低価格な13インチ～15インチモデルが搭載する1366×768ピクセル(HD)のパネルは許容範囲内だと述べている。

一方、1920×1080ピクセル(Full HD)以上のパネルを搭載する高価格なモデルではよりシャープな表示が可能となるが、表示の大きくなる17インチ画面の方が13～14インチ画面よりも読みやすいとのこと。ただし、17インチのノートPCは持ち運びにくいため、21～27インチのオールインワンPCを選ぶか、24インチFull HDディスプレイを外付けで使用することを推奨している。

Windowsのスケーリングは以前よりも改善されているが、非対応のアプリでは表示がぼやけるほか、操作が困難になるものもある。個人的にはスケーリング表示した画面はバランスが悪く感じられ、同じ画面サイズでスケーリング(125%または150%)したFull HD画面とスケーリングなしのHD画面を比較した場合、HDの方が好ましく感じる。

老眼かどうかにかかわらず、スラドの皆さんが見やすい・使いやすいと感じるノートPCの画面サイズや解像度はどれぐらいだろう。スケーリング表示や外付けディスプレイは利用しているだろうか。

あるAnonymous Coward曰く、

東京電力パワーグリッドとKDDI、ソフトバンク、楽天モバイルネットワークが、電柱の上に携帯電話基地局を設置するための実証実験を共同で行う（ケータイWatch）。

次世代通信規格（5G）では現在の携帯電話で採用されている周波数帯よりも周波数が高い28GHz帯の利用が想定されている。28GHz帯の電波はより直進性が高く距離による減衰も大きいことから、基地局数を増やす必要がある。そのため電柱の上に基地局や共用アンテナを設置することが検討されているという。

headless曰く、

Appleは18日、新iPad Airおよび新iPad miniを発表した（プレスリリース）。

iPad Airの名称は、2017年3月にiPad Air 2を置き換える形で9.7インチiPadが発表されて以降ラインアップから消えており、2年ぶりの復活となる。新iPad Airは10.5インチRetinaディスプレイ（解像度2,224×1,668ピクセル）にA12 Bionicチップを搭載する。本体サイズは250.6mm×174.1mm×6.1mm。iPad Air 2と同じ厚みで、9.7インチiPadより薄いがiPad Proより厚い。

新iPad miniは新iPad Airと同じくA12 Bionicチップを搭載し、7.9インチRetinaディスプレイの解像度は2,048×1,536ピクセル。ディスプレイサイズ・本体サイズ（203.2mm×134.8mm×6.1mm）ともに従来モデルと変わりないが、パフォーマンスは3倍、グラフィック性能は9倍になっているという。

このほか、メインカメラ（8メガピクセル）やFaceTime HDカメラ（7メガピクセル）、ストレージ容量（64GBまたは256GB）、カラーバリエーション（ゴールド/シルバー/スペースグレイ）などのスペックは共通で、両モデルともApple Pencilに対応する。価格は新iPad Airが税別54,800円から、新iPad miniが税別45,800円から。Appleのオンラインストアでは既に購入可能だが、タレコミ時点での配送予定日は新iPad Airが3月31日～4月2日、新iPad miniが4月3日～4月8日となっている。

あるAnonymous Coward曰く、

オーストラリアで、武装した知人に弓矢を向けられたものの、その様子を撮影しようとしてスマートフォンを構えた結果、放たれた矢がスマートフォンに刺さり軽傷で済んだという事案が発生したそうだ（ロイター、BBC）。

リアル「スマホに矢を受けてしまってな案件」ですね（どんな状況だ）。

相手と口論になり弓矢で攻撃される自体になったという。矢じりはスマートフォンに貫通したがそこで止まったようだ。news.com.auによると、このスマートフォンはiPhoneだったという。

今年1月、総務省の有識者会議が回線・スマホのセット販売禁止を提言したことが報じられたが、こういった「端末代金と通信料金の分離」はイノベーションを阻害するという話が出ている（ITmedai）。

携帯通信分野においては近い将来「5G」と呼ばれる新規格が導入されるが、米国のシンクタンクProgressive Policy Institute（PPI）によると、端末購入補助や端末と通信サービスのセット販売は技術革新が早い時期では消費者にとってメリットがあるという。

また、日本では楽天が独自で回線網を整備しての携帯電話サービス提供を計画しているが、端末の購入補助を禁止されることはこういった新規参入事業者にとって不利だともしている

