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Windows

Windows 10 Mobileは12月10日でサポート終了、一部の機能は順次利用不可に 61

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終了 部門より
Windows 10 Mobileのサポート終了に関するFAQページをMicrosoftが公開している(Windows 10 Mobileのサポート終了: よくあるご質問2019年のWindows 10 Mobileのサポート終了On MSFTの記事Neowinの記事)。

Windows 10 Mobileは2017年10月リリースのバージョン1709を最後に新バージョンが提供されておらず、バージョン1709のサポートは12月10日に終了する。現在のところ2017年4月リリースのバージョン1703もサポート期間中だが、こちらは6月11日でサポート終了だ。そのため法人向けを含め、12月10日をもってWindows 10 Mobileの全バージョンのサポートが終了することになる(Windows 10 Mobileのライフサイクル)。

サポート終了後は更新プログラムが提供されなくなり、無料のサポートオプション提供や無料のオンラインテクニカルコンテンツ更新が行われなくなるほか、いくつかの機能は順次利用できなくなるという。新規デバイスバックアップ作成については2020年3月10日まで、写真のアップロードやデバイスバックアップからの復元といったサービスはサポート終了後少なくとも12か月間は提供されるとのこと。ただし、別の項目では12月10日までにデバイスバックアップを実行するよう推奨している。

一方、Windows Device Reovery Toolによるデバイスイメージからの復元は引き続き動作し、既存のアップデートをWindows Updateから削除する計画もないとのこと。アプリストアに関しては、引き続き機能する場合があるという説明になっている。なお、サポート終了後はサポートされるAndroidまたはiOSデバイスへの移行が推奨されている。
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プライバシ

米連邦地裁、生体認証によるデバイスのロック解除強制は憲法違反との判断 15

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合法という判断だったはずが 部門より
headless曰く、

米国・カリフォルニア北部地区のKandis Westmore下級判事は10日、生体認証によるデバイスのロック解除を強制することは合衆国憲法修正第5条に違反するとの判断を示した(裁判所文書The Next WebArs TechnicaThe Register)。

本件は恐喝事件にかかわったとされる2名を対象とした捜査令状の請求に関するものだ。捜査当局(政府)は2名が使用するFacebook Messengerのログに証拠が含まれると考え、生体認証によるスマートフォンのロック解除強制を含む捜査令状を請求したが、判事は修正第5条だけでなく修正第4条にも違反すると判断している。

修正第4条では人々が不合理な捜査や押収から身体や家屋、文書、所有物を守る権利を保証している。請求された令状では、捜査対象者の自宅にいる人物全員に対し、その人物の持ち物だと考えられるデバイスを生体認証によりロック解除させることや、すべてのデバイスを持ち主にかかわらず押収することを求めており、判事は適用範囲が広すぎ、相当な理由がないと判断している。

修正第5条は自分に不利な証言を強制されない権利を保証しているが、これまで指紋などによる生体認証は対象外との判断も示されている。しかし、判事は連邦最高裁が「すでに使われているか、開発中のより洗練されたシステムを考慮すべき」と指示したことや、市民は新しいテクノロジーを利用するにあたって権利を放棄することになるとは考えていないと結論付けたことを挙げ、生体認証はパスコードのショートカットであり、パスコードと同様の証言に該当すると述べている。

また、指紋認証を実行させることは指紋データベースと照合するために指紋を提出させるのとは異なる点や、金庫を開けて文書を提出させるのとは異なる点なども指摘している。合法的に差し押さえたデバイスの内容にアクセスしたいという政府の考えには共感できるという判事だが、憲法に違反する行為は認められないとし、証拠がFacebook Messengerのログに含まれるなら手間がかかってもFacebookにログの開示を求めればいいとも述べている。

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携帯電話

スマホやタブレットの普及でWikipediaへの貢献者が減少 56

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小さい画面はコンテンツ制作には不向き 部門より

Wikipediaと言えば誰もが記事を編集できるのが特徴だが、最近では記事の編集に新たに参加する人の数が減っているそうだ(The Economist)。

その本も大きな原因として挙げられているのが、スマートフォンの普及だという。かつてPCがメインの閲覧環境だった時代では、閲覧した記事に問題点や不足する点があればすぐに簡単に修正することができた。しかし現在多くの人がWikipediaの閲覧に使用しているスマートフォンやタブレットでは記事の編集が快適ではなく、そのため編集者が減っているのではないかと見られている。

