アナウンス：スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
Bluetooth Special Interest Group（SIG）が、、Bluetoothの次期バージョン「Bluetooth 5」を米国時間6月16日に発表した（CNET Japan、PC Watch）。
到達距離が2倍（到達範囲は4倍）になるほか、低消費電力コネクションの通信速度が2倍になるという。
米国の半導体マーケット調査会社 IC Insightsによれば、2015年のスマートフォン販売台数でトップ12に入っていたベンダーのうち、2016年には3社がランク外に消えると予測されるそうだ（IC Insights、Softpedia）。
予測は2016年第1四半期の販売台数を元に試算されたもので、Sony（340万台）、Microsoft（230万台）、Coolpad（400万台）がランク外になるとのこと。MicrosoftのLumiaは2016年全体でも1,500万台に届かないとの予測だ。
2016年第1四半期は中国のMeizuとインドのMicromaxが新たにトップ12入りし、12社中8社を中国企業が占める。なお、トップ12には2015年の1位～10位までが入っており、SonyとMicrosoft、Coolpadを加えると13社となるが、2015年のトップ12に関するデータがないため詳細は不明だ。
2016年の販売台数予測では、1位のSamsungが1%減の3億2,000万台、2位のAppleが3%減の2億2,500万台と上位2社が減少する一方、3位のHuaweiは29%増の1億3,500万台。特に伸びが大きいのは54%増で7,700万台のOPPO、48%増で6,000万台のVivo、74%増で2,500万台のMicromaxとなる。スマートフォン全体では5%増の15億台と予測されている。
先日発表されたiOS 10では、RAW撮影が可能になるそうだ（TechCrunch）。
対応するのはiPhone 6s以降および9.7インチiPadで、背面カメラのみで利用できるという。形式はDNGで、RAWとJPEGの同時記録対応。なお、RAW撮影を利用するにはアプリ側での対応が必要だそうだ。
カスペルスキーが、「スマートフォンの充電によるデータ収集の危険性を調査」なる文書を公開している。スマートフォンを安易に信頼できないPCや充電器に接続するのは危険、という内容のものだ。
スマートフォンはPCと接続すると、それだけでさまざまな情報をPCに送信するという。送信される情報には端末を識別するのに十分な情報が含まれており、これを悪用することでユーザーを追跡するようなことも可能だという。また、カスペルスキーではPCに接続された携帯電話に対し、管理者権限が必要なアプリをインストールさせることにも成功したという。
この結果を受けてカスペルスキーは、信頼できない充電スポットやコンピュータを使ってスマートフォンと充電するのは避けるべきである、としている。
トヨタとKDDIが、車載通信機向けのグローバル通信プラットフォームを構築したと発表した。
車両の位置情報を元に、車載データ・コミュニケーション・モジュール（DCM）の利用する無線通信回線を国や地域に応じて自動的に切り替え・接続を行うというもの。国・地域で仕様が異なっているDCMを2019年までに共通化し、2020年までに日本・米国市場でほぼすべての乗用車に搭載し、その後そのほかの主要市場でも広めていく予定という。同プラットフォームは、他社にも利用可能とする。
詳細不明だが、自動運転の前にコネクテッドカーが来るのは必然なんだろうなと思う。老婆心ながら、クラウドサーバが忙しそうだ。
三菱自動車のハイブリッド車、アウトランダーPHEVのリモートコントロール機能で見つかったセキュリティ上の深刻な問題が公表されている（Pen Test Partnersのブログ記事、BBC News、Register）。
モバイルアプリによるリモートコントロール機能を備える自動車の多くはモバイル通信モジュールを搭載し、Webサービスを経由して操作を実行する。一方、アウトランダーPHEVは無線LANアクセスポイントを搭載しており、スマートフォンと直接接続して操作を行う仕組みになっている。無線LAN接続方式は通信費やWebホスティングの費用がかからず、開発費用も抑えられるが、アウトランダーPHEVの場合はセキュリティ面があまり考慮されていないのだという。