ワンセグ受信機能付き携帯電話を所有しているだけでNHKとの受信契約義務が生じるかどうかについて争われていた4件の訴訟について、最高裁は義務が生じるとした高裁判決を支持し、13日までに原告の上告を退ける決定をしたそうだ(日本経済新聞の記事、 NHKニュースの記事、 産経ニュースの記事、 読売新聞オンラインの記事)。

4件のうち1件は1審のさいたま地裁がワンセグ受信機能付き携帯電話の所持は放送法上の受信機の設置にあたらないとの判断を示したが、2審の東京高裁では携帯型の受信機を持ち歩く場合も設置に相当するとして1審判決を取り消していた。その他3件は受信契約義務が生じるとの地裁判決を東京高裁が支持した訴訟とみられる。

最高裁の決定により、ワンセグ受信機能付き携帯電話の所有でNHK受信契約義務が生じるとの判決が4件とも確定した。

hylom 曰く、

任天堂がスマートフォン向けゲームを共同で開発・運営する提携企業に対し、プレイヤーに過度な課金をさせないよう配慮を求めているとThe Wall Street Journalが報じている(Engadget日本版の記事)。

任天堂は「スーパーマリオ ラン」や「どうぶつの森 ポケットキャンプ」をDeNA、「ファイアーエムブレム ヒーローズ」をインテリジェントシステムズ、「ドラガリアロスト」をCygamesと共同開発している。任天堂はスマートフォンゲームを従来の専用機向けゲームの集客手段とみなしているという関係者のコメントもあり、収益にはあまりこだわっていないようだ。

アイテム課金が導入された「ファイアーエムブレム ヒーローズ」発表時には、課金額の増え過ぎを抑える要素を盛り込んだなどとも報じられていた。

あるAnonymous Coward曰く、

英国の価格比較サイトCable.co.ukの調査によると、世界230カ国を対象にモバイルデータ通信料金の平均価格を比較した結果、英国はヨーロッパでも高い通信費を支払っている国の1つであることが分かったという。1GB当たりの平均価格はインドが0.26ドル（0.20ユーロ）に対し、英国では6.66ドルだった。米国はさらに高く、1GB当たりの平均価格は12.37ドルだった。

西ヨーロッパで通信料が最も安いのはフィンランドで、1GB当たりの平均価格は1.16ドル。デンマーク、モナコ、イタリアはすべて2ドル以下となっている。東ヨーロッパでは、ポーランドが最も安く、1GBあたり1.32ドルで、続いてルーマニアが1.89ドル、スロベニアが2.21ドルだった。世界で最も高いのはジンバブエで1GBあたり75.20ドルとなっている。

アジア諸国は価格の安い上位20カ国のうち半分を占める。例外は台湾（9.49ドル）、中国（9.89ドル）、韓国（15.12ドル）で、世界平均を上回る高額な通信費を支払っているとしている（BBC、Slashdot）。

なお、この調査結果によると日本の1GB当たり平均価格は8.34ドル。また、日本のもっとも安いプランは1GBあたり1.04ドル、最も高いプランは1GBあたり40.61ドルとなっている。

Microsoftは2日、ウェアラブルデバイスMicrosoft Band向けに提供しているMicrosoft Health Dashboardアプリとサービスのサポート終了計画を発表した(Microsoftのサポート記事、 Windows Centralの記事、 The Vergeの記事、 Neowinの記事)。

Microsoft Health Dashboardサイトは5月31日に閉鎖され、スマートフォン向けMicrosoft Bandアプリは各アプリストアから削除される。以降もMicrosoft Band単体で動作する機能については使い続けることも可能だが、スマートフォンアプリは動作しなくなるとのこと。

これに伴い、Microsoft Band/Band 2ユーザーのうち、保証期間内のデバイス所有者またはアクティブユーザーには返金も行われる。アクティブユーザーは2018年12月1日～2019年3月1日の間にMicrosoft BandをMicrosoft Health Dashboardと同期したユーザーと定義されている。返金額はMicrosoft Bandが79ドル99セント、Microsoft Band 2が175ドルで、8月30日までに手続きを行う必要がある。対象ユーザーには返金手順を電子メールで通知するとのことだ。