Wikipediaの運営も編集者の確保に奮闘しているものの、この問題の解決はまだ難しいようだ。

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ノートPC

CPU品不足と米中貿易戦争の影響で2018年第4四半期のPC出荷台数が減少 55

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減少 部門より
GartnerとIDCは10日、2018年第4四半期と2018年全体のPC出荷台数推計値を発表した(GartnerのプレスリリースIDCのプレスリリース)。

第4四半期はGartnerが307万台減(4.3%減)の6,863万台、IDCが259万台減(3.7%減)の6,813万台と推計している。2018年は第1四半期が両社とも100万台未満の減少、第2四半期は100万台前後の増加、第3四半期はGartnerが5万台増、IDCが58万台減となっており、第4四半期は2018年最大の減少幅となる。これについて、両社ともCPUの品不足や米中貿易戦争が原因とみているようだ。

Gartnerの推計値をベンダー別にみると、トップ6で増加したのは1位のLenovo(1,663万台、93万台増)と3位のDell(1,092万台、15万台増)のみ。2017年第4四半期に1位だったHPは71万台減の1,538万台となり、2位に後退した。4位以下はApple(492万台、19万台減)、ASUS(421万台、51万台減)、Acer(386万台、87万台減)となっている。トップ3が全体の62.5%を占め、トップ6では80%を超えた。

IDCの推計値でもトップ5で増加したのは1位のLenovo(1,676万台、21万台増)と3位のDell(1,126万台、18万台増)のみ。こちらもHPは53万台減の1,606万台で2位に後退している。以下、4位はApple(492万台、20万台減)、5位はAcer(455万台、42万台減)となっている。こちらはトップ3が64.7%を占め、トップ5では78.6%となる。
13812875 story
変なモノ

米AT&T、LTE接続のスマートフォンに「5G E」アイコンの表示を開始 25

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勇み足 部門より
headless曰く、

米AT&Tでは高速化したLTE(4G)を「5G Evolution」と呼んでいるが、スマートフォンのステータスバーに「5G E」アイコンを表示するアップデートの配信を開始したそうだ(SlashGearArs TechnicaThe Next WebThe Verge)。

アップデートの配信計画は12月にFierceWirelessが報じていたが、1月4日にはSamsung Galaxy S8 ActiveとLG V30/V40 ThinQの3機種向けのアップデート配信が実際に開始された。LGの2機種はセキュリティパッチレベルが11月1日のまま、新機能として5G Evolution表示のサポートのみが追加されている。これについて米T-Mobileでは、「9G」と書いた付箋をステータスバーの「LTE」表示部分に貼り付ける動画をツイートしている。

高速化したLTEは他キャリアが「LTE Advanced」などと呼んでいるもので、5Gではない。AT&TではHSPA+(3G)を「4G」と呼び、iPhoneを含め各社の端末でHSPA+接続時に「4G」と表示するアップデートを配信していた。

13810275 story
中国

中国のIT企業、インドのスマホアプリ市場に参入しシェアを獲得 4

ストーリー by hylom
金の力 部門より

中国のスマートフォンアプリ開発者らがインドに注目しているそうだ。その結果、インドで普及しているAndroidアプリ上位100のうち44が中国製になっているという(TechCrunch)。

インドで人気のアプリを提供している中国メーカーとしては、「TikTok」などで知られるByteDanceやAlibaba、Tencent傘下のNewsDogなどが挙げられている。また、AlibabaやTencentなどはインド企業への投資も増やしているそうだ。こうした大手中国企業傘下のインド企業がインド向けのアプリを開発するケースもあるという。

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ビジネス

MVNOによるいわゆる「格安SIM」の成長が鈍化 58

ストーリー by hylom
それでもまだ7% 部門より

NTTドコモ、au、ソフトバンクの3大事業者以外が提供する、いわゆる「格安SIM」回線契約数の増加が鈍化しているという(ケータイWatch)。

こうした独自事業者が提供する回線の契約数は2018年9月末時点で全体の7%で、2016年9月末時点からは1.3ポイントの増加。以前増加傾向ではあるが、成長率は鈍化しているという。大手キャリアがMVNOに対応した料金プランを出しているのが鈍化の原因と見られている。

13803116 story
携帯電話

Huaweiの年間スマートフォン出荷台数が2億台を超える 77

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ついに 部門より
headless曰く、

Huaweiの年間スマートフォン出荷台数(HuaweiブランドとHonorブランドの合計)が12月24日までに2億台を超えたそうだ(VentureBeatThe Washington PostEngadgetCNET)。

Huaweiのスマートフォン出荷台数はここ数年にわたって成長が続き、2018年第2四半期第3四半期はAppleを上回ってSamsungに続く出荷台数2位に上昇している。Huaweiのコンシューマー向け端末事業CEOの余承東氏は年末までに2億台を超えるとの見通しを7月に示しており、1週間ほど前には携帯電話部門を率いる何剛氏が12月25日までに2億台を超えると述べていた。IDCのデータによればHuaweiの2017年の出荷台数は1億5,310万台となっており、1年で30%以上成長したことになる。

