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13824327 story
携帯電話

DxOMark、スマートフォンのフロントカメラテスト「DxOMark Selfie」を開始 26

ストーリー by headless
開始 部門より
DxOMarkがスマートフォンのフロントカメラ(セルフィ―カメラ)をテストする「DxOMark Selfie」を開始し、第一弾のテスト結果を公開した(DxOMarkの発表テストプロトコル紹介写真テストの詳細動画テストの詳細)。

DxOMarkによれば、ソーシャルメディアに投稿される写真は多くをセルフィ―が占めており、スマートフォンメーカーもフロントカメラに最新技術を投入するようになっていることからDxOMark Selfieを開始したという。テスト方法は基本的にリアカメラ(メインカメラ)をテストするDxOMark Mobileと変わらないが、フロントカメラの用途を想定して被写体は必ず人物をメインに30cm~120cmの距離で撮影し、あわせて背景の写りもチェックしている。

第一弾はDxOMark Mobileトップ10のうち7機種と11位以下の3機種にDxOMark Mobile未実施の2機種を加えた計12機種が対象だ。テスト結果ではGoogle Pixel 3Samsung Galaxy Note 9が92点を獲得して1位に並び、3位のXiaomi Mi MIX 3(84点)に大きな差をつけている。写真のサブスコアでもPixel 3(99点)とGalaxy Note 9(96点)はMi MIX 3(83点)に大きな差をつけているものの、動画のサブスコアはGalaxy Note 9(86点)、Mi MIX 3(85点)、Pixel 3(83点)の順になっている。
13824322 story
インターネット

モバイル版Microsoft Edge、Webサイトの信頼性評価を表示するNewsGuardを標準搭載 37

ストーリー by headless
標準 部門より
NewsGuardは16日、信頼に値する情報を掲載しているWebサイトかどうかを表示する同社のNewsGuard機能がモバイル版(Android/iOS)のMicrosoft Edgeで利用可能になったことを発表した(プレスリリースThe Guardianの記事BetaNewsの記事The Vergeの記事)。

NewsGuardの拡張機能はGoogle ChromeMozilla FirefoxApple Safariのほか、PC版のMicrosoft Edgeでも利用できていたが、モバイル版Microsoft Edgeでは標準機能として組み込まれている。そのため、アプリの設定で「ニュースの評価→アドレスバーに評価を表示する」をオンにすれば利用できる。

NewsGuardを有効にするとアドレスバー左端にインジケーターが追加され、正確性と責任について基本的な水準が維持されるかどうかを緑(維持される)と赤(維持されない)で確認できるようになる。リンク先各社の記事ではMail Online(Daily Mail)に赤いインジケーターが表示されることに注目が集まっているが、少し試してみたところSputnikRTAl Jazeera(英語版)にも赤いインジケーターが表示された。

一方、WikiLeaksではVOAFox Newsに緑のインジケーターが表示されるにもかかわらず、WikiLeaksに赤のインジケーターが表示されることに不満の意を示している。
13823222 story
携帯電話

Meizuがコネクタを持たない携帯「Meizu Zero」を発表 11

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攻めた設計 部門より
90 曰く、

中国のMeizuというメーカーが各種ジャック、充電用の端子などのインターフェイスを持たないスマートフォン「Meizu Zero」を発表した。背面に2つのカメラとマイク、リセットスイッチを押すための小さな穴がある以外はフラットなデザインになっているという(EngadgetMeizuの発表)。 MeizuはMP3プレーヤーを数多く製造していたガジェット界の草分け的メーカー。

充電は付属のクレードル経由での無線給電で行うようだ。SIMスロットも搭載されておらず、eSIMでの利用を想定している模様。ディスプレイは5.99インチのQHD OLEDでプロセッサはSnapdragon 845。IP68級防水機能もあるという。

13822466 story
ニュース

WhatsApp、偽ニュース対策としてメッセージの転送制限を世界中で適用 4

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焼け石に水 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

偽ニュースの拡散に使われていることでたびたび問題となっているメッセージングサービスWhatsAppが、メッセージの転送を従来の20チャットから5チャットまでに制限すると発表した。

WhatsAppのグループチャット機能ではメッセージを別のグループチャットに転送する機能がある。この機能がフェイクニュースの拡散に繋がり、インドでは昨年それが元で殺人事件まで起きている