Microsoftは2年以上前にMicrosoft Bandの販売を終了しており、日本では結局発売されなかった。発表時のストーリーでは好意的なコメントが多かったように思われるが、スラドの皆さんの中で実際に使っていた/使っているという方はおられるだろうか。

headless曰く、

SDアソシエーションは2月25日、従来のインターフェイスとの互換性を保ちつつPCIe 3.1/NVMe v1.3を用いて高速な転送を可能にするmicroSD Expressを発表した（プレスリリース、SlashGear、The Verge、BetaNews）。

microSD Expressは昨年6月に発表されたSD Expressと同様、2列目の端子を用いることで最高985 MB/sの転送レートを実現するというものだ。高速な転送とともに低消費電力を実現できるほか、開発者がバスマスターやマルチキュー、ホストメモリーバッファーといった機能を利用することも可能だ。これにより、モバイルデバイスでmicroSDカードをリムーバブルSSDのように扱えるようになる。microSD ExpressカードはSD 7.1規格で定義され、microSDHC Express/microSDXC Express/microSDUC Expressといった各種容量で製品の提供が見込まれている。

headless曰く、

ソニーモバイルコミュニケーションズは2月25日、アスペクト比21:9のディスプレイを搭載する3機種の新型Xperiaを発表した（プレスリリース[1]、[2]、日本語版プレスリリース）。

フラッグシップモデルの「Xperia 1」は6.5インチ4K（1644×3840）のOLED「CinemaWide」ディスプレイを搭載し、ソニー独自のUIにより簡単にマルチウィンドウ表示が可能となっている。プロセッサーはSnapdragon 855、OSはAndroid 9 Pieで、RAM 6GB、内蔵ストレージ128GB、最大512GBのmicroSDXCカードをサポートする。リアカメラはトリプルカメラ（広角・望遠・超広角、いずれも12メガピクセル）で、光学2倍ズームや瞳を検出してオートフォーカスする「瞳AF」に対応している。フロントカメラは8メガピクセル、防水防塵性能はIP65/68、バッテリー3,330mAh、NFCや指紋センサーを搭載する。

ミッドレンジの「Xperia 10」「Xperia 10 Plus」の画面サイズはそれぞれ6.5インチと6インチ。こちらもアスペクト比は21:9だが、画面解像度はFull HD+となっている。OSはAndroid 9 Pie。Xperia 10のプロセッサーはSnapdragon 630、RAM 3GB、Xperia 10 PlusのプロセッサーはSnapdragon 636、RAM 4GBとなっており、フロントカメラ（8メガピクセル）や内蔵ストレージ容量（64GB）、microSDXCカードサポート（最大512GB）は共通だ。リアカメラはいずれもデュアルカメラ（広角+深度）だが、Xperia 10が13メガピクセル+5メガピクセル、Xperia 10 Plusが12メガピクセル+8メガピクセルで、Xperia 10 Plusのみ光学2倍ズームに対応する。NFCや指紋センサーも搭載しているが、防水防塵性能に関する記載はない。

Xperia 1の本体サイズは167×72×8.2mm（約180g）、Xperia 10 Plusもほぼ同じサイズの167×73×8.3mm（180g）、Xperia 10のサイズは156×68×8.4mm（162g）となっている。Xperia 1/10 Plusと幅がほぼ同じ70.9mmのiPhone XS（5.8インチ、19.5:9）と比べると縦方向に23.4mm長く、幅77.4mmのiPhone XS Max（6.5インチ、19.5:9）と比べても9.5mm長い。Xperia 10と幅がほぼ同じ68.2mmのGoogle Pixel 3（5.5インチ、18:9）と比べると縦方向に10.4mm長い。

欧州の一部ではXperia 10/10 Plusが既に発売されており、英国ではシングルSIMモデルのXperia 10が299ポンド、Xperia 10 Plusが349ポンド。ドイツ/フランス/スペイン/イタリアではデュアルSIMモデルのXperia 10が349ユーロ、Xperia 10 Plusが429ユーロとなっている。Xperia 1については、春の終わりごろまでに一部市場で発売とのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

生体認証規格「FIDO」を策定しているFIDO Allianceが、Androidに対しFIDO2認証を与えたことを発表した。対応するAndroidのバージョンは7.0（Nougat）以降で、アップデートによってFIDO2の認証機能が利用できるようになる（TechCrunch、マイナビニュース、Slashdot）。

これにより、開発者はFIDOの仕様に準拠した形でアプリケーションを開発するだけでAndroidでの生体認証が利用できるようになる。ネイティブアプリだけでなく、Webサービスなどでも利用が可能で、すでに主要ブラウザはFIDOに対応している。

headless曰く、

DxOMarkは21日、DxOMark Mobile/SelfieによるSamsung Galaxy S10+のカメラ評価結果を発表した（フロントカメラのレビュー記事、リアカメラのレビュー記事）。