アウトランダーPHEVでは、無線LANアクセスポイントのSSIDとパスワードがキーレスオペレーションキーに添付された登録情報カードに記載されている。SSIDの変更は可能だが、パスワードを変更することはできないそうだ。問題を発見したPen Test Partnersによれば、パスワードは単純で非常に短いため、GPUを使ったクラックツールを用いて4日以内で解読に成功したという。
SSIDは「REMOTEnnaaaa」(nは数字、aは小文字の英字)となっており、WiGLEのような無線ネットワークマップを利用すれば場所を簡単に特定できる。モバイルデバイスの認証はアクセスポイントへの接続だけで完了し、あとはメッセージを送信して操作を実行可能となる。操作はライトやエアコンのオン/オフ、充電時刻の変更といったもののほか、盗難防止アラームの無効化も可能だったとのこと。
Pen Test Partnersによれば、この問題に対する短期的な対応としては、すべてのモバイルデバイスの登録を解除することだ。これにより、Wi-Fiモジュールはオフになり、キーレスオペレーションキーのLockとUnlockを交互に10回押さなければオンにならない。ただし、モバイルアプリからのリモートコントロール機能は利用できなくなる。中期的な対応としては無線LANモジュールのファームウェア更新、長期的な対応としては無線LAN方式をやめることが提案されている。
当初、Pen Test Partnersから問題を報告された三菱自動車は、あまり興味を示さなかったが、BBCに連絡して報道してもらったところ、問題を深刻に受け止めるようになったという。現在、三菱自動車では上述の中期的な対応を準備しているとのことで、オーナーには短期的な対応の適用を勧めているとのことだ。
アメリカの調査・コンサルティング企業Creative Strategiesが6月3日、Amazon AlexaやSiri、Cortana、OK Googleなどの音声アシスタントの使用状況に関する調査結果を発表した（Creative Strategies、Sputnik 日本、ITmedia、CNET、Fortune、Daily Mail）。
米国在住の500人のスマートフォンユーザーを対象に行われたもの。音声でのパーソナルアシスタント機能をどこで使うかという設問には、39％が自宅、51％が車の中、1.3％が職場、6％が公共の場、と回答した。また、iPhone所有者のうち、Siriを一度も使用したことがないと回答したのは2％、Android所有者でOK Googleを一度も使用したことがないと回答したのは4％だった。Cortanaについては、Windows Phone所有者が統計的に有意な数に満たなかったため調査できなかった。
Siri利用者のうち70%、OK Google利用者のうち62％は、このような音声アシスタント機能の利用頻度はめったに使わない、もしくはときどき使う程度と回答した。また、全体の調査群でOK Googleを使用したことがないと回答したのは34％、Cortanaは72％、Siriは21％だった。
音声アシスタントを使用しないユーザーは20％で、その主な理由は「機械に話しかけるのは公共の場では居心地が悪いから」だったという。
スマートフォン市場の成長は世界的に鈍化しているという（WirelessWire News、Slashdot）。
IDCの調査結果によると、2016年のスマートフォン市場は3.1％の成長に留まる見込みだという。2015年は10.5％、2014年は27.8％の成長だった。
また、OS別ではAndroidが6.2％増と予想されるのに対し、iOSデバイスは-2.0％、Windows Phoneは-61.6％と、どちらも減少する見込みだという。
ASUSがAndroidスマートフォン「ZenFone 3 Deluxe」を発表した（Engadget Japanese、ケータイWatch）。
前モデルであるZenFone 2 DeluxeはIntelのAtomを採用していたが、ZenFone 3 DeluxeではSnapdragon 820に変更されているのが大きな特徴。また、メモリ（RAM）は最大6GB搭載できという。ディスプレイは5.7インチの有機EL（1920×1080ドット）。急速充電を行えるQuick Charge 3.0にも対応する。価格は6GBメモリ、ストレージ64GBモデルで499ドルから。
同時に、廉価モデルの「ZenFone 3」や6.8インチディスプレイを採用した「ZenFone 3 Ultra」も発表されている。
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