この転送制限はすでにインドで適用されているが、この制限が世界中で適用されることになる。なお、WhatsAppのアプリのアクティブユーザーは、昨年の9月以降、親会社であるFacebook本体のアクティブユーザーを上回っていると調査会社App Annieが発表している(Engadget JapaneseCNET JapanVentureBeatSlashdot)。

13822433 story
携帯電話

Android QではSIMロック機能が大幅に強化される 35

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面倒臭いことに 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

次期Android OSである「Q」の初期ビルドが開発者コミュニティサイトにリークされ、これによって「ダークモード」などの発表されていない新機能が明らかになっている。また別の情報によると「キャリア制限機能の強化」、つまりSIMロック機能の強化も行われているようだ。事業者別に「許可」および「除外」を指定でき、キャリアがSIMロック電話をより強力に制御できるようになるという。

たとえばデュアルSIM対応端末で2番目のSIMの使用を制限したり、同じキャリア系列のネットワークを利用しているMVMOであっても、キャリア系がMVMOをブラックリストに入れることで制限できるなど、細かな制御が可能になるようだ。

ほかにも、1番目のSIMスロットにキャリアのアクティブなSIMを挿入しないと、2番目のスロットをアクティブ化できないといったルールも作成可能だとしている(9to5GoogleAndroid Authority Slashdot)。

13820781 story
携帯電話

総務省の有識者会議、回線・スマホのセット販売禁止を提言 191

ストーリー by hylom
「分かりにくいけど安い」は許されないのか 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

総務省の有識者会合「モバイル市場の競争環境に関する研究会」が、携帯電話端末と回線のセット販売を禁止するよう求める提言を発表した( 総務省の発表日経新聞)。

提言では「シンプルで分かりやすい携帯電話に係る料金プランの実現」として、「通信料金と端末代金の完全分離」「行き過ぎた期間拘束の禁止」「合理性を欠く料金プランの廃止」をあげている。これにしたがって、4月以降の法改正を目指しているという。

13818718 story
Windows

Windows 10 Mobileは12月10日でサポート終了、一部の機能は順次利用不可に 61

ストーリー by headless
終了 部門より
Windows 10 Mobileのサポート終了に関するFAQページをMicrosoftが公開している(Windows 10 Mobileのサポート終了: よくあるご質問2019年のWindows 10 Mobileのサポート終了On MSFTの記事Neowinの記事)。

Windows 10 Mobileは2017年10月リリースのバージョン1709を最後に新バージョンが提供されておらず、バージョン1709のサポートは12月10日に終了する。現在のところ2017年4月リリースのバージョン1703もサポート期間中だが、こちらは6月11日でサポート終了だ。そのため法人向けを含め、12月10日をもってWindows 10 Mobileの全バージョンのサポートが終了することになる(Windows 10 Mobileのライフサイクル)。

サポート終了後は更新プログラムが提供されなくなり、無料のサポートオプション提供や無料のオンラインテクニカルコンテンツ更新が行われなくなるほか、いくつかの機能は順次利用できなくなるという。新規デバイスバックアップ作成については2020年3月10日まで、写真のアップロードやデバイスバックアップからの復元といったサービスはサポート終了後少なくとも12か月間は提供されるとのこと。ただし、別の項目では12月10日までにデバイスバックアップを実行するよう推奨している。

一方、Windows Device Reovery Toolによるデバイスイメージからの復元は引き続き動作し、既存のアップデートをWindows Updateから削除する計画もないとのこと。アプリストアに関しては、引き続き機能する場合があるという説明になっている。なお、サポート終了後はサポートされるAndroidまたはiOSデバイスへの移行が推奨されている。
13817742 story
プライバシ

米連邦地裁、生体認証によるデバイスのロック解除強制は憲法違反との判断 15

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合法という判断だったはずが 部門より
headless曰く、

米国・カリフォルニア北部地区のKandis Westmore下級判事は10日、生体認証によるデバイスのロック解除を強制することは合衆国憲法修正第5条に違反するとの判断を示した(裁判所文書The Next WebArs TechnicaThe Register)。

本件は恐喝事件にかかわったとされる2名を対象とした捜査令状の請求に関するものだ。捜査当局(政府)は2名が使用するFacebook Messengerのログに証拠が含まれると考え、生体認証によるスマートフォンのロック解除強制を含む捜査令状を請求したが、判事は修正第5条だけでなく修正第4条にも違反すると判断している。