Galaxy S10+のカメラはリアがトリプルカメラ（広角+望遠+超広角）、フロントがデュアルカメラ（セルフィ―+RGB深度）という構成で、最大1TBの内蔵ストレージが選択できる。先日Samsungが発表したGalaxy S10ラインナップ4モデルの中で、発売日が明示されていないGalaxy S10 5Gを除くと最もスペックの高いモデル。ただしGalaxy S10 5GよりGalaxy S10+のスペックが高い項目もあるため、比較は難しい。

フロントカメラをテストするDxOMark Selfieでは、これまでにテストされた13機種の中で最高得点となる96点を獲得。2位になったGoogle Pixel 3とSamsung Galaxy Note 9に4点差をつけている。写真と動画のサブスコアもそれぞれ101点、88点と最高得点を獲得している。

Pixel 3との比較では写真のTextureで13点差をつけられているものの、写真のColor/Noise/Bokeh、動画のStabilizationで10点以上の差をつけている。Galaxy Note 9との比較では大きな差をつけられた項目はなく、写真のBokehと動画のTexture/Stabilizationで10点以上の差をつけている。

リアカメラをテストするDxOMark Mobileでは、Huawei Mate 20 Pro/P20 Proと並ぶ109点を獲得し、3機種が1位に並んでいる。写真のサブスコアは3機種とも114点、動画のサブスコアではP20 Proのみ98点で、Mate 20 ProとGalaxy S10+は97点となっている。個別の項目でも10点以上差がついているものはなく、似通った傾向のようだ。

なお、DxOMark MobileではXiaomi Mi 9がiPhone XS Maxを上回る107点を獲得し、4位に入っている。Mi 9は動画のサブスコアで過去最高得点となる99点を獲得しており、写真のサブスコアでも112点とiPhone XS Maxを上回っている。個別の項目でも上位3機種と大きな差がついているものはなく、iPhone XS Maxが上位機種に大きな差を付けられている写真のFlash/Zoomのような弱点がないのも特徴だ。

headless曰く、

Gartnerの推計値によると、2018年の年間スマートフォン販売台数は前年比1,873万台増の15億5,527万台となり、1.2%の成長にとどまった（プレスリリース）。

Gartnerのデータでスマートフォン販売台数の成長率が1%台になるのは過去10年間で初であり、増加数も最低となった。ベンダー別トップ5では1位のSamsungが2,622万台減（8.2%減）の2億9,504万台、2位のAppleは588万台減（2.7%減）の2億905万台。Samsungは2012年以降初めて3億台を割り、シェアも20%を割る19.0%となっている。

3位のHuaweiは5,237万台増（34.8%増）の2億290万台となり、Appleに815万台差まで迫る。4位のXiaomiも3,346万台増（37.6%増）の1億2,239万台となり、初めて1億台を超えた。5位のOppoも671万台増の1億1,883万台。2018年はトップ5すべてが1億台を超え、全体の61%を占める状況となった。

2018年第4四半期に最も大きく減少した2位のAppleは865万台減（11.8%減）の6,453万台。2013年以来、初めて7,000万台を割る第4四半期となった。1位のSamsungは5四半期連続で減少しており、第2・第3四半期は2桁減少していたが、第4四半期は324万台減（4.4％減）の7,078万台に踏みとどまった。第1四半期に倍増し、年間でも大きく増加したXiaomiだが、第4四半期は34万台減（1.2%減）の2,784万台で5位となっている。

3位のHuaweiは1,652万台増（37.6%増）の6,041万台。第2・第3四半期にはAppleを抑えて2位に上昇しており、4四半期連続の2桁成長となった。4位のOppoは593万台増（23.1%増）の3,159万台となり、5四半期ぶりの2桁成長となっている。Oppoは2016年～2017年に大きく販売台数を伸ばしたが、2017年第4四半期と2018年第1四半期は減少に転じていた。

1月末にIDCが発表した2018年第4四半期および年間のスマートフォン出荷台数推計値では、トップ5の順位にGartnerとの違いはなく、台数にも大きな差はみられない。ただし、6位以下の総計値が年間で約1億4,500万台、第4四半期で約3,500万台少なく、いずれも前年割れとなっている。

あるAnonymous Coward曰く、

動画広告を不正にバックグラウンドで再生して広告掲載料を不正に詐取するアプリがGoogle Playで配布されていたという（ITmedia、AdAge、Slashdot）。

こういった不正な手法は複数のアプリで確認されており、これらアプリの合計ダウンロード数は1000万回を超えていたという。再生される動画広告はアプリ画面には表示されず、アプリを使っていないときやスリープ時にも動画広告を再生していたという。