Appleは2015年に初めて年間出荷台数が2億台を超える2億3,153万台となったが、2016年と2017年は2億1,500万台強にとどまる。ただし、2018年第1四半期~第3四半期の合計は前年を200万台弱上回っている。Appleの出荷台数は3分の1前後を第4四半期が占めるため年間ではHuaweiを上回るとみられるが、どうなるだろうか。余氏は8月、来年は出荷台数2位の座が確実になり、第4四半期にはSamsungを上回る可能性があるとも述べていたとのことだ。

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携帯通信

4Gより5Gの方が、基地局ベンダーがキャリアネットワークから情報を抜ける可能性がある 20

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そんな仕組みが 部門より

ソフトバンクの宮川潤一CTOによると、現在携帯電話の通信方式として主流の「4G」では基地局が意図的に利用者の情報を収集して第三者に送信することは難しいが、次世代の「5G」では基地局側で情報を処理する仕組みがあり得るため、基地局メーカーが携帯電話事業者に無断で情報収集を行うことが可能になるかもしれないとの懸念があるという(MAG2NEWS)。

また、5Gでは無線部分や伝送路は暗号化されているが、途中のルーター部分で一度暗号化が解除される貯め、そこで情報を盗むようなことも不可能ではないという。

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携帯電話

Pixel 3、DxOMark MobileでiPhone XRと並ぶスコアを獲得 32

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同点 部門より
DxOMarkは21日、DxOMark MobileによるGoogle Pixel 3のカメラ評価結果を発表した(DxOMarkのレビュー記事)。

Pixel 3はiPhone XRと並ぶ101点を獲得し、Pixelシリーズで初めて100点を超えた。写真のサブスコアはiPhone XRと同点だが、動画のサブスコアはiPhone XRを2点上回る98点を獲得しており、歴代トップのHuawei P20 Proと並んでいる。

写真のサブスコアを個別にiPhone XRと比較すると、Exposure & Contrast(+2)/Color(+2)/Autofocus(-1)/Texture(-4)/Noise(-5)/Flash(+6)については大差ない結果となっている。一方、Artifacts(-13)では大きく下回っており、Zoom(+12)/Bokeh(+15)では大きく上回る。なお、Pixel 3では低照度でもくっきりとした写真が撮影できるNight Sightモードを利用できるが、今回のテストでは考慮されていない。

Pixel 3はiPhone XRと同じく望遠カメラを搭載しないため、ZoomとBokehでは不利となるが、画像処理により5倍ズームでもそれなりに使える結果になっているようだ。BokehでもPixel 2でみられるようなむらはなく、良好な結果が得られている。

動画の個別のサブスコアでiPhone XRとの差は-4~6点と小さい。ただし、iPhone XRを下回ったのはExposure & Contrast(-1)/Autofocus(-4)のみであり、Texture(+4)/Noise(+6)/Artifacts(+2)では上回り、その他は同点となっている。Huawei P20 Proとの比較でもColor(-1)/Autofocus(-10)で下回ったのを除き、同点または3~5点上回っている。
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モバイル

ソフトバンク社長「通信障害後の4~5日間で1万件ほどの解約」 64

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たった1万 部門より

12月7日、ソフトバンクの携帯電話網で大規模かつ長時間にわたる通信障害が発生した(過去記事)。この影響で、障害発生後4〜5日間で1万件ほどの解約があったという(ITmedia)。

なお、ソフトバンクの2018年9月時点での契約者数は4043万8100件となっている(電気通信事業者協会の発表)。

また、今回の障害で社会に大きな影響が出たことを受けて、ソフトバンクの宮川潤一副社長は「災害や大規模障害の発生に備え、通信事業者間で通信回線を間借りするローミング接続の導入を検討する時期に入ったのではないか」とも話している。

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携帯電話

最後の独立系モバイルOS「Sailfish」 18

ストーリー by hylom
巻き返せるか 部門より
あるAnonymous Coward曰く、

iPhoneとAndroidがモバイル市場を独占してからかなりの時間が経過した。現在、その2つのOSでモバイル市場の99.9%のシェアを独占している。2010年頃には多くのモバイルOSが市場に出ようとしていたが、そのほとんどは今や見る影もない。そんな中、「Sailfish OS」は大手企業からは独立した最後の代替モバイルオペレーティングシステムを自称する挑戦者となっている。