修正第4条では人々が不合理な捜査や押収から身体や家屋、文書、所有物を守る権利を保証している。請求された令状では、捜査対象者の自宅にいる人物全員に対し、その人物の持ち物だと考えられるデバイスを生体認証によりロック解除させることや、すべてのデバイスを持ち主にかかわらず押収することを求めており、判事は適用範囲が広すぎ、相当な理由がないと判断している。

修正第5条は自分に不利な証言を強制されない権利を保証しているが、これまで指紋などによる生体認証は対象外との判断も示されている。しかし、判事は連邦最高裁が「すでに使われているか、開発中のより洗練されたシステムを考慮すべき」と指示したことや、市民は新しいテクノロジーを利用するにあたって権利を放棄することになるとは考えていないと結論付けたことを挙げ、生体認証はパスコードのショートカットであり、パスコードと同様の証言に該当すると述べている。

また、指紋認証を実行させることは指紋データベースと照合するために指紋を提出させるのとは異なる点や、金庫を開けて文書を提出させるのとは異なる点なども指摘している。合法的に差し押さえたデバイスの内容にアクセスしたいという政府の考えには共感できるという判事だが、憲法に違反する行為は認められないとし、証拠がFacebook Messengerのログに含まれるなら手間がかかってもFacebookにログの開示を求めればいいとも述べている。

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携帯電話

スマホやタブレットの普及でWikipediaへの貢献者が減少 56

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小さい画面はコンテンツ制作には不向き 部門より

Wikipediaと言えば誰もが記事を編集できるのが特徴だが、最近では記事の編集に新たに参加する人の数が減っているそうだ(The Economist)。

その本も大きな原因として挙げられているのが、スマートフォンの普及だという。かつてPCがメインの閲覧環境だった時代では、閲覧した記事に問題点や不足する点があればすぐに簡単に修正することができた。しかし現在多くの人がWikipediaの閲覧に使用しているスマートフォンやタブレットでは記事の編集が快適ではなく、そのため編集者が減っているのではないかと見られている。

Wikipediaの運営も編集者の確保に奮闘しているものの、この問題の解決はまだ難しいようだ。

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ノートPC

CPU品不足と米中貿易戦争の影響で2018年第4四半期のPC出荷台数が減少 55

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減少 部門より
GartnerとIDCは10日、2018年第4四半期と2018年全体のPC出荷台数推計値を発表した(GartnerのプレスリリースIDCのプレスリリース)。

第4四半期はGartnerが307万台減(4.3%減)の6,863万台、IDCが259万台減(3.7%減)の6,813万台と推計している。2018年は第1四半期が両社とも100万台未満の減少、第2四半期は100万台前後の増加、第3四半期はGartnerが5万台増、IDCが58万台減となっており、第4四半期は2018年最大の減少幅となる。これについて、両社ともCPUの品不足や米中貿易戦争が原因とみているようだ。

Gartnerの推計値をベンダー別にみると、トップ6で増加したのは1位のLenovo(1,663万台、93万台増)と3位のDell(1,092万台、15万台増)のみ。2017年第4四半期に1位だったHPは71万台減の1,538万台となり、2位に後退した。4位以下はApple(492万台、19万台減)、ASUS(421万台、51万台減)、Acer(386万台、87万台減)となっている。トップ3が全体の62.5%を占め、トップ6では80%を超えた。

IDCの推計値でもトップ5で増加したのは1位のLenovo(1,676万台、21万台増)と3位のDell(1,126万台、18万台増)のみ。こちらもHPは53万台減の1,606万台で2位に後退している。以下、4位はApple(492万台、20万台減)、5位はAcer(455万台、42万台減)となっている。こちらはトップ3が64.7%を占め、トップ5では78.6%となる。
13812875 story
変なモノ

米AT&T、LTE接続のスマートフォンに「5G E」アイコンの表示を開始 25

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勇み足 部門より
headless曰く、

米AT&Tでは高速化したLTE(4G)を「5G Evolution」と呼んでいるが、スマートフォンのステータスバーに「5G E」アイコンを表示するアップデートの配信を開始したそうだ(SlashGearArs TechnicaThe Next WebThe Verge)。

アップデートの配信計画は12月にFierceWirelessが報じていたが、1月4日にはSamsung Galaxy S8 ActiveとLG V30/V40 ThinQの3機種向けのアップデート配信が実際に開始された。LGの2機種はセキュリティパッチレベルが11月1日のまま、新機能として5G Evolution表示のサポートのみが追加されている。これについて米T-Mobileでは、「9G」と書いた付箋をステータスバーの「LTE」表示部分に貼り付ける動画をツイートしている。

高速化したLTEは他キャリアが「LTE Advanced」などと呼んでいるもので、5Gではない。AT&TではHSPA+(3G)を「4G」と呼び、iPhoneを含め各社の端末でHSPA+接続時に「4G」と表示するアップデートを配信していた。

13810275 story
中国

中国のIT企業、インドのスマホアプリ市場に参入しシェアを獲得 4

ストーリー by hylom
金の力 部門より

中国のスマートフォンアプリ開発者らがインドに注目しているそうだ。その結果、インドで普及しているAndroidアプリ上位100のうち44が中国製になっているという(TechCrunch)。

インドで人気のアプリを提供している中国メーカーとしては、「TikTok」などで知られるByteDanceやAlibaba、Tencent傘下のNewsDogなどが挙げられている。また、AlibabaやTencentなどはインド企業への投資も増やしているそうだ。こうした大手中国企業傘下のインド企業がインド向けのアプリを開発するケースもあるという。

13804754 story
ビジネス

MVNOによるいわゆる「格安SIM」の成長が鈍化 58

ストーリー by hylom
それでもまだ7% 部門より

NTTドコモ、au、ソフトバンクの3大事業者以外が提供する、いわゆる「格安SIM」回線契約数の増加が鈍化しているという(ケータイWatch)。

こうした独自事業者が提供する回線の契約数は2018年9月末時点で全体の7%で、2016年9月末時点からは1.3ポイントの増加。以前増加傾向ではあるが、成長率は鈍化しているという。大手キャリアがMVNOに対応した料金プランを出しているのが鈍化の原因と見られている。

13803116 story
携帯電話

Huaweiの年間スマートフォン出荷台数が2億台を超える 77

ストーリー by hylom
ついに 部門より
headless曰く、

Huaweiの年間スマートフォン出荷台数(HuaweiブランドとHonorブランドの合計)が12月24日までに2億台を超えたそうだ(VentureBeatThe Washington PostEngadgetCNET)。

Huaweiのスマートフォン出荷台数はここ数年にわたって成長が続き、2018年第2四半期第3四半期はAppleを上回ってSamsungに続く出荷台数2位に上昇している。Huaweiのコンシューマー向け端末事業CEOの余承東氏は年末までに2億台を超えるとの見通しを7月に示しており、1週間ほど前には携帯電話部門を率いる何剛氏が12月25日までに2億台を超えると述べていた。IDCのデータによればHuaweiの2017年の出荷台数は1億5,310万台となっており、1年で30%以上成長したことになる。

Appleは2015年に初めて年間出荷台数が2億台を超える2億3,153万台となったが、2016年と2017年は2億1,500万台強にとどまる。ただし、2018年第1四半期~第3四半期の合計は前年を200万台弱上回っている。Appleの出荷台数は3分の1前後を第4四半期が占めるため年間ではHuaweiを上回るとみられるが、どうなるだろうか。余氏は8月、来年は出荷台数2位の座が確実になり、第4四半期にはSamsungを上回る可能性があるとも述べていたとのことだ。

13802286 story
携帯通信

4Gより5Gの方が、基地局ベンダーがキャリアネットワークから情報を抜ける可能性がある 20

ストーリー by hylom
そんな仕組みが 部門より

ソフトバンクの宮川潤一CTOによると、現在携帯電話の通信方式として主流の「4G」では基地局が意図的に利用者の情報を収集して第三者に送信することは難しいが、次世代の「5G」では基地局側で情報を処理する仕組みがあり得るため、基地局メーカーが携帯電話事業者に無断で情報収集を行うことが可能になるかもしれないとの懸念があるという(MAG2NEWS)。

また、5Gでは無線部分や伝送路は暗号化されているが、途中のルーター部分で一度暗号化が解除される貯め、そこで情報を盗むようなことも不可能ではないという。

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UNIXはただ死んだだけでなく、本当にひどい臭いを放ち始めている -- あるソフトウェアエンジニア

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