このOSはNokiaで「MeeGo」端末の開発に携わっていたチームが、Jollaという企業を立ち上げて開発している。MeeGoはIntelのLinuxベースモバイル/組み込み向けOS「Moblin」と、Nokiaのモバイル端末向けプラットフォーム「Maemo」ソフトウェアプラットフォームを統合したもの。Sailfish OSは、このNokiaとIntelの「間違ったコラボレーション」によって生まれたMeeGoの残骸から再生した。

2011年にMeeGoを搭載したスマートフォン「Nokia N9」は一定の評価を得たものの、その登場はあまりに遅すぎた。のちにノキアはWindows Phoneに乗り換え、MeeGoを完全に放棄した。MeeGoに取り組んでいた開発者たちと、Maemo OSに基づいたMerというオープンソースのモバイルOSを開発した開発者が合流する形で「MeeGo 2.0」はスタートしている。

Jollaは以来、ロシアと中国市場をターゲットに活動している。2016年後半にSailfish OSはロシアの国内認証を取得している。また2017年の頭には中国語版の開発を進めている(VOIESlashdot)。

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ハンドヘルド

ネットワーク技術者向け超小型PC「GPD MicroPC」 129

ストーリー by hylom
ニッチ 部門より

小型モバイルPCを手がけるGPDが、「GPD MicroPC」を発表した(Engadget JapaneseITmedia)。

ディスプレイサイズは6インチ、CPUはCeleron N4100(4コア/4スレッド、2.4GHz)、メモリ4GB、ストレージは128GB。「ネットワークエンジニアやシステム管理者向け」という位置付けで、シリアルポートや有線LANポートなどを搭載する。価格は299ドルで、来年2月15日よりクラウドファンディングで出資受付を行うという。

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中国

Huawei Mate 20 Proに「余計なもの」は存在しないという検証結果 221

ストーリー by hylom
どの製品がどうヤバいかをちゃんと示して欲しい 部門より

中国HUAWEI(ファーウェイ、華為技術)の製品にバックドアが存在する疑いがあると米国が主張しており、これに同調して日本政府も調達から同社製品を排除する方針を固めた。一部報道では政府がHUAWEI製品を分解したところ内部に「余計なものが見つかった」という話も出ているが(ケータイWatch)、さまざまな製品の分解・解析を業務としているテカナリエがHUAWEIのスマートフォン「Mate 20 Pro」を分解したところ、そのような「余計なもの」ものはなかったとの結論を出している(EE Times Japan)。

記事では『全ての半導体チップが存在する領域を細かく、1個1個チェックを行ったが、「余計なもの」は全く存在しなかった』としており、『「余計なもの」を具体的に示していただきたい』『その場合には弊社にて、通常は有償となるチップの開封と解析を、無償にて引き受けたい!』としている。

なお、同製品ではHUAWEIの関連会社であるHiSilicon製のプロセッサや無線通信関連チップなどが使われており、「今、これと同じものを日本で作れるかどうか」については疑問が呈されている。

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モバイル

1年間スマートフォンの使用をやめるとしたら、その時間をどう使う? 90

ストーリー by headless
時間 部門より
vitaminwater(グラソー ビタミンウォーター)が「vitaminwater scroll free for a year contest」と題し、スマートフォン(タブレット含む)の使用を1年間やめる場合の時間の使い方を募集している(vitaminwaterのツイートvitaminwaterのInstagram投稿SlashGearの記事募集要項)。

応募資格は18歳以上の合法的な米国在住者で、コンテスト開始前からスマートフォンを所有して毎日使用している人に限られる。仕事などでスマートフォンの使用が必須の人は応募できない。締め切りは2019年1月8日。TwitterかInstagramでハッシュタグ#NoPhoneforaYearをつけてスマートフォンなしの1年間をどのように使うかを投稿すればいい。

審査では独創性やブランドとの関連性、ユーモアなどが評価される。優勝者には1996年当時の携帯電話が月額プラン付きで贈られ、実際にスマートフォンなしの1年間に挑戦できる。スマートフォンやタブレットを一切使用せずに1年間過ごすことができれば賞金10万ドル、1年未満で挑戦に失敗すると賞金は減額され、6か月の場合は1万ドルとなる。

なお、他の人が所有するスマートフォン・タブレットの使用も禁じられ、1年後には嘘発見器を使用した検査も行われるとのこと。ノートPCやデスクトップPC、スマートスピーカーなどの使用は認められる。

日本在住者はコンテストに応募できないが、スラドの皆さんがこのような条件で1年間過ごすとしたら、どのように時間を使うだろうか。
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最初のバージョンは常に打ち捨てられる